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小崎J太郎のカジュアルバイオ、ミオスタチン阻害薬をめぐる攻防、アカデミアはどこまで創薬に迫れるか  from 日経バイオテクONLINE  (2021-11-16 7:00)

筋肉の成長を止めているミオスタチンを阻害してサルコペニアを治療する薬剤の開発が構想されている。先行した大手製薬の多くが臨床応用の段階で壁にぶつかっているなか、東京大学の研究グループが内因性の阻害蛋白質を使ってマウス実験に成功した。

米Sangamo社、ファブリー病対象遺伝子治療の第1/2相試験で中間解析が好結果  from 日経バイオテクONLINE  (2021-11-15 7:00)

米Sangamo Therapeutics社は2021年11月4日、ファブリー病に対する遺伝子治療候補であるisaralgagene civaparvovec（ST-920）を患者に投与した第1/2相臨床試験STAARの中間解析で、好結果が得られたと発表した。

生化学工業、「ジョイクル」投与後のアナフィラキシーは原因究明中  from 日経バイオテクONLINE  (2021-11-15 7:00)

生化学工業は、2021年11月12日、2022年3月期第2四半期の決算説明会を開催し、パイプラインの開発状況などについて開示した。また、国内で変形性関節症（膝関節、股関節）の治療薬として承認され、小野薬品工業により販売されている「ジョイクル関節注」（ジクロフェナクエタルヒアルロン酸ナトリウム、開発番号：ONO-5704/SI-613）の現状を説明した。

小野薬品、オプジーボをめぐる本庶氏との争いが全面解決  from 日経バイオテクONLINE  (2021-11-15 7:00)

小野薬品工業は2021年11月12日、大阪地方裁判所からの勧めを受けて、京都大学高等研究院の特別教授である本庶佑氏と和解したことを発表した。和解に伴い小野薬品工業は本庶氏に解決金として50億円を支払い、京都大学内に設立される「小野薬品・本庶 記念研究基金」に230億円を寄付する。

日本新薬、2021年度中に2番目の核酸医薬の企業治験開始へ  from 日経バイオテクONLINE  (2021-11-15 7:00)

日本新薬は2021年11月10日に2022年3月期（2021年度）第2四半期の決算発表を行った。上半期（4-9月期）の売上高は前年同期よりも23.8％増の715億6800万円、営業利益は93.0％増の215億400万円、親会社株主に帰属する四半期利益は105.1％増の165億6100万円と良好な成績を示した。

米Moderna社、米Metagenomi社とin vivoゲノム編集療法を開発へ  from 日経バイオテクONLINE  (2021-11-15 7:00)

米Moderna社と米Metagenomi社は、2021年11月2日、遺伝性疾患に対するin vivoゲノム編集療法の共同開発契約を締結したと発表した。Moderna社のmRNA、並びに脂質ナノ粒子（LNP）デリバリーの基盤技術と、Metagenomi社が保有する次世代ゲノム編集ツールを活用する研究開発を複数年契約で協力する。対象疾患は開示していない。

小崎J太郎のカジュアルバイオ、AI創薬の台頭に化学アカデミアはどう応えるか？  from 日経バイオテクONLINE  (2021-11-15 7:00)

AIベンダーと大学の化学の専門家が協働で創薬に取り組むケースが増えている。具体的にはどのように行われているのか。Preferrd Networksとの共同研究で新型コロナウイルス感染症治療薬のリード化合物発見に成功した、京都薬科大学の赤路健一教授（副学長）に聞いた。

バイオベンチャー株価週報、シンバイオが累計黒字化でストップ高、テラは首の皮一枚で上場維持か  from 日経バイオテクONLINE  (2021-11-12 21:00)

日本の株式市場に上場するバイオベンチャー企業の株価を週ごとにウォッチしていく「バイオベンチャー株価週報」。2021年11月12日金曜日の終値が、前週の週末（11月5日）の終値に比べて上昇したのは18銘柄、下落したのは29銘柄、不変だったのは1銘柄だった。

シスメックス、COVID-19感染減少で業績回復  from 日経バイオテクONLINE  (2021-11-12 7:00)

臨床検査大手のシスメックスは2021年11月11日、2022年3月期（2021年度）第2四半期の決算説明会を開いた。売上高は1687億円（前年同期比27.8%増）、営業利益は337億円（同68.5%増）と大きく増収増益した。COVID-19の影響で落ち込んでいた検査需要が回復したことと円安相場が影響し、試薬の売り上げが伸びた。

DNAチップ研、肺がんコンパクトパネル検査は2022年度末から提供開始へ  from 日経バイオテクONLINE  (2021-11-12 7:00)

DNAチップ研究所は2021年11月10日、2021年度第2四半期の決算説明会を開催した。同社は診断事業の立ち上げを進めており、肺がんの分子標的薬が存在する遺伝子変異に絞ったコンパニオン診断である「肺がんコンパクトパネル」の承認申請を、10月28日に済ませた。的場亮社長は「肺がんコンパクトパネルの承認は1年後を見込んでいる」と話し、2022年度末から検査サービスを開始し、2023年度の黒字化につなげたいとした。