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大塚製薬と米Click Therapeutics社、デジタル治療の完全リモート臨床試験を開始へ  from 日経バイオテクONLINE  (2021-3-3 7:00)

大塚製薬の米国子会社であるOtsuka America社の傘下にある米Otsuka Pharmaceutical Development & Commercialization社と、米Click Therapeutics社は2021年2月24日、「Miraiスタディ」の開始を発表した。Miraiは画期的な完全リモート臨床試験で、成人の大うつ病性障害患者で抗鬱薬の単剤投与を受けている人々を登録して、デジタル治療「CT-152」の抑鬱症状軽減効果を評価することになっている。

内閣府SIPの評価で「スマートバイオ産業・農業」が予算削減  from 日経バイオテクONLINE  (2021-3-3 7:00)

内閣府は、2021年度の戦略的インベーション創造プログラム（SIP）12課題の評価結果と予算配分額を決定した。バイオに関連する「AIホスピタルによる高度診断・治療システム」と「スマートバイオ産業・農業基盤技術」は、ともに7段階中4番目のA評価を受けたが、スマートバイオ産業・農業基盤技術は相対的に点数が低かったため、2021年度予算は5％削減された。

神大と京大、理研、阪大、ジャガイモのソラニンはトマトの苦み成分から分岐進化  from 日経バイオテクONLINE  (2021-3-3 7:00)

神戸大学大学院農学研究科の水谷正治准教授と秋山遼太研究員らは、ジャガイモの芽などに含まれる有毒成分αｰソラニンが、トマトのαｰトマチンに代表される苦み成分から分岐したことを見いだした成果を、Nature Communications誌にて2021年2月26日に発表した。

キリン、記憶力維持を訴求する独自素材βラクトリンの販売目標は2023年15億円  from 日経バイオテクONLINE  (2021-3-3 7:00)

記憶力維持を訴求するキリンホールディングス（キリンHD）の独自素材「βラクトリン」の機能性表示食品4商品が、2021年4〜6月に相次ぎ発売される。キリンHDが2021年3月2日にオンラインで開催した「機能性表示食品『βラクトリン』」商品発表会では、キリンHDのR＆D本部キリン中央研究所の阿野泰久研究員と慶應義塾大学文学部心理学研究室の梅田聡教授、キリンHDヘルサイエンス事業部の?久直也主幹、雪印メグミルク市乳事業部の齋籐雅文副部長が発表を行った。キリンHDはβラクトリンを、ヘルスサイエンス事業の重点領域「脳機能」の戦略素材と位置付けている。

主要バイオ特許の登録情報、2021年2月24日発行分（登録番号・発明の名称・出願人・要約）  from 日経バイオテクONLINE  (2021-3-3 7:00)

一般社団法人発明推進協会が発行する「特許公報」2021年2月24日発行分より、バイオ関連と判断できる主な特許の公開情報を以下に掲載します。

主要バイオ特許の公開情報、2021年2月22,25日発行分（公開番号・発明の名称・出願人・要約）  from 日経バイオテクONLINE  (2021-3-3 7:00)

一般社団法人発明推進協会が発行する「特許公報」2021年2月22,25日発行分より、バイオ関連と判断できる主な特許の公開情報を以下に掲載します。

米Day One Biopharmaceuticals社、独Merck社からMEK阻害薬の開発権を獲得  from 日経バイオテクONLINE  (2021-3-3 7:00)

米Day One Biopharmaceuticals社は2021年2月23日、ドイツMerck社から独占的なライセンスを獲得し、MEK阻害薬であるPimasertib（MSC1936369B）とMSC2015103Bの開発と商品化を進めると発表した。

EFPIAなど、精密医療推進へ向けバイオマーカー検査の課題と対応策を提言  from 日経バイオテクONLINE  (2021-3-3 7:00)

欧州製薬団体連合会（EFPIA）と国際病理学品質ネットワーク（IQNPath）、欧州がん患者連合（ECPC）の3機関は、2021年2月23日、がんに対するプレシジョンメディシン（精密医療）の推進へ、バイオマーカー検査へのアクセスや検査の品質の国・地域ごとの差を解消するための提言「Unlocking the potential of precision medicine in Europe」をまとめた。

伊藤勝彦の業界ウォッチ、Bayer社の2020年度決算──巨額、最終損益は約1.3兆円の赤字  from 日経バイオテクONLINE  (2021-3-3 7:00)

欧米の製薬企業の2020年度決算を読み解く連載。今回は、ドイツBayer社を取り上げる。2018年6月に630億ドル（約6.7兆円）で米Monsanto社の買収を完了したものの、当期はMonsanto社の除草剤被害を巡る訴訟費用などが響き、巨額な赤字を計上することになった。

米Beam社、塩基編集療法の送達へ1億2000万ドルでLNP技術企業を買収  from 日経バイオテクONLINE  (2021-3-3 7:00)

米Beam Therapeutics社は、2021年2月23日、カナダGuide Therapeutics社を買収したと発表した。Beam社は買収により、塩基編集に必要なコンポーネントをウイルスを使わずにin vivoへ送達できる、Guide社の脂質ナノ粒子（LNP）の基盤技術を獲得し、塩基編集療法の送達様式の1つとして活用する方針だ。