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RSS/ATOM 記事 (66133)
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NIH、妊婦や経産婦におけるCOVID-19ワクチンの免疫反応を評価へ
from 日経バイオテクONLINE
(2021-7-2 7:00)
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米国立衛生研究所（NIH）は、2021年6月23日、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のワクチンについて、妊婦もしくは経産婦における免疫反応を評価するため、新規のMOMI-VAXと呼ばれる観察研究を開始すると発表した。
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米BMS社、アイルランドProthena社から抗タウ抗体の米国での独占開発権取得
from 日経バイオテクONLINE
(2021-7-2 7:00)
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アイルランドProthena社は2021年6月24日、米Bristol Myers Squibb（BMS）社との共同開発品の1つである抗タウ抗体（開発番号：PRX005）について、BMS社が契約に基づくオプション権を行使し、米国での独占的ライセンスを取得したと発表した。これに伴い、Prothena社はBMS社から8000万ドル（約89億円）を受け取る。
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東京大の有村准教授ら、植物の葉緑体ゲノム編集をカルタヘナ法規制対象外で
from 日経バイオテクONLINE
(2021-7-2 7:00)
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東京大学大学院農学生命科学研究科の有村慎一准教授と中里一星氏（大学院修士課程2年生）らは、植物の葉緑体ゲノムの標的部位の塩基を置換するゲノム編集技術を開発した。葉緑体ゲノムの標的部位の一塩基置換を、細胞1つに1000コピーも存在する葉緑体全てで達成できた。さらにその後代にて、外来遺伝子を含まないヌルセグリガントを取得できた。これは、遺伝子組換え生物（GMO）を規制する日本のカルタヘナ法（正式名称：遺伝子組換え生物等の使用等の規制による生物の多様性の確保に関する法律）の規制対象外となる、葉緑体ゲノム編集育種を実現したことを意味する。有村准教授らはモデル植物のシロイヌナズナで得た成果を、京都大学、東京工業大学の研究者と共著の論文としてNature Plants誌にて2021年7月1日に発表した。
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森林総研の代替プラスチック素材「改質リグニン」、実証プラントが始動
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(2021-7-1 7:00)
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木材由来の代替プラスチック素材「改質リグニン」を製造する実証プラントが2021年6月30日、茨城県常陸太田市で試験生産を開始した。樹脂として様々な製品への応用が期待されており、実証プラントで量産体制の構築と製品開発を加速する。森林研究・整備機構森林総合研究所（森林総研）の技術を基に、リグノマテリア（東京・新宿、三浦善司社長）など7事業者からなる共同事業体が運用する。将来的には石油由来樹脂の代替品としての大規模な活用を目指す。
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米4D Molecular Therapeutics社、眼科疾患遺伝子治療薬の権利をRoche社から返還
from 日経バイオテクONLINE
(2021-7-1 7:00)
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指向性進化法（Directed Evolution）を利用した遺伝子治療を開発している米4D Molecular Therapeutics社は、2021年6月24日、スイスRoche社から先天性脈絡膜欠如を対象とする遺伝子治療薬「4D-110」に関する全ての権利が返還されると発表した。
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米Senda Biosciences社がシリーズBで9800万ドル調達
from 日経バイオテクONLINE
(2021-7-1 7:00)
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数千年に渡ってヒト、植物、細菌の間で進化してきた分子相互作用を利用した医薬品の開発を進めている米Senda Biosciences社は2021年6月10日、シリーズBとして総額9800万ドル（約108億円）を調達したと発表した。創業以来の調達額は、1億4300万ドルになった。
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胎生魚ハイランドカープの胎仔は“消化管”を胎盤代わりにして栄養吸収する
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(2021-7-1 7:00)
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名古屋大学大学院生命農学研究科の飯田敦夫助教、本道栄一教授らの研究グループは、胎内で仔魚（しぎょ）が育ってから産まれる胎生魚の一種「ハイランドカープ」で、胎内での栄養吸収の仕組みを解明した。消化管に似た物質吸収システムを持つ組織を胎盤のように使い、胎内の蛋白質などを吸収しているようだ。胎内での胎仔の育ち方に関する情報は乏しく、繁殖が難しい魚の種苗生産や、希少種の保護に役立つとみられる。研究成果は2021年6月25日、Journal of Experimental Biology誌でオンライン公開された。
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IQVIAジャパン、国内医薬品市場の5年成長率はマイナスの見通し
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(2021-7-1 7:00)
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IQVIAジャパン（以下、IQVIA）は2021年6月24日、「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が医療用医薬品市場に与える影響、2025年までの市場予測を含む今後の展望」と題したメディアセミナーを開催した。同社によると、世界の医薬品市場の2025年度までの5年成長率は4.4％の見通しだ。一方で、国内の医薬品市場の5年成長率は−1.2％から−0.2％の見通しと、世界の動向とは反する予測になった。また、COVID-19のワクチンによる増分を加味した5年成長率は、世界では4.9％、国内では−1.1％から−0.1％となる試算だ。
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初の地域バイオコミュニティ認定は北海道、鶴岡、長岡、福岡に
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(2021-6-30 7:00)
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内閣府は2021年6月25日、バイオ戦略2020に基づき2021年3月末から公募していた「地域バイオコミュニティ」について、応募した7地域のうち、北海道、鶴岡、長岡、福岡の4地域を認定した。認定された4地域のバイオコミュニティは、それぞれ認定ロゴマークの使用が認められ、国からの各種支援などを受けられる。また東海地域は今回認定には至らず、「育成バイオコミュニティ」として登録された。育成バイオコミュニティは有識者などのアドバイスを受けながら、来年の認定に向けて活動する。
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論文撤回で中断していた心臓幹細胞の国内での臨床研究が再開へ
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(2021-6-30 7:00)
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Lancet誌の論文撤回を受け、2019年4月以降中断されていた国内の心臓幹細胞の臨床研究が再開される見通しだ。米国で実施されていた臨床試験に関して、2020年10月の米国心臓協会の学術集会で新たな結果が発表され、論文が公表されたことを受け、2021年5月、再開が認められた。臨床研究を実施する榊原記念病院総合診療部・循環器内科の細田徹部長が、2021年6月18日に本誌の取材で詳細を明らかにした。
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