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『民藝』2020年8月号が刊行されました。
from 日本民藝協会
(2020-7-31 21:13)
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『民藝』最新号は特集「アイヌの手仕事 ?衣裳編」です。
最新号目次はこちら
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一流医学誌で相次いだコロナ論文の撤回、背景に何があるのか
from 日経バイオテクONLINE
(2020-7-31 7:00)
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英The Lancet誌と米New England Journal of Medicine誌（NEJM）という超一流の医学雑誌に掲載された論文が、6月初めに相次いで撤回されるという事態が生じた。理由は論文の基になった新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の患者データに疑念が持ち上がったのに対し、データの提供者が生データの開示を拒んだことによるものだ。今回の論文撤回の背景には、新型コロナの感染が拡大する中で、査読が甘くなっている事情はありそうだが、一方で、緊急性の高い内容の論文の検証にどこまで時間をかければいいのかという課題もある。Lancetを出版するオランダのELSEVIER社のジャーナル担当マネージング・ディレクターであるPhilippe Terheggen氏に話を聞いた。なお、ELSEVIER社は情報分析を専門としたグローバル企業で、2500誌以上の電子ジャーナルの他、3万9000タイトル以上の電子書籍の発行などを手掛けている。【訂正】当初、NEJMもELSEVIER社が出版するとしていましたが誤りでした。おわびして訂正します。
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協和キリン、2020年12月期業績予想を下方修正
from 日経バイオテクONLINE
(2020-7-31 7:00)
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協和キリンは2020年7月30日、2020年12月期第2四半期の決算を発表するとともに説明会を開催した。2020年12月期上期の業績は、売上収益が前年より4％増の1578億円、コア営業利益が7％増の345億円、継続事業からの四半期利益が49％増の278億円と増収増益は実現した。しかしながら、2020年12月期通期の予想について、売上収益は140億円引き下げて3130億円に、コア営業利益は50億円引き下げて600億円、四半期利益も50億円引き下げて440億円へと、いずれも下方修正した。
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特集◎新型コロナワクチン、見えてきた4つの課題、東大医科研石井氏「複数の新型コロナワクチンを使い分け�
from 日経バイオテクONLINE
(2020-7-31 7:00)
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「いつ頃、何品目のワクチンができるかを拙速に議論するのではなく、長期的に勝てる戦略を議論することが重要だ」――。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に対して、異例のスピードでかつてない品目数のワクチンが開発される状況について、ワクチンやアジュバントの研究開発に携わってきた東京大学医科学研究所 感染・免疫部門 ワクチン科学分野石井健教授はこう指摘する。多様なモダリティのワクチンが開発されている状況をどう見ているか、ワクチン接種をどう広げていくべきかなどについて、2020年6月18日、石井教授が本誌の取材に応じた。
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特集◎新型コロナワクチン、見えてきた4つの課題、東大医科研河岡氏、「新型コロナに生ワクチンは効く可能�
from 日経バイオテクONLINE
(2020-7-31 7:00)
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東京大学医科学研究所感染・免疫部門ウイルス感染分野の河岡義裕教授らの研究グループは、2020年6月、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染動物モデルとして、ハムスターの有用性を示した論文を米Proc Natl Acad Sci USA誌のオンライン版に掲載した。研究では、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）に感染したハムスターが重い肺炎症状となるなどヒトと似たような症状を呈することや、一度SARS-CoV-2に感染したハムスターは再感染しないこと、感染後に回復期血清を投与すると肺でのウイルス増殖が抑制されることなどを明らかにし、COVID-19のワクチン開発を後押しする内容だった。COVID-19のワクチンの開発状況をどう見ているのか、2020年6月25日、河岡教授が本誌の取材に応じた。
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米Abbott社、神経疾患遠隔治療の患者用アプリを個人のAppleスマホに適用へ
from 日経バイオテクONLINE
(2020-7-31 7:00)
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米Abbott社は2020年7月23日、神経疾患遠隔治療システムの患者用コントローラーアプリ「Patient Controller」を、個人所有のApple社スマートフォンデバイスにダウンロードして使用することが可能になると発表した。米食品医薬品局（FDA）から承認を取得した。同アプリを利用した症状コントロールシステムが、数週間後には起動される予定だ。
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米CymaBay社のPPARδ作動薬、FDAが臨床試験差し止めを解除
from 日経バイオテクONLINE
(2020-7-31 7:00)
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米CymaBay Therapeutics社は、2020年7月23日、ペルオキシソーム増殖因子活性化受容体デルタ（PPARδ）作動薬seladelparについて、米食品医薬品局（FDA）が3つの適応症候補すべてに対する臨床試験差し止めを解除したと発表した。臨床試験実施申請（IND）が提出されていた3つの適応症は、非アルコール性脂肪性肝炎（NASH）、原発性胆汁性胆管炎（PBC）、原発性硬化性胆管炎（PSC）である。
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慶應大、重症心不全に他家iPS細胞由来再生心筋球の臨床研究が継続審議に
from 日経バイオテクONLINE
(2020-7-31 7:00)
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厚生労働省は、2020年7月30日、第51回厚生科学審議会再生医療等評価部会を開催。慶應義塾大学病院が厚労省に第1種再生医療等提供計画を提出していた、他家iPS細胞由来再生心筋球に関する臨床研究が継続審議となった。同研究は、他家iPS細胞由来の心筋細胞を心筋球と呼ばれる心筋微小組織とした後、難治性の重症心不全患者に移植し、安全性を確認するというもの。慶應大病院は同研究について、2020年2月に慶應義塾特定認定再生医療等委員会からの了承を取得。同年5月に、厚労省に計画を提出していた。
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米研究者、重症新型コロナ患者の血清から強力な中和抗体を同定
from 日経バイオテクONLINE
(2020-7-31 7:00)
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米Columbia大学Irving医療センターのDavid Ho氏らは、重症の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）となって入院した5人の患者から、強力な中和活性を有する抗新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）モノクローナル抗体を複数得ることに成功した。研究の詳細は、nature誌にAccelerated Article Previewとして2020年7月22日に報告された。
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Mmの憂鬱Premium、コロナ後の2100年に我が国の明るい未来
from 日経バイオテクONLINE
(2020-7-30 10:15)
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新型コロナウイルス騒動で気が気ではない読者が多いと思いますが、長期的に考えれば少子高齢化こそが我が国および世界の大問題であることは間違いありません。いつも高齢化というと暗いイメージばかりなのですが、今月14日に米Washington大学のグループがLancet誌に発表した2100年の人口とGDP予測では、意外にも我が国の高齢化社会は明るいことが判明しました。この予測が正しければ、豊かな老齢化社会が日本を待っているのです。新型コロナウイルス流行を制圧した後、我が国の未来は輝くことになります。頑張らなくてはなりません。
◎利益相反
宮田総研の合弁会社、（株）ヘルスケアイノベーション（HCI）が創成したHCI1号ファンドには第一三共、大日本住友製薬、兼松が出資、年末までに最終出資締め切りを行います。同ファンドが投資を決定した企業は現在ありませんが、逐次報告します。こうした企業群に関する執筆内容には利益相反が存在することをご承知願います。
ここからは申し訳ありませんが有料で全文をお楽しみ願います。Mmの憂鬱Premiumサイト(https://bio.nikkeibp.co.jp/wm/ )からならお得な料金（個人カード払い限定、月間550円（税込み）で読み放題 ...
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