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『民藝』2022年4月号が刊行されました。  from 日本民藝協会  (2022-3-31 10:00)

『民藝』最新号は特集「芹沢銈介の装幀」です。 最新号目次はこちら

ファーマフーズが業績好調、事業買収で抗体医薬の開発を強化  from 日経バイオテクONLINE  (2022-3-31 7:00)

ファーマフーズは2022年3月24日、2022年度7月期第2四半期（2021年8月〜2022年1月）の決算説明会を開催した。第2四半期累計の業績は、売上高288億2100万円（前年同期比41.3％増）、営業利益20億3200万円（前年同期は赤字）となり、売上高が過去最高を達成した。2021年8月に子会社化した明治薬品の業績を取り込んだことに加え、まつげ美容液の売り上げが好調に推移したことが主な要因。通期の売上高予想は606億3100万円（前年同期比29.7％増）を見込んでおり、金武祚代表取締役社長は「5年以内に少なくとも売上高1000億円企業になることを約束する」と意気込んだ。

米Volastra社とBMS社、染色体不安定性を利用したがん治療薬の開発で協力  from 日経バイオテクONLINE  (2022-3-31 7:00)

がん細胞の染色体不安定性（CIN）を利用したがん治療薬を開発している米Volastra Therapeutics社は2022年3月21日、米Bristol Myers Squibb社(BMS社)と、新規がん治療薬の発見、開発、商品化を目的とする、複数年にわたる協力契約を結んだと発表した。

米Pear社とソフトバンク、日本語版の睡眠・覚醒障害アプリの開発で提携  from 日経バイオテクONLINE  (2022-3-31 7:00)

米Pear Therapeutics社は2022年3月21日、睡眠・覚醒障害のデジタル治療開発でソフトバンクと提携したと発表した。Pear社が日本語版のデジタル治療用アプリを開発し、ソフトバンクは日本市場におけるアプリの需要や有用性などを調査する。

「『HPVワクチンを知らなかった』で後悔しないように」、聖マリ医大の勝田准教授  from 日経バイオテクONLINE  (2022-3-31 7:00)

2022年4月からヒトパピローマウイルス（HPV）感染症ワクチンの積極的勧奨が再開する。これを受けてMSDは2022年3月29日に子宮頸（けい）がん予防啓発メディアセミナー「いま知っておきたい、子宮頸がんと予防の最新情報」を都内で開催した。セミナーにはジャスミンレディースクリニック渋谷の近藤一成院長と聖マリアンナ医科大学小児科学教室の勝田友博准教授が登壇した。近藤院長は「子宮頸がん〜疾患を知ることと予防の重要性について〜」の演題で講演した。

遺伝子治療研究所、ALSやパーキンソン病などの遺伝子治療の医師主導治験が開始へ  from 日経バイオテクONLINE  (2022-3-31 7:00)

スタートアップの遺伝子治療研究所（川崎市川崎区）が開発している複数の遺伝子治療の医師主導治験がスタートする。いずれもアデノ随伴ウイルス（AAV）ベクターを用いて治療用遺伝子を補充する、in vivoの遺伝子治療で、芳香族アミノ酸脱炭酸酵素（AADC）欠損症を対象としたGT0002X（開発番号）の医師主導治験では、1例目の投与が終了した。また、筋萎縮性側索硬化症（ALS）を対象としたGT0001X（開発番号）、パーキンソン病を対象としたGT0002Xの医師主導治験臨床試験は、今後投与が行われる見通しだ。2022年3月25日までに、同社の浅井克仁代表取締役が本誌の取材に応じた。

ヘリオス、NK細胞製造用CPCを神戸に新設  from 日経バイオテクONLINE  (2022-3-31 7:00)

iPS由来再生医療等製品などの開発を手掛けるヘリオスが細胞加工用施設（CPC）を新設し、2022年3月30日にメディア公開した。新たなCPCでは、まずはiPS細胞に遺伝子編集を加えたがん免疫療法の治験用製品の製造を担う。

JCRファーマ、独自のBBB通過技術を抗体医薬や遺伝子治療、核酸医薬などに応用へ  from 日経バイオテクONLINE  (2022-3-30 7:00)

JCRファーマは、2022年3月29日、R&D説明会を開催した。独自の血液脳関門（BBB）通過技術「J-Brain Cargo」を、酵素補充療法だけでなく、蛋白質医薬、抗体医薬、核酸医薬、遺伝子治療、脂質ナノ粒子（LNP）と組み合わせ、外部との協業などを活用しながら多様な疾患の治療薬を開発していく方針を説明した。

Sanofi社と米Seagen社、がんのADCを最大3品目共同開発へ  from 日経バイオテクONLINE  (2022-3-30 7:00)

フランスSanofi社と米Seagen社（旧Seatle Genetics社）は2022年3月16日、がんを対象とする抗体薬物複合体（ADC）の共同開発契約を締結したと発表した。Sanofi社が保有するモノクローナル抗体の技術とSeagen社のADC技術を複合的に活用し、Sanofi社が選択する創薬標的で最大3品目を創出する。既に1つ目の開発品が決定しているという。

堂田丈明のデジタルヘルス最前線（3）、中国におけるデジタルヘルスの新潮流（前編）  from 日経バイオテクONLINE  (2022-3-30 7:00)

第2回では、世界のバイオテクノロジー業界で中国のバイオテック企業が台頭してきた事例を紹介しました。そこで今回から2回に分けて、中国内におけるデジタルヘルスの新潮流を紹介したいと思います。今回は前編です。