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業界こぼれ話、2021年に上場するバイオベンチャーは？  from 日経バイオテクONLINE  (2021-1-15 7:00)

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が猛威を振るう中で、2020年はモダリス、ファンペップ、クリングルファーマの3社が上場した。

独BioNTech社、多発性硬化症に対するmRNAワクチンがマウスで有効  from 日経バイオテクONLINE  (2021-1-15 7:00)

ドイツBioNTech社は2021年1月7日、自己免疫疾患を対象に開発中のmRNAワクチンの最新データを発表した。ドイツJohannes Gutenberg University MainzのTranslational Oncology（TRON）などと共同開発している非炎症性のナノ粒子mRNAワクチンに関するデータで、TRONのChristina Krienke氏を筆頭著者として、マウスモデルを用いた前臨床試験結果を2021年1月8日のScience誌オンライン版に発表した。

京大と仏Pasteur研など、住民抗体検査で感染しやすさなど共同研究  from 日経バイオテクONLINE  (2021-1-15 7:00)

京都大学、経済産業研究所（RIETI）、フランスPasteur研究所の共同研究グループは、市民や医療従事者合わせて4000人以上を対象に新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の市中感染に関する実態解明を目指す共同研究を開始した。抗体検査で感染率を確認する他、感染者の行動様式や嗜好、遺伝的背景などを調査してかかりやすさに関する要因を分析するとともに、感染予防に向けたデータを取得するのが狙い。研究グループは5月までに抗体検査の速報値を公表したい考えだ。

米LEXEO Therapeutics社がシリーズAで8500万ドルを調達  from 日経バイオテクONLINE  (2021-1-15 7:00)

米LEXEO Therapeutics社は2021年1月7日、シリーズAとして目標額を超える8500万ドル（約89億円）を調達したと発表した。

米Dewpoint社、Pfizer社と協力して筋強直性ジストロフィー1型の治療薬を開発へ  from 日経バイオテクONLINE  (2021-1-14 7:00)

米Dewpoint Therapeutics社は2021年1月6日、米Pfizer社と新たな研究協力契約を結び、遺伝性の希少疾患である筋強直性ジストロフィー1型（Myotonic Dystrophy type 1：DM1）に対する治療薬の開発に取り組むと発表した。

In The Market、ファンペップとクリングルは上昇でスタート  from 日経バイオテクONLINE  (2021-1-14 7:00)

国内バイオベンチャーの株価動向を表す日経BP・バイオINDEXは、2020年12月14日から2021年1月8日にかけて460から500の間で推移した。対象企業43銘柄のうち、値上がりは13銘柄、値下がりは30銘柄だった。

米Myriad Genetics社が事業再編、女性特有疾患やがん、精神疾患にフォーカス  from 日経バイオテクONLINE  (2021-1-14 7:00)

遺伝子検査とプレシジョンメディシンの領域を強みとする米Myriad Genetics社は2021年1月5日、事業部門と製品を対象とする戦略的な見直しを完了したと発表した。

編集長の目、コロナワクチン、普及に向けた長く険しい道  from 日経バイオテクONLINE  (2021-1-14 7:00)

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の状況をリアルタイムに公表している米Johns Hopkins大学の「COVID-19 Dashboard」によると、1月12日午後３時22分現在（日本時間）で全世界の感染確認者数は9090万人を超え、死亡者数も194万人を上回りました。「感染者1億人」「死亡者200万人」という大台を超えるのは時間の問題ですが、単なる通過点に過ぎないのが今の厳しい状況を物語っています。

寛和久満夫の深読み科学技術政策第327回、落としどころが見えない日本学術会議問題  from 日経バイオテクONLINE  (2021-1-14 7:00)

2020年10月から始まった日本学術会議の新会員6名の任命拒否問題は、いつの間にか日本学術会議のあり方問題にすり替えられ、政府は「日本学術会議は国民の期待に応えていない」として、日本学術会議のあり方を検討し始めた。だが「年内に政府としての考え方を示す」と言っていた井上信治・科学技術政策担当相は結論を先延ばしにしている。政府は日本学術会議をコントロールしたくて仕方がないが、日本学術会議の設置形態を変えるには法改正が必要となる。政府とアカデミアが対立する構造が続く恥ずかしい事態をさらしたまま、問題の落としどころは見えてこない。

主要バイオ特許の登録情報、2021年1月6日発行分（登録番号・発明の名称・出願人・要約）  from 日経バイオテクONLINE  (2021-1-14 7:00)

一般社団法人発明推進協会が発行する「特許公報」2021年1月6日発行分より、バイオ関連と判断できる主な特許の公開情報を以下に掲載します。