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ワクチンが効かない？新型コロナでも浮上する「抗体依存性感染増強」  from 日経バイオテクONLINE  (2020-3-31 8:00)

終息の見通しが付かない新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）による感染症（COVID-19）。世界保健機関（WHO）のTedros事務局長は、2020年3月23日の記者会見で、「パンデミック（世界的な大流行）が加速している」と表明した。WHOが同日に公開した資料からも、主に欧州と米国での感染者が急激に増えていることがわかる。

米AlloVir社、米Baylor Collegeと新型コロナに他家T細胞治療を開発へ  from 日経バイオテクONLINE  (2020-3-31 8:00)

米AlloVir社は2020年3月23日、米Baylor College of Medicineとの提携契約を拡大し、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）を含むコロナウイルスを対象とする他家T細胞治療を共同開発すると発表した。AlloVir社専有の基盤技術を活用し、コロナウイルス感染症に対する単独療法、並びに併用療法の確立を目指す。

富士フイルム、承認目指し新型コロナに「アビガン」の国内治験開始へ  from 日経バイオテクONLINE  (2020-3-31 8:00)

富士フイルム2020年3月30日、本誌（日経バイオテク）の取材に対し、早ければ4月3日までに国内で、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）を対象とした「アビガン」（一般名：ファビピラビル）の治験を開始すると明らかにした。

京都府立医大、“おいしい”塩味は味蕾の電気仕掛けシグナル伝達で感じる  from 日経バイオテクONLINE  (2020-3-31 0:00)

京都府立医科大学大学院医学研究科の樽野陽幸教授（細胞生理学）らは、舌の味覚センサー器官である味蕾（みらい）に存在する“おいしい”塩味を感じる細胞を同定し、塩味の情報が脳へと伝わる仕組みを解明した。米Neuron誌にて2020年3月30日（米国東部時間）に論文発表した。

Corona Official Announcement、安倍首相「財政・金融・税制を総動員して講じる」  from 日経バイオテクONLINE  (2020-3-30 8:30)

2020.03.28：新型コロナウイルス感染症対策本部の第24回を開催。安倍首相は「強大な経済政策を打っていかなければなりません。26兆円の総合経済対策等に加えて、新たに補正予算を編成し、前例に捉われることなく思い切った措置を、財政・金融・税制を総動員して講じることとします」と語った。 2020.03.28：安倍首相が記者会見。安倍首相は「政府としても一日も早く皆さんの不安を解消できるよう、有効な治療薬やワクチンの開発を世界の英知を結集して加速してまいります」と語った。

ナノキャリア、VBL社から導入した遺伝子治療薬の国内開発を開始へ  from 日経バイオテクONLINE  (2020-3-30 8:00)

ナノキャリアは2020年3月27日、同社が2017年11月にイスラエルVBL Therapeutics（VBL）から、国内での開発権および販売権を導入した遺伝子治療薬のVB-111について、国内での開発を始めると発表した。VBL社がプラチナ製剤抵抗性卵巣がんを対象に米国で進めている第3相試験の中間解析で、良好な結果が認められたことを受け、同疾患を対象に開発を開始する方針だ。

米Design Therapeutics社、重篤な変性疾患の疾患修飾薬開発に着手  from 日経バイオテクONLINE  (2020-3-30 8:00)

米Design Therapeutics社は、2020年3月20日、ヌクレオチド反復増殖によって起こる重篤な変性疾患の患者を対象として、新しいクラスの治療薬の創薬と開発を始めると発表した。

国がんと大塚製薬、造血器腫瘍のがんゲノム医療へパネル検査開発  from 日経バイオテクONLINE  (2020-3-30 8:00)

国立がん研究センターと大塚製薬は、2020年3月26日、造血器腫瘍（血液がん）を対象としたがん遺伝子パネル検査（プロファイリング検査）を共同開発したと発表した。広範な造血器腫瘍の診断や治療法の選択、予後の予測などに活用するため、今後、分析性能などを検証し、大塚製薬が国内での承認取得を目指す。

寛和久満夫の深読み科学技術政策第303回、AMED向けの調整費は透明性が低い  from 日経バイオテクONLINE  (2020-3-30 8:00)

内閣府が持つ研究予算の科学技術イノベーション創造推進費は、2020年度に年間555億円が計上されている。そのうち175億円が健康医療分野に割り当てられ、健康・医療戦略推進本部のもとで医療分野の調整費として執行される。日本医療研究開発機構（AMED）が社会情勢の変化に対応しながら配分しているが、その成果は外部から見えにくい。配りっぱなしとの批判を受けても仕方がない状況にある。

伊藤勝彦の業界ウォッチ、海外大手企業の2019年度決算を読む―ドイツBayer社編  from 日経バイオテクONLINE  (2020-3-30 8:00)

2019年度のBayer社の売上収益は435億4500万ユーロ（前年同期比18.5％増）と大幅な増収となった。医療用医薬品事業について見ると、179億6200万ユーロ（同7.3％増）でこちらも増収を達成した。医療用医薬品事業のセグメント比率は、前年から4.4ポイント減少して41.2％となった。農業事業はMonsanto社の買収で198億3200万ユーロ（同39.0％増）と大幅な増収となり、セグメント比率は45.5％となった。