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特集連動◎バイオスタートアップの導出契約2021、ティムス、「我々が上場すれば、次のスタートアップのプラ
from 日経バイオテクONLINE
(2021-7-16 7:00)
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日本発のアカデミア創薬としては、異例の大型契約に発展した。東京農工大学応用生物科学科の蓮見惠司教授の研究成果を実用化するため、2005年に設立されたのがティムス（東京・府中市）だ。同社は2021年5月12日、急性期虚血性脳卒中の治療薬候補として開発中のTMS-007について、共同研究先の米Biogen社がオプション権を行使したと発表した。これに伴いBiogen社は一時金として1800万ドル（約20億円）を、さらに今後のマイルストーンとして最大3億3500万ドル（約372億円）をティムスに支払うことになった。上場への道が一気に開けたことを受け、同社の若林拓朗社長に話を聞いた。
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ガイアバイオメディシン、他家NK様細胞の治験届を提出
from 日経バイオテクONLINE
(2021-7-16 7:00)
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ガイアバイオメディシン（東京・新宿、倉森和幸社長）は、2021年7月13日、先行する開発品である他家NK様細胞（開発番号：GAIA-102）の第1/2相臨床試験について、2021年7月9日付けで医薬品医療機器総合機構（PMDA）へ治験届を提出し、受理されたと発表した。30日調査を経て、第1/2相臨床試験を開始する。
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北大、SARS-CoV-2の新規治療薬開発へクラウドファンディング
from 日経バイオテクONLINE
(2021-7-16 7:00)
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北海道?学?学院先端?命科学研究院の?村紳?郎教授は2021年7月から、SARS-CoV-2の新規治療薬開発を目指して、クラウドファンディングで研究資金の募集を開始した。糖鎖修飾部位に変異が入りにくいことを利用して、その部分をターゲットとした抗体を取得し、ウイルスの変異の有無にかかわらず使える治療薬の創製に役立てるという。資金募集はアカデミスト（東京・新宿、柴藤亮介CEO）が運営する学術系クラウドファンディングサイト「academist（アカデミスト）」で既に始めており、2021年9月9日まで行う。
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小崎J太郎のカジュアルバイオ、アデュカヌマブ承認はアルツハイマー病創薬に何をもたらすのか？
from 日経バイオテクONLINE
(2021-7-16 7:00)
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米食品医薬品局（FDA）によるアルツハイマー病治療用抗体薬aducanumab（アデュカヌマブ）の迅速承認について、波紋が広がっている。aducanumabの開発を見守ってきた東京大学大学院医学系研究科神経病理学の岩坪威（いわつぼ・たけし）教授に今回の承認をどのように捉えるべきか、を聞いた。
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島根大、PuRECの幹細胞「REC」で医師主導治験を開始、低ホスファターゼ症で
from 日経バイオテクONLINE
(2021-7-16 7:00)
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島根大学医学部附属病院は2021年7月15日、骨形成不全などを引き起こす難病の低ホスファターゼ症小児患者を対象に、同大学発スタートアップのPuREC（島根県出雲市、小林祥泰［しょうたい］社長）が開発した間葉系幹細胞製剤（REC）を移植する医師主導治験を開始すると発表した。RECが体内に生着して骨の形成に必要なホスファターゼを分泌し、正常な骨が形成されるようにするのが狙い。試験期間は3年〜4年間を想定しており、効果と安全性が確認されれば条件付き承認の申請も検討する考えだ。
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米Xilis社がシリーズAで7000万ドル調達、「MicroOrganoSphere」技術の開発を推進
from 日経バイオテクONLINE
(2021-7-16 7:00)
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米Xilis社は2021年7月8日、シリーズAで7000万ドル（約77億円）を調達したと発表した。同社は、個々のがん患者に対する最適な治療の選択を可能にし、製薬会社による新薬の開発を容易にする「Micro Organo Sphere」（MOS）技術の開発を推進している。
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英MiNA社、米Lilly社から出資で自社パイプラインの開発加速へ
from 日経バイオテクONLINE
(2021-7-16 7:00)
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英MiNA Therapeutics社は2021年7月6日、米Eli Lilly社がMiNA社に直接株式投資する契約を締結したと発表した。同年5月に両社が締結した小分子RNA活性化薬（saRNA）の開発提携に続く契約で、Lilly社はMiNA社の株式を約1500万ドル（約17億円）分購入する。
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NIMS、製薬各社と共同で新モダリティの開発を強化
from 日経バイオテクONLINE
(2021-7-16 7:00)
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物質・材料研究機構（NIMS）は2021年6月、国内製薬企業11社と医薬品に関する共同研究組織を立ち上げた。組織名は「医薬品に関するマテリアルズオープンプラットフォーム (MOP)」。日本では新モダリティ開発に重要な材料工学が手薄なため、医療材料の基礎研究を続けてきた立場から各社と協力し、医薬品候補物質の物性評価と製剤化技術の底上げを狙う。プラットフォーム長を務めるNIMS機能性材料研究拠点ポリマー・バイオ分野医療応用ソフトマターグループの川上亘作グループリーダーが本誌の取材に応じ、新組織の理念や今後の展望を語った。
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特集連動◎バイオスタートアップの導出契約2021、リボルナ、「Biogen社と契約した理由は中枢神経領域での強
from 日経バイオテクONLINE
(2021-7-15 7:00)
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リボルナバイオサイエンス（神奈川県藤沢市）は、2021年4月、開発中の中枢神経疾患領域の開発品について、米Biogen社と共同研究開発契約とオプション付ライセンス契約を締結した。契約締結に至った経緯や現在の事業について、2021年6月24日、リボルナの富士晃嗣社長が本誌の取材に応じた（聞き手は久保田文）。
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米研究者、トリプルネガティブ乳がんなどの創薬標的にRNA結合蛋白質を同定
from 日経バイオテクONLINE
(2021-7-15 7:00)
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発がんやがんの進展に促進的に働くRNA結合蛋白質（RBP）の中で、特にYTHDF2（YTH N6-methyladenosine RNA binding protein 2）が創薬標的として有力であると報告された。RBPを研究している米University of California San Diego School of MedicineのGene Yeo教授らのチームが、2021年7月2日、Molecular Cell誌オンライン版で発表した。合成致死の概念を取り入れた戦略に基づき探索し、57種のRBPの中からYTHDF2を同定した。
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