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RSS/ATOM 記事 (66186)

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研究室探訪(第30回)、抗がん薬創出の経験生かし、大学発の創薬をサポート  from 日経バイオテクONLINE  (2020-3-16 0:33) 
 京都府立医科大学は2019年4月、大学院医学研究科の附置研究センターとして創薬センターを開設した。がんをはじめ様々な疾患に対する治療薬、予防薬、予防食品、診断薬などの開発を目的に設置された組織で、現在、創薬専門の研究者、臨床出身の研究者など18人が所属している。2019年3月まで大学院医学研究科分子標的癌予防医学の教授を務めていた酒井敏行氏が、同研究室の教授を退官し、特任教授としてセンター長に就いた。創薬センター自体は一時的な組織ではなく、講師や助教は内定者を含めて3人が常駐している。
新エンジェル投資家(1)、損害保険ジャパン日本興亜  from 日経バイオテクONLINE  (2020-3-16 0:33) 
 都内のある有名大学の医学部教授は、当てにしていた研究資金が獲得できずにいた。「このままでは、研究スタッフを減らさなければならなくなる」と悩んでいたところに、慈雨が訪れた。ある保険会社から億円単位の資金を得ることができたのだ。おかげで研究チームの縮小は回避できた。このようなケースはどこにでもあるわけではないが、近年バイオ分野のスタートアップやアカデミア研究に生命保険会社や損害保険会社が資金を提供する例が増えている。
オンライン閲覧TOP15、2020年2月22日から2020年3月9日まで  from 日経バイオテクONLINE  (2020-3-16 0:31) 
2020年2月22日から2020年3月9日までの閲覧数に基づき作成した(本誌に掲載しているオンライン閲覧TOP15を掲載しました)。
ペルセウスプロテオミクス、新規上場を延期  from 日経バイオテクONLINE  (2020-3-13 16:00) 
 ペルセウスプロテオミクス(東京・目黒、横川拓哉社長)は2020年3月12日、東証マザーズへの上場手続きを延期すると発表した。同日開催の取締役会で、3月24日に予定していた普通株式の東証マザーズへの上場に伴う公募および第三者割当による募集株式発行並びに株式売出しの中止と、上場手続きの延期とを決議した。東京証券取引所は同日、ペルセウスプロテオミクスの申し出により、上場承認を取り消したと発表している。
Corona Official Announcement、安倍首相「これまで以上に国際社会と協力しながら対応していく」  from 日経バイオテクONLINE  (2020-3-13 8:00) 
2020.03.12:安倍総理がWHOの表明についての会見。新型コロナウイルスについてパンデミックと表明したことに対して、「世界的な感染の広がりが続いていることへの判断だと思います。日本としても、これまで以上に国際社会と協力しながら対応していきたい、対応を強めていきたいと思います」と語った。
仏Voluntis社と米BMS社、がんに対するデジタル治療の共同開発で提携  from 日経バイオテクONLINE  (2020-3-13 8:00) 
 フランスVoluntis社と米国Bristol-Myers Squibb(BMS)社は、2020年3月3日、がん患者をサポートするデジタル治療ソリューションの開発と検討に向け、提携契約を結んだと発表した。
米Alnylam社と米Vir社が提携、新型コロナにRNA医薬を開発へ  from 日経バイオテクONLINE  (2020-3-13 8:00) 
 米Alnylam Pharmaceuticals社と米Vir Biotechnology社は、2020年3月4日、新型肺炎COVID-19を含むコロナウイルス感染症を対象とするRNA医薬を共同開発すると発表した。2017年に両社が締結した感染症治療薬開発のライセンス契約を拡大する。
横浜市大、新型コロナ感染有無の迅速判定に成功  from 日経バイオテクONLINE  (2020-3-13 8:00) 
 横浜市立大学学術院医学群の梁明秀教授、竹内一郎教授らの研究グループは9日、ELISA法とイムノクロマト法を使って、新型コロナウイルス(COVID-19)感染症の患者血清中に含まれる抗ウイルス抗体IgGを検出する方法を開発し、実際の患者での陽性判定に成功した。発症後7日から10日程度経過した肺炎患者などに使用することで、感染の有無を判定できる診断薬になる可能性がある。PCR法に代わる新型コロナウイルス感染症の迅速な診断に一歩近づいた格好だ。
伊藤勝彦の業界ウォッチ、海外大手企業の2019年度決算を読む―米Gilead Sciences社編  from 日経バイオテクONLINE  (2020-3-13 8:00) 
 Gilead社の2019年度の売上収益は224億4900万ドル(前年同期比1.5%増)と、4期ぶりの増収となった。製品売上高が221億1900万ドル(同2.0%増)、ロイヤルティ収入が3億3300万ドル(同26.7%減)だった。
新型コロナに対する細胞療法やエクソソーム療法の開発が活発化  from 日経バイオテクONLINE  (2020-3-13 8:00) 
 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)を対象に、間葉系幹細胞(MSC)などを用いた細胞療法の安全性や有効性を評価しようという動きが中国で活発化している(表1)。日経バイオテクが、国内外で進行中の臨床試験を調査したところ、MSCやNK細胞を投与する細胞療法や、MSC由来エクソソームを投与するエクソソーム療法など、中国では少なくとも25本の臨床試験が実施されていることが明らかになった(2020年3月12日にアップデート)。



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