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キーパーソンインタビュー、協和キリン・宮本昌志社長に聞く
from 日経バイオテクONLINE
(2021-3-15 0:34)
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2008年の発足以来掲げてきたグローバル・スペシャルティーファーマ（GSP）の実現が見えてきた。2月4日に発表した2025年までの新中期経営計画からは、GSPのさらに次の一手が伺える。新中計の狙いと、今後の長期的な成長戦略について、宮本昌志社長にインタビューした。
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リポート、協和キリンの2025年までの中期経営計画を読み解く
from 日経バイオテクONLINE
(2021-3-15 0:33)
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協和キリンは2021年2月4日、2021年から2025年の中期経営計画を発表した。2020年12月期（以下、「12月期」は省略）の実績は売上収益が前年同期比4％増の3184億円、コア営業利益は同1％増の600億円だった。2021年の予想では売上収益は3510億円、コア営業利益は650億円を見込む（コア営業利益率は19％）。
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特集、主要欧州製薬企業の2020年度決算概況
from 日経バイオテクONLINE
(2021-3-15 0:32)
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欧州の主要な製薬企業の2020年度決算をまとめた。英AstraZeneca（AZ）社は米Alexion Pharmaceuticals社を約4兆円で買収すると発表、買収後の売上高規模は武田薬品工業を超える見込みだ。一方、買収した企業の負の資産処理を進めるドイツBayer社とイスラエルTeva Pharmaceutical Industries社は多額の赤字を計上、企業買収がもろ刃の剣である事例を示すことになった。
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オンライン閲覧TOP15、2021年2月20日から2021年3月8日まで
from 日経バイオテクONLINE
(2021-3-15 0:31)
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2021年2月20日から2021年3月8日までの閲覧数に基づき作成した（本誌に掲載しているオンライン閲覧TOP15を掲載しました）。
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業界こぼれ話、最近の未上場ベンチャーに多い、2つの悩み
from 日経バイオテクONLINE
(2021-3-12 7:00)
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日経バイオテクでは2021年6月、2年ぶりとなる『バイオベンチャー大全』を発行する予定だ。そのため編集部の記者たちは、未上場バイオベンチャーを取材するべく全国を飛び回っている。バイオベンチャー大全には、日本の未上場ベンチャー数百社の基本情報を収録する予定だ。そのうち200社程度については、我々記者が直接取材して、その会社の基盤技術や研究開発の状況を解説する記事を執筆する。取材を重ねる中で、未上場ベンチャーが最近、2つの悩みを抱えていることが明らかになってきた。
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小崎J太郎のカジュアルバイオ、厚労科研・堀田班、臨床研究法の改正に向けた報告書を近く公表
from 日経バイオテクONLINE
(2021-3-12 7:00)
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利益相反とデータの信頼性が問題となったディオバン事件の反省から2018年4月に施行された臨床研究法──。臨床研究の推進をうたった法律であったが、膨大なペーパーワークが求められるなど当事者らの評判はすこぶる悪い。令和2年度厚生労働科学特別研究事業の一環として組織された、国立病院機構名古屋医療センターの堀田知光氏を研究代表とした研究班（堀田班）では臨床研究法の問題点について論点を整理、患者や一般市民らの意見を聴取した上でこのほど最終報告書をまとめた。
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World Trend欧州、細胞遺伝子治療への投資を活発化させる欧州
from 日経バイオテクONLINE
(2021-3-12 7:00)
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国際的な再生医療関連団体である米Alliance for Regenerative MedicineのJanet Lambert CEOによると、細胞医薬や遺伝子治療の臨床試験が世界で1220件実施されており、そのうち152件が第3相の段階にあるという。2020年のこの分野への投資額は2019年の2倍の水準となる157億ユーロ（約2兆円）に上り、過去最高の水準となった。こうした再生医療等製品に関しては、開発企業の多くが米国に製造拠点を持っており、欧州は手薄だった。だが製品化が近いパイプラインが増えてきたことで、欧州での積極的な投資が特に目立っている。
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ベンチャー探訪、Epigeneron、創薬標的を同定する独自技術を開発、UTECと東芝から3.2億円調達
from 日経バイオテクONLINE
(2021-3-12 7:00)
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Epigeneron（エピジェネロン、東京・中央）は、革新的な新技術の開発を通じて新たな創薬/創薬支援事業を推進し、科学の発展と医療の進化に寄与することを経営理念とし、2つの主要なゲノム関連の独自プラットフォーム技術を基に事業展開している。2015年4月に合同会社として創業し、2017年12月に株式会社に組織変更した。2017年4月に大阪大学から弘前大学に異動した藤井穂高教授が、代表取締役社長を務める。
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国立がん研究センター、ベンチャーのインキュベーションプログラム立ち上げへ
from 日経バイオテクONLINE
(2021-3-12 7:00)
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国立がん研究センターは2021年3月11日、国内のベンチャーキャピタル（VC）と連携し、がん関連のベンチャー企業を対象としたインキュベーションプログラム「NCC-Venture Incubation Program」を立ち上げると発表した。2021年3月12日、オンラインでの説明会を開催し、同日から同プログラムに参加するベンチャーの公募を開始する。
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パソナ、カゴメ、不二製油など15社、植物性食品の団体を設立
from 日経バイオテクONLINE
(2021-3-12 7:00)
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植物性食品（Plant Based Food、以下PBFと略記）を取り入れた新しいライフスタイルの普及・啓発と植物性食品の活用を通じた持続可能な社会の実現を目的として、任意団体Plant Based Lifestyle Lab（略称：P-Lab）が2021年3月1日に設立された。パソナグループ、カゴメ、不二製油グループ本社の3社が中核企業で、この他に伊藤忠商事、ABC Cooking Studio、NTTドコモ、オイシックス・ラ・大地、亀田製菓、カルビー、クックパッド、ぐるなび、敷島製パン、力の源ホールディングス、日本電信電話、モスフードサービスが参画している。
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