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特集◎多様化する遺伝子治療の送達媒体、日本医大の島田氏に聞く、AAVの全身への大量投与をどう見るか  from 日経バイオテクONLINE  (2022-2-24 7:00)

アデノ随伴ウイルス（AAV）ベクターを全身へ大量投与する遺伝子治療の臨床試験で有害事象が相次いでいる。AAVベクターを用いた遺伝子治療の開発はどのように花開いたのか、そしてなぜ、全身へ大量投与される遺伝子治療が増えたのか──。長年、遺伝子導入技術の開発などに携わり、厚生労働省などの委員として、各種ガイドラインの作成や臨床プロトコールの審査に従事してきた、日本医科大学の島田隆名誉教授に、AAVベクターを用いた遺伝子治療の可能性とリスクについて聞いた。

独Merck社、イスラエルQuris社のAIベース安全性予測プラットフォームを評価  from 日経バイオテクONLINE  (2022-2-24 7:00)

ドイツMerck社は2022年2月10日、イスラエルQuris社の人工知能（AI）を用いた薬剤安全性評価プラットフォームであるBioAIを評価する契約を締結し、そこで好結果が得られた場合に5年間の独占的ライセンスを獲得するためのオプション契約も締結したと発表した。

米Kallyope社、脳腸相関ターゲット薬の開発加速にシリーズDで272億円調達  from 日経バイオテクONLINE  (2022-2-24 7:00)

脳と腸の双方向的な生物学的メカニズムである脳腸相関に着目した創薬を手がける米Kallyope社は、2022年2月15日、シリーズDラウンドで2億3600万ドル（約272億円）を調達したと発表した。保有する創薬基盤技術や開発パイプラインの発展に向けて資金を活用する。

伊藤勝彦の業界ウォッチ、AbbVie社の2021年度決算──買収したAllergan社が通期で寄与、大幅な増収増益を達  from 日経バイオテクONLINE  (2022-2-24 7:00)

欧米の製薬企業の2021年度決算を読み解く連載。今回は米AbbVie社を取り上げる。AbbVie社は2020年5月8日にアイルランドAllergan社買収を完了した。その効果が通期で寄与した決算となった。

主要バイオ特許の登録情報、2022年2月9日〜15日発行分（登録番号・発明の名称・出願人・要約）  from 日経バイオテクONLINE  (2022-2-24 7:00)

一般社団法人発明推進協会が発行する「特許公報」2022年2月9日〜15日発行分より、バイオ関連と判断できる主な特許の公開情報を以下に掲載します。

主要バイオ特許の公開情報、2022年2月9日〜15日発行分（公開番号・発明の名称・出願人・要約）  from 日経バイオテクONLINE  (2022-2-24 7:00)

一般社団法人発明推進協会が発行する「特許公報」2022年2月9日〜15日発行分より、バイオ関連と判断できる主な特許の公開情報を以下に掲載します。

セルシード、他家軟骨細胞シートの治験準備は「順調」  from 日経バイオテクONLINE  (2022-2-24 7:00)

細胞シートを活用した再生医療等製品の研究開発を手掛けるセルシードは2022年2月22日、2021年12月期の決算説明会を開催した。自家食道再生上皮シートの追加治験、他家（同種）軟骨細胞シートの治験準備を継続していることなどが説明された。

鹿児島大、悪性骨腫瘍に腫瘍溶解性アデノウイルスの第2相医師主導治験を開始  from 日経バイオテクONLINE  (2022-2-24 7:00)

鹿児島大学大学院医歯学総合研究遺伝子治療・再生医学分野の小戝（こさい）健一郎教授らの研究グループは、悪性骨腫瘍に対する腫瘍溶解性アデノウイルス（Surv.m-CRA-1）の医師主導治験（第2相相当）を鹿児島大学病院で2021年5月に開始した。Surv.m-CRA-1は同研究グループが独自に開発したもので、日本医療研究開発機構（AMED）の革新的がん医療実用化研究事業として実施する。鹿児島大学病院に加えて、2021年8月に久留米大学病院で、2021年12月に国立がん研究センター中央病院で治験計画届が承認され、第2相試験を実施する全3施設で体制が整った。そこで、同研究グループは2022年2月18日、記者会見で詳細を明らかにした。

デ・ウエスタン、マルチキナーゼ阻害薬に続く新規化合物の探索に注力  from 日経バイオテクONLINE  (2022-2-22 7:00)

眼科疾患用治療薬の研究開発を手掛けるデ・ウエスタン・セラピテクス研究所（DWTI）は2022年2月18日、2021年12月期の決算説明会を開催した。同社は緑内障に対するマルチキナーゼ阻害薬（H-1337）以外の開発品においては既にパートナー企業が決まっていることから、H-1337に続く新たな化合物の探索に注力する方針を明らかにした。具体的には、ユビエンス（東京・中央、岩田康弘代表取締役社長）やSyntheticGestalt（東京・新宿、島田幸輝CEO）などスタートアップとの共同研究で、新規化合物の創出を目指す。

ベンチャー探訪、イノバセル、便失禁に自家細胞医薬を開発、欧州と日本で第3相実施へ  from 日経バイオテクONLINE  (2022-2-22 7:00)

イノバセルは、2000年にオーストリアMedical University of Innsbruck発のベンチャーとして設立された、オーストリアInnovacell Biotechnologie AG社を源流とするスタートアップだ。同大で泌尿器領域の研究を手掛けていたRainer Marksteiner氏の研究成果を基に、便失禁と尿失禁を対象とした細胞医薬を開発している。