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RSS/ATOM 記事 (67271)

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製薬・バイオ企業の森、世界で販売が認可された細胞性食品：随時更新  from 日経バイオテクONLINE  (2025-9-2 7:00)

これまでに世界で販売が認可された細胞性食品を一覧表にまとめました。下記の「こちら」をクリックいただくとご覧いただけますので、ご利用ください。なお、一覧表はパソコンで閲覧しやすいよう最適化しています。

米Response社、iMTP阻害薬がGLP-1受容体作動薬中止後の食後血中脂質の増加を有意抑制  from 日経バイオテクONLINE  (2025-9-2 7:00)

腸管ミクロソームトリグリセリド転送蛋白質（iMTP）を標的とする低分子薬の開発を手掛ける米Response Pharmaceuticals（レスポンス・ファーマシューティカルズ）社は2025年8月13日、リード開発品であるiMTP阻害薬（開発番号：RDX-002）の第2相臨床試験のトップラインデータを発表した。肥満症治療薬であるグルカゴン様ペプチド-1（GLP-1）受容体作動薬の投薬を完了した患者を対象にRDX-002を12週間投与し、主要評価項目である食後血中脂質の増加を抑制した。

厚労省第一部会、アステラスの「アイザベイ」は安全性データ求める条件付き承認を了承  from 日経バイオテクONLINE  (2025-9-2 7:00)

厚生労働省は2025年8月29日に薬事審議会医薬品第一部会を開催した。アステラス製薬の萎縮型加齢黄斑変性における地図状萎縮の進行抑制薬「アイザベイ」（アバシンカプタド ペゴルナトリウム）など、12品目の新規承認を了承した。アイザベイは条件付き承認が適用される予定で、「日本人の患者の安全性データを収集する臨床試験を行い、その結果を報告してもらうことを想定している。結果の提出期限は2028年2月に設定する予定だ」（医薬品審査管理課の担当者）という。

田辺三菱製薬の新代表取締役CEOに原田明久氏が就任、代表取締役2人体制に  from 日経バイオテクONLINE  (2025-9-1 7:00)

田辺三菱製薬は2025年8月29日、役員・経営執行体制の変更を発表し、同年9月1日付で、田辺三菱製薬の新代表取締役 執行役員 Chief Executive Officer（CEO）に、米Pfizer（ファイザー）社日本法人であるファイザーの代表取締役社長などを務めた原田明久氏が就任することを明らかにした。これまで田辺三菱製薬の代表取締役社長執行役員兼ファイナンス本部長を務めていた辻村明広氏は、代表取締役社長執行役員Chief Operating Officer（COO）に就任する。田辺三菱製薬は今回の体制変更で、代表取締役2人の体制となる。

NANO MRNAとカイオム、治療用抗体をコードしたmRNA医薬の創製へ共同研究  from 日経バイオテクONLINE  (2025-9-1 7:00)

NANO MRNAとカイオム・バイオサイエンスは2025年8月27日、mRNAエンコード抗体の創出に向けて共同研究契約を締結したと発表した。mRNAエンコード抗体とは、治療用抗体の配列をコードするmRNAを投与することで、その抗体を体内の細胞で産生させるmRNA医薬。両社は1年以内をめどに開発候補品を選定する。

米Nucleus社、放射性医薬投与用の専用デバイス開発しCDMOとして事業拡大  from 日経バイオテクONLINE  (2025-9-1 7:00)

放射性医薬品に特化した医薬品開発製造受託機関（CDMO）である米Nucleus RadioPharma（ニュークレアス・ラジオファーマ）社は2025年8月20日、標的放射性医薬への患者のアクセスを拡大するために、2019〜2021年に米食品医薬品局（FDA）の長官を務めていたStephen Hahn氏を最高経営責任者（CEO）に任命したと発表した。

自由診療の自己脂肪由来MSC投与で患者が死亡、厚労省が診療所とコージンバイオ運営のCPCに治療停止命令  from 日経バイオテクONLINE  (2025-9-1 7:00)

厚生労働省医政局研究開発政策課再生医療等研究推進室は2025年8月29日、再生医療等安全性確保法（安確法）に基づいて自由診療の枠組みで再生医療を提供していた東京都内の診療所に対して、当該再生医療の提供を停止するよう緊急命令を出した。同診療所で自己脂肪由来間葉系幹細胞（MSC）投与を受けた慢性疼痛の患者が投与中に急変し、死亡したことが理由だ。

GNIグループ決算、調達した125億円で2027年12月までにM＆Aを検討  from 日経バイオテクONLINE  (2025-9-1 7:00)

ジーエヌアイグループは、2025年8月29日、2025年12月期第2四半期（2025年1月〜6月）の決算説明会を開催。2025年7月に「上場来、最大規模の資金調達」と同社Ying Luo代表執行役社長兼CEOが紹介する125.9億円の新規株式発行による資金調達を実施したことを紹介した。資金は、子会社である米Gyre Pharmaceuticals社の株式の直接取得、グループ内企業、特に医療機器事業を強化していくための投融資に加え、国内外企業を買収して日本における事業展開及び収益基盤の拡充を図るという。M&Aに割り当てるのは調達額の半分に当たる60.7億円を計画している。

2025年9月1日号　目次  from 日経バイオテクONLINE  (2025-9-1 6:59)

ベンチャー探訪、QueeenB、実験自動化機器をユーザーのニーズに合わせてオーダーメード開発  from 日経バイオテクONLINE  (2025-9-1 6:55)

QueeenB（クイーンビー、仙台市、根本一希代表取締役）は、アカデミアの研究室や製薬企業などにおける実験を自動化する仕組みを受託開発している、東北大学発スタートアップだ。顧客のニーズに合わせて自動化機器を開発したり組み合わせたりすることで、既製品を導入するよりも安価でニーズに合った実験自動化を支援する。