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RSS/ATOM 記事 (67388)
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生化学工業、2021年3月期通期の業績は未定
from 日経バイオテクONLINE
(2020-5-25 7:00)
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生化学工業は2020年5月22日、2020年3月期の決算説明会をオンラインで開催した。売上高は増収、営業利益は前年度から2倍となる増益を達成した。しかし、多額の減損損失を計上したために、最終利益の親会社株主に帰属する当期純利益は赤字に転じている。大型製品化が期待されるSI-613については、変形性関節症の適応で国内申請したことに加え、中国における開発や販売でエーザイと提携契約を締結するなど、進展が見られた。
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厚労省第二部会、申請から約5年でMSDの9価HPVワクチンの承認を了承
from 日経バイオテクONLINE
(2020-5-25 7:00)
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厚生労働省は2020年5月22日、4月16日から電子メールやWeb会議による持ち回りで進められた薬事・食品衛生審議会医薬品第二部会の結果を公表した。MSDが2015年7月に承認申請していた9価ヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチンの「シルガード9水性懸濁筋注シリンジ」（組換え沈降9価ヒトパピローマウイルス様粒子ワクチン（酵母由来））の承認と、1品目の一部変更承認などが了承された。議決日は2020年5月20日で、早ければ6月中に承認される見込み。
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国内7大学、新型コロナの重症化因子同定へ全ゲノム解析など実施
from 日経バイオテクONLINE
(2020-5-25 7:00)
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新型コロナウイルス感染症（COVID-19）による死亡者数が日本で少ない背景には、宿主側の遺伝学的な因子が影響しているのではないか――。慶應義塾大学、東京医科歯科大学、大阪大学、東京大学医科学研究所、東京工業大学、北里大学、京都大学は、2020年5月21日、共同研究グループ「コロナ制圧タスクフォース」（研究開発代表者：金井隆典教授）を立ち上げ、遺伝学的因子の解明と粘膜ワクチンの開発を始めると発表した。タスクフォースのメンバーで、京都大の小川誠司教授は「今回得られるデータが、今後、広く活用されることを願っている。多くの先生方と共有し、様々な角度から利用してもらって、この感染症を克服したい」と意気込みを語った。
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編集長の目、「免疫パスポート」という甘美なゴールを目指して
from 日経バイオテクONLINE
(2020-5-22 12:00)
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緊急寄稿、新型コロナの収束シナリオとその後の世界（8）ヘルスケア業界への影響と対応策
from 日経バイオテクONLINE
(2020-5-22 7:00)
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COVID-19の収束シナリオとその後の社会、経済について分析する寄稿の最終回である第8回?は、今後のシナリオをベースとしてヘルスケア企業に求められる対応について、各機能領域に分けて論じる。
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スイスBern大、合成DNAから酵母を利用し新型コロナのクローンを再構築
from 日経バイオテクONLINE
(2020-5-22 7:00)
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スイスBern大学の研究チームは2020年5月4日、合成DNAから新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）のクローンを短期間で再構築することに成功したと発表した。この技術は、新型コロナウイルスをはじめとする新興ウイルス感染症に対する治療薬やワクチン、診断薬の早期開発に役立つと期待される。研究結果は2020年5月4日（現地時間）にNature誌（オンライン版）に掲載された。
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Corona Official Announcement、安倍首相、緊急事態宣言の一部解除を発表
from 日経バイオテクONLINE
(2020-5-22 7:00)
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安倍首相は「39県の緊急事態宣言を解除した後も、5月14日以降も、我が国の新規感染者数は減少を続けており、入院者数の減少もあいまって、医療のひっ迫状況についても改善傾向がみられます」と語った。
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米Pfizer社、筋ジスの遺伝子治療の第1b相試験で有用性確認
from 日経バイオテクONLINE
(2020-5-22 7:00)
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米Pfizer社は2020年5月15日、デュシェンヌ型筋ジストロフィー（DMD）の適応で開発中の遺伝子治療候補PF-06939926の第1b相試験（NCT03362502）の2回目の中間結果を発表した。2019年6月の中間報告後に更新されたデータで、9例の男児患者で安全性と有効性が1年にわたり持続していることが確認された。同社は、追加登録の3例を含めた最新データを、2020年5月12日から15日までリモート開催された米遺伝子細胞治療学会（ASGCT）で報告した。
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JCRファーマ、希少疾患のグローバルスペシャルティファーマへ
from 日経バイオテクONLINE
(2020-5-22 7:00)
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JCRファーマは2020年5月18日、決算発表と同時に2020年度から2022年度の中期経営計画も発表した。2015年度から2019年度の前中期計画期間中に売上高は一貫して増加して174億円から247億円となった。営業利益は、2019年度には研究開発費が膨らんだことで減益となったものの、2015年度の21.5億円（営業利益率12.3％）から、2019年度には32.4億円（同13.1％）に増加して着地した。
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ミトコンドリアALAのネオファーマ、東大定量研に社会連携部門を開設
from 日経バイオテクONLINE
(2020-5-22 7:00)
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アラブ首長国連邦（UAE）に本社があるNeopharma社のグループ会社であるネオファーマジャパン（東京・千代田、河田聡史代表取締役）が、東京大学定量生命科学研究所（東大定量研/IQB、白髭克彦所長）に社会連携部門「ALA先端医療学」を2020年4月に開設した。設置期間は2023年3月までの3年間で、経費総額は1億5000万円。谷憲三朗特任教授が研究室を率いる。
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