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伊藤勝彦の業界ウォッチ、UCB社の2021年度決算──主力製品が伸びて増収増益、重症筋無力症治療薬候補2品目  from 日経バイオテクONLINE  (2022-3-2 7:00)

欧米の製薬企業の2021年度決算を読み解く連載。今回はベルギーUCB社を取り上げる。ブリュッセル（Brussels）に本社を置く同社は、神経領域や免疫・炎症領域で存在感を示している。1928年にUnion chimique belge社が設立され、1961年には現在の「UCB」に社名が変更された。日本法人のユーシービージャパンは1988年4月に設立されている。

JSRのライフサイエンス事業、トップインタビュー（下）、「世界はより精密な医療に移行していく」JSRのTim  from 日経バイオテクONLINE  (2022-3-2 7:00)

JSRのライフサイエンス事業に関するインタビューの2回目。2016年からライフサイエンス事業の責任者を務め、2019年にCEO（最高経営責任者）に就任したEric Johnson氏へのインタビューに続いて、第2回目はライフサイエンス事業の統括機能を持つ米JSR Life Sciences社の社長も務めるTim Lowery執行役員に話を聞いた。JSRのライフサイエンス事業は、（1）バイオ医薬品の開発製造受託機関（CDMO）である米KBI Biopharma社を中心とするCDMO事業、（2）医学生物学研究所（MBL）を中心とする体外診断用医薬品などのIVD事業、（3）2018年に買収した英Crown Bioscience社のPDXモデルマウスなどによるスクリーニングサービスが中心のCRO事業、（4）JSRライフサイエンスが販売する抗体精製用プロテインA担体「Amsphere A3」を中心とするBPM事業──の4つに大別される。多様なサービスを手掛ける狙いは？

主要バイオ特許の登録情報、2022年2月16日〜22日発行分（登録番号・発明の名称・出願人・要約）  from 日経バイオテクONLINE  (2022-3-2 7:00)

一般社団法人発明推進協会が発行する「特許公報」2022年2月16日〜22日発行分より、バイオ関連と判断できる主な特許の公開情報を以下に掲載します。

展示替えの為3月21日（月・祝）〜3月30日（水）まで休館致します  from 日本民藝館  (2022-3-1 12:14)

『民藝』2022年3月号が刊行されました。  from 日本民藝協会  (2022-3-1 10:30)

『民藝』最新号は特集「妙好人と民藝」です。 最新号目次はこちら

『民藝』2022年3月号が刊行されました。  from 日本民藝協会  (2022-3-1 10:30)

『民藝』最新号は特集「妙好人と民藝」です。 最新号目次はこちら

特集◎多様化する遺伝子治療の送達媒体、東大医科研の岡田氏、筋ジスにAAV用いた遺伝子治療とMSCの併用療法  from 日経バイオテクONLINE  (2022-3-1 7:00)

アデノ随伴ウイルス（AAV）ベクターを用いた遺伝子治療は、投与量の低減や品質の向上など、様々な課題を抱えている──。デュシェンヌ型筋ジストロフィー（DMD）を対象とした遺伝子治療の開発を手掛けながら、日本医療研究開発機構（AMED）の「再生医療・遺伝子治療の産業化に向けた基盤技術開発事業（遺伝子治療製造技術開発）」で基盤技術の研究開発も進める東京大学医科学研究所遺伝子・細胞治療センター 分子遺伝医学分野の岡田尚巳（たかし）教授が、2022年1月25日、本誌の取材に応じた。

グリラスが2.9億円の資金調達完了、2023年内のゲノム編集コオロギ上市目指す  from 日経バイオテクONLINE  (2022-3-1 7:00)

食用コオロギの開発・生産を手掛けるグリラス（徳島県鳴門市、渡邉崇人［わたなべ・たかひと］社長）は2022年2月28日、第三者割当増資によって2.9億円の資金調達を完了したと発表した。研究開発を加速し、2023年内にゲノム編集による低アレルゲン化などの品種改良系統の上市を目指す。

《日経メディカルより》、大阪イソジン会見後日談、有意差が出た臨床研究に思う  from 日経バイオテクONLINE  (2022-3-1 7:00)

2020年8月4日のこと。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）第2波のさなかで行われた、大阪府の「ヨードうがい推奨会見」は、皆さんの記憶にどう刻まれているだろうか。

JSRのライフサイエンス事業、トップインタビュー（上）、「CDMO事業はJSRのDNAに合致するものだ」Eric John  from 日経バイオテクONLINE  (2022-3-1 7:00)

JSRのライフサイエンス事業が好調だ。2021年5月に祖業である合成ゴムの製造・販売を含むエラストマー事業の売却を決め、2024年度を最終年度とする中期経営計画ではデジタルソリューション事業とライフサイエンス事業をコア事業と位置付けた。ライフサイエンス事業では、2025年3月期までの4年間で売上収益を約2倍の1000億円に、コア営業利益率を約6％から20％にという意欲的な目標を打ち出した。それからわずか1年足らずで、既に「目標達成は射程圏内にある」（ライフサイエンス事業担当のTim Lowery執行役員）のだという。多角化で手掛け始めたライフサイエンス事業をどのように育て、今後、どう展開しようとしているのか。2016年からライフサイエンス事業の責任者を務め、2019年にCEO（最高経営責任者）に就任したEric Johnson氏と、ライフサイエンス事業の統括機能を持つ米JSR Life Sciences社の社長も務めるTim Lowery執行役員に話を聞いた。上・下2回に分け、今回はEric Johnson CEOのインタビューをお届けする。