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RSS/ATOM 記事 (67115)
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京都大が潰瘍性大腸炎に特有の自己抗体を発見、診断薬が開発中
from 日経バイオテクONLINE
(2021-3-15 7:00)
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京都大学大学院医学研究科消化器内科の研究グループは2021年3月9日に記者会見を開き、潰瘍性大腸炎の新たな自己抗体を発見したと発表した。インテグリンαVβ6に対する自己抗体で、潰瘍性大腸炎患者の約9割に発現しており、診断や治療に活用できそうだという。医学生物学研究所と共同で診断キットの開発を進めており、2022年の薬事承認申請を目指している。手間がかかっていた潰瘍性大腸炎の臨床診断や病状観察が大幅に簡略化される可能性がある。
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米Seres社、進行黒色腫に対する微生物叢療法薬の臨床試験登録を中止
from 日経バイオテクONLINE
(2021-3-15 7:00)
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米Seres Therapeutics社は、2021年3月8日、米Parker Institute for Cancer Immunotherapy（PICI）、米University of Texas MD Anderson Cancer Centerをパートナーとして、転移を有する黒色腫患者を対象に行っていた、ニボルマブとの併用で経口微生物叢療法薬（開発番号：SER-401）の投与または糞便移植（FMT）の安全性と有効性を評価する臨床試験（MCGRAW試験）の今後の登録を自主的に中止すると発表した。
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米Abbott社、神経刺激デバイス植え込み患者向けの遠隔診療システムを米国で発売
from 日経バイオテクONLINE
(2021-3-15 7:00)
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米Abbott社は2021年3月8日、バーチャルクリニック「NeuroSphere」を米国で発売したと発表した。これは慢性疼痛または運動障害が原因で同社の神経刺激デバイスの植え込み手術を受けている患者に、スマートフォンまたはタブレットを通じてリモートでの受診と治療の最適化を可能にする米食品医薬品局（FDA）の承認を得た世界初のシステムだ。
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2021年3月15日号 目次
from 日経バイオテクONLINE
(2021-3-15 0:39)
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審査報告書を読む、「ジムソ膀胱内注入液」 ジメチルスルホキシド
from 日経バイオテクONLINE
(2021-3-15 0:35)
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今回は、2021年1月22日に杏林製薬が製造販売承認を取得した「ジムソ膀胱内注入液50％」（ジメチルスルホキシド：DMSO）を取り上げる。効能・効果は、「間質性膀胱炎（ハンナ型）の諸症状（膀胱に関連する慢性の骨盤部の疼痛、圧迫感および不快感、尿意亢進または頻尿等の下部尿路症状）の改善」である。
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キーパーソンインタビュー、協和キリン・宮本昌志社長に聞く
from 日経バイオテクONLINE
(2021-3-15 0:34)
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2008年の発足以来掲げてきたグローバル・スペシャルティーファーマ（GSP）の実現が見えてきた。2月4日に発表した2025年までの新中期経営計画からは、GSPのさらに次の一手が伺える。新中計の狙いと、今後の長期的な成長戦略について、宮本昌志社長にインタビューした。
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リポート、協和キリンの2025年までの中期経営計画を読み解く
from 日経バイオテクONLINE
(2021-3-15 0:33)
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協和キリンは2021年2月4日、2021年から2025年の中期経営計画を発表した。2020年12月期（以下、「12月期」は省略）の実績は売上収益が前年同期比4％増の3184億円、コア営業利益は同1％増の600億円だった。2021年の予想では売上収益は3510億円、コア営業利益は650億円を見込む（コア営業利益率は19％）。
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特集、主要欧州製薬企業の2020年度決算概況
from 日経バイオテクONLINE
(2021-3-15 0:32)
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欧州の主要な製薬企業の2020年度決算をまとめた。英AstraZeneca（AZ）社は米Alexion Pharmaceuticals社を約4兆円で買収すると発表、買収後の売上高規模は武田薬品工業を超える見込みだ。一方、買収した企業の負の資産処理を進めるドイツBayer社とイスラエルTeva Pharmaceutical Industries社は多額の赤字を計上、企業買収がもろ刃の剣である事例を示すことになった。
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オンライン閲覧TOP15、2021年2月20日から2021年3月8日まで
from 日経バイオテクONLINE
(2021-3-15 0:31)
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2021年2月20日から2021年3月8日までの閲覧数に基づき作成した（本誌に掲載しているオンライン閲覧TOP15を掲載しました）。
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業界こぼれ話、最近の未上場ベンチャーに多い、2つの悩み
from 日経バイオテクONLINE
(2021-3-12 7:00)
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日経バイオテクでは2021年6月、2年ぶりとなる『バイオベンチャー大全』を発行する予定だ。そのため編集部の記者たちは、未上場バイオベンチャーを取材するべく全国を飛び回っている。バイオベンチャー大全には、日本の未上場ベンチャー数百社の基本情報を収録する予定だ。そのうち200社程度については、我々記者が直接取材して、その会社の基盤技術や研究開発の状況を解説する記事を執筆する。取材を重ねる中で、未上場ベンチャーが最近、2つの悩みを抱えていることが明らかになってきた。
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