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ゲノムバンク利活用事業、ようやく統合へ
from 日経バイオテクONLINE
(2020-8-5 7:00)
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文部科学省は、東北メディカル・メガバンク計画（TMM計画）などの既存のゲノム関連事業を統合し、新たに「ゲノム医療実現バイオバンク利活用プログラム」を来年度から開始することを決めた。既存のコホート・バイオバンクなどを統合した利活用システムの構築やゲノム解析研究などを進めるとともに、バイオバンク・ジャパン（BBJ）の管理・運用などを担う。さらに、次世代医療基盤を支えるゲノム・オミックス解析プロジェクトを新たに立ち上げる。2021年度予算概算要求に数十億円を盛り込む。
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日本と米国のビジネス戦略考、ニューノーマル時代、米国で勝ち組のヘルスケア企業は？
from 日経バイオテクONLINE
(2020-8-5 7:00)
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新型コロナウイルス感染症（COVID-19)の拡大で、世界中の経済活動が制限される中、多くの企業が大きなダメージを受けている。こうしたコロナ禍の状況下、我々の生活には新しい生活様式が息づき始め、社会の需要や物事の優先順位（プライオリティ）に大きな変化が生じつつある。
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Mmの憂鬱Premium、新型コロナ治療・予防薬の本命、中和抗体が第3相着手
from 日経バイオテクONLINE
(2020-8-4 21:00)
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昨日発表されたばかりのニュースをお届けいたします。私が新型コロナウイルス治療薬の本命と考えている抗体医薬の第3相臨床試験「BLAZE-2」を、2020年8月3日に米Eli Lilly社が開始したためです。ぜひ、ご注目願います。現在、我が国の新型コロナ対策は迷走しておりますが、今回の治験は最もリスクの高い高齢者の介護施設（ナーシングホーム）の入居者とスタッフを対象とした感染防止・症状緩和効果を検証することが目的です。我が国でもこうした医薬品こそが、新型コロナウイルスの高リスク群を守る盾となり、我が国の医療崩壊を防ぐ重要な手段となるのです。我が国でも新型コロナウイルスの感染回復者から抗体医薬開発を押し進めてなくてはなりません。有効な抗体医薬ができれば、経済と流行制御の両立が可能になると確信しています。
◎関連記事
新型コロナウイルス治療の本命、抗体医薬の今
https://bio.nikkeibp.co.jp/atclwm/column/20/07/20/00600/?ST=wm
新型コロナウイルスを駆逐するのはどのモダリティなのか？
https://bio.nikkeibp.co.jp/atclwm/column/20/07/13/00598/
◎利益相反
宮田総研の合弁会社、（株）ヘルスケアイノベーション（HCI）が創成したHCI1 ...
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Save Medicalと大日本住友製薬、糖尿病治療用アプリを共同開発へ
from 日経バイオテクONLINE
(2020-8-4 7:00)
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デジタルセラピューティクス（DTx）の開発などを手掛けるSave Medical（東京・中央、淺野正太郎代表取締役社長）と、大日本住友製薬は2020年8月3日、Save Medicalが2型糖尿病患者を対象に開発を進める疾患治療用のアプリケーションソフトウエア（開発番号: SMC-01、以下、同アプリ）の共同開発契約を締結したことを発表。また、Save Medicalは、同アプリの薬事申請に向けた第3相臨床試験を開始していることも発表した。
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自己採血キットを開発する米Tasso社、製造・供給体制の拡充に向け資金調達
from 日経バイオテクONLINE
(2020-8-4 7:00)
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米Tasso社は2020年7月22日、シリーズAラウンドで1700万ドル（約18億円）を調達したと発表した。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大も相まって遠隔医療の必要性が高まる中、同社が製造販売している自己採血キット「Tasso OnDemand」の需要増に対応するため、調達資金を活用して製造・供給体制を拡充する。
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特集◎新型コロナワクチン、見えてきた4つの課題、長崎大、新型コロナに経肺投与のmRNAワクチンを開発中
from 日経バイオテクONLINE
(2020-8-4 7:00)
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新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に対しては、国内のアカデミアによるワクチンの研究開発も本格化している。日本医療研究開発機構（AMED）の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に対するワクチン開発（アカデミア主導型）に採択され、COVID-19に対するmRNA吸入ワクチンの開発を進める長崎大学の佐々木均教授が、2020年6月17日、本誌の取材に応じた。
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特集◎新型コロナワクチン、見えてきた4つの課題、弘前大、新型コロナに蛋白質ナノ粒子用いる粘膜免疫誘導�
from 日経バイオテクONLINE
(2020-8-4 7:00)
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新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に対しては、国内のアカデミアによるワクチンの研究開発も本格化している。日本医療研究開発機構（AMED）の新興・再興感染症に対する革新的医薬品等開発推進研究事業に採択され、蛋白質ナノ粒子を用いた粘膜免疫誘導型新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）ワクチンの開発を進める弘前大学農学生命科学部森田英嗣准教授が、2020年6月26日、本誌の取材に応じた。
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「ゲノム情報の利活用推進の提言を骨太方針に反映できた」
from 日経バイオテクONLINE
(2020-8-4 7:00)
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自民党の国会議員と国内大手製薬企業の経営者などからなる「ライフサイエンスインダストリー勉強会」は2020年6月、「ゲノム情報の利活用推進体制の構築について」とする提言をとりまとめた。勉強会は2018年7月から開催してきたものだ。提言を出した狙いや今後の方針などについて、座長を務めた自民党衆議院議員の山際大志郎氏に話を聞いた。（インタビューは2020年7月31日）
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東大とウインディーなど、AIカメラアレイでサンゴ分布調査
from 日経バイオテクONLINE
(2020-8-4 7:00)
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東京大学大学院新領域創成科学研究科の水野勝紀助教と多部田茂教授らは、サンゴの分布を、ダイバー潜水に比べて80倍高い効率で調査できる調査ツールSSS（Speedy Sea Scanner）を、海洋調査会社ウインディーネットワーク（静岡県下田市）などと共同で開発した成果をScientific Reports誌にて2020年7月31日に論文発表した。造礁サンゴの群落によって作られた地形であるサンゴ礁は、世界中の沿岸環境において重要な役割を果たしており、5億人以上の人々の暮らしに影響を与えているという。「カリブ海地域では最大80％、インド太平洋地域では最大50％のサンゴが、過去30年のうちに失われたと推定されている。その保全戦略を策定するためにも、サンゴの状態を正確に迅速に評価する技術が求められている。SSSを、今後の海底環境調査における世界標準技術としていきたい」と論文の筆頭著者かつ責任著者である水野助教はコメントした。
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製紙大手の王子HD、医薬品事業へ本格参入
from 日経バイオテクONLINE
(2020-8-4 7:00)
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製紙大手の王子ホールディングス（王子HD）が、医薬品事業に参入する。2020年4月、100％子会社として、医薬品の研究開発を行う王子ファーマを設立。木質由来のヘミセルロースを高純度で精製、硫酸化したポリ硫酸ペントサン（PPS）を、ヒト用医薬品として開発する。2020年7月21日、王子HDイノベーション推進本部の横山勝本部長、同部の中冨一郎最高顧問、王子ファーマの石川稿太郎執行役員COOが、本誌の取材に応じた。
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