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塩野義、新型コロナの下水疫学調査で変異解析サービスの提供開始  from 日経バイオテクONLINE  (2021-12-8 7:00)

塩野義製薬は、2021年12月7日、自治体など向けに提供している新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の下水疫学調査サービスのオプションサービスとして、変異解析サービスを開始したと発表した。

米HotSpot社がシリーズCで1億ドル調達、アロステリック医薬の開発推進  from 日経バイオテクONLINE  (2021-12-8 7:00)

米HotSpot Therapeutics社は2021年11月29日、シリーズCとして募集額を超える1億ドル（約112億円）を調達したと発表した。同社はがんと自己免疫疾患を標的とするアロステリック医薬の開発を手掛けており、これまでに調達した資金の総額は1億9000万ドル（約214億円）となる。

英Quell社、CAR-Treg療法の臨床開発へ約180億円を調達  from 日経バイオテクONLINE  (2021-12-8 7:00)

制御性T細胞（Treg）の遺伝子改変技術を保有する英Quell Therapeutics社は、2021年11月29日、シリーズBラウンドで1億5600万ドル（約180億円）を調達したと発表した。目標額を超える資金を得て、初の臨床開発品に決定したキメラ抗原受容体発現Treg（CAR-Treg）療法（開発番号：QEL-001）の開発を加速するとともに、他の開発パイプラインの前進を目指す。

Green Earth Instituteが東証マザーズに12月24日上場へ  from 日経バイオテクONLINE  (2021-12-8 7:00)

公益財団法人の地球環境産業技術研究機構（RITE）が出資するスタートアップ企業Green Earth Institute（GEI、東京・文京、伊原智人代表取締役CEO）が、2021年12月24日に東京証券取引所（東証）マザーズに上場する。2021年11月17日に東証が新規株式公開（IPO）を承認した。GEIの事業内容は、バイオリファイナリー技術を活用したグリーン化学品の開発および事業化だ。

主要バイオ特許の公開情報、2021年12月2日発行分（公開番号・発明の名称・出願人・要約）  from 日経バイオテクONLINE  (2021-12-8 7:00)

一般社団法人発明推進協会が発行する「特許公報」2021年12月2日発行分より、バイオ関連と判断できる主な特許の公開情報を以下に掲載します。

ゲノム編集「可食部増量マダイ」を食べてみた  from 日経バイオテクONLINE  (2021-12-7 7:00)

ゲノム編集による水産物の品種改良と養殖を手掛ける、リージョナルフィッシュ（京都市左京区、梅川忠典社長）が販売した「可食部増量マダイ」を試食した。2021年11月19日、日経バイオテク編集部に届いたものを編集部メンバーで実食。先行して入手した読者の方もいることと思うが、ご参考に、食リポ記事を公開する。

米Pfizer社が米Cardiff Oncology社に出資、PLK1阻害薬の開発支援  from 日経バイオテクONLINE  (2021-12-7 7:00)

米Cardiff Oncology社は2021年11月18日、米Pfizer社のPfizer Breakthrough Growth Initiative（PBGI）の一環として、同社から1500万ドル（約17億円）の株式投資を受けたと発表した。

米Kymera社、STAT3蛋白質分解誘導薬の有力な前臨床データを公開  from 日経バイオテクONLINE  (2021-12-7 7:00)

シグナル伝達・転写活性化因子3（STAT3）を狙った標的蛋白質分解誘導薬（TPD）のパイプラインを保有する米Kymera Therapeutics社は、2021年11月12日、前臨床開発中の2品目（開発番号：KTX-201、KT-333）に有望なデータが見いだされたと発表した。同日、がん免疫療法学会（SITC）でKTX-201の詳細な前臨床データを発表した。同年12月11日には、米国血液学会（ASH）でKT-333に関する発表が行われる予定だ。

京大とバイオ企業3社、がん個別化医療のシステム作りで共同研究開始  from 日経バイオテクONLINE  (2021-12-7 7:00)

京都大学とバイオ企業3社の研究チームは2021年12月6日、新たながん個別化医療の開発を目的とした共同研究を始めるとして、記者会見を開いた。3社は細胞ソーティング技術を持つAFIテクノロジー（京都市左京区、円城寺隆治代表取締役社長）、がん細胞のスフェロイド培養技術を持つ京ダイアグノスティクス（京都市左京区、小西一豪代表取締役）、培養細胞のイメージング技術を持つSCREENホールディングス。京大と3社が協力し、患者由来のがん細胞に対してより有効性の高い抗がん剤をスクリーニングする個別化医療システムの構築を目指す。

日本と米国のビジネス戦略考、米Theranos社事件の背景にあったシリコンバレー文化  from 日経バイオテクONLINE  (2021-12-7 7:00)

皆さんは、この企業を覚えているだろうか──。米Theranos社は、Clinical Laboratory Improvement Amendments（CLIA）法に基づき検査室を設置し、自家調整検査法（LDT）を提供していた、2003年創業の未上場バイオ企業だ。同社の創業者で、CEOを務めていたのは、Elizabeth Holmes氏。同社の売りは、独自の超小型検査機器を使うことで、数滴の血液で200種以上の項目の血液検査を実施できるとうたっていたことだ。