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パイプライン研究◎in vivo遺伝子治療【製品・市場分析編】、日米欧のin vivo遺伝子治療の承認は11品目、血  from 日経バイオテクONLINE  (2024-12-17 7:00)

日米欧で承認を獲得したin vivo 遺伝子治療は11品目だった。米Spark Therapeutics社の血友病B遺伝子治療が、2023年12月にカナダで承認された。2024年4月と7月にそれぞれ、米国と欧州でも承認されている。

塩崎元厚労相、「患者起点・患者還元の原則の下で全ゲノム解析などを加速すべき」  from 日経バイオテクONLINE  (2024-12-17 7:00)

2024年12月5日、第14回日本遺伝子診療学会遺伝子診断・検査技術推進フォーラム公開シンポジウム2024が開催された。同シンポジウムのテーマは、「ゲノム医療 実装と進展に向けて」──。がん領域や難病領域におけるゲノム医療の取り組みや、倫理的な課題などについて専門家の講演があった。都内の会場には、診断薬企業や受託検査企業、大学・研究機関、医療機関などから150人前後が集まった。

英Bicycle社、ニ環性ペプチドMMAE複合体zelenectide pevedotinの臨床開発データを公表へ  from 日経バイオテクONLINE  (2024-12-16 7:00)

英Bicycle Therapeutics（バイシクル・セラピューティクス）社は2024年11月25日、12月10〜13日に開催されたサンアントニオ乳がんシンポジウム（SABCS）2024で、同社のニ環性ペプチド技術「Bicycle」に基づいて創製された、zelenectide pevedotin（開発番号：BT8009）の臨床データを発表したことを明らかにした。発表されたのは、ネクチン-4遺伝子の増幅が認められるトリプルネガティブ乳がん患者に、zelenectide pevedotinを単剤投与した際、抗腫瘍活性が増強したことを示したデータ。

米IMUNON社、進行卵巣がん対象IMNN-001の第3相を開始へ  from 日経バイオテクONLINE  (2024-12-16 7:00)

米IMUNON（イムノン）社は2024年11月25日、進行性卵巣がんに対する治療薬候補で、IL-12免疫療法であるIMNN-001（開発番号）の第2相臨床試験終了後に、米食品医薬品局（FDA）と協議したことを明らかにした。FDAは、同社が提示した中枢的な第3相臨床試験の試験設計全般と、対象となる患者集団、治療スケジュール、主要評価項目などを支持したという。

NANO MRNA、美容医療事業を手掛ける子会社のNano Rejuvenationを設立  from 日経バイオテクONLINE  (2024-12-16 7:00)

NANO MRNA（旧ナノキャリア）は2024年12月13日、美容医療事業を手掛ける子会社としてNano Rejuvenation（ナノ リジュビネーション）を設立すると発表した。同社の代表取締役社長にはNANO MRNA取締役会長の松村淳氏が就く。設立は2025年1月の予定で、資本金は100万円。

理研と国立遺伝学研究所、マウスの生体内で標的蛋白質を分解する技術を開発  from 日経バイオテクONLINE  (2024-12-16 7:00)

理化学研究所（理研）生命医科学研究センターの谷内一郎チームリーダー、国立遺伝学研究所分子細胞工学研究室の鐘巻将人教授らの共同研究グループは、ユビキチンリガーゼ複合体に認識されるデグロン配列を用いて、マウスの生体内で標的とする蛋白質を分解する技術を開発した。2024年11月29日、研究成果がNature Communications誌オンライン版に掲載（doi.org/10.1038/s41467-024-54308-9）された。

2024年12月16日号　目次  from 日経バイオテクONLINE  (2024-12-16 6:59)

パイプライン研究◎in vivo遺伝子治療【開発動向編】、in vivo遺伝子治療、トランスサイレチンアミロイドー  from 日経バイオテクONLINE  (2024-12-16 6:57)

生体内に直接遺伝子を導入するin vivo遺伝子治療の開発動向を検証した。調査対象となった369プログラムの治療疾患領域は10領域以上に上り、トップは眼科領域だった。米Regeneron社が導入したin vivoゲノム編集療法が2023年12月に米国で第3相入りした。

リポート◎Agri-Food Tech Expo Asia現地報告（前編）、アジア最大級のフードテック展示会、日本勢は海外進  from 日経バイオテクONLINE  (2024-12-16 6:56)

フードテックの国際展示会「Agri-Food Tech Expo Asia」が2024年11月、シンガポールで開かれた。日本からも多数のスタートアップが参加し、シンガポールを介してアジアなどへ海外展開する糸口をつかんだ。培養肉や植物由来肉などの代替蛋白質は、現実的なコストで生産できる「ハイブリッド肉」の開発がトレンドだ。リポート前編では、展示会に参加した日本のスタートアップや業界団体が、事業を海外展開させるための糸口をつかんだ様子を報告する。

特集、バイオ関連市場の動向と今後の見通し  from 日経バイオテクONLINE  (2024-12-16 6:55)

バイオテクノロジー専門メディアとして、日経バイオテクは1986年から毎年、日本国内のバイオ関連の市場規模を独自に調査・集計してきた。主要企業への取材や各種統計資料などをベースに、専門家の意見も踏まえて市場規模を推定している。日経バイオテクの独自調査の結果、2024年の国内のバイオ関連の市場規模は、2023年と比べて1.4％増加し、6兆9120億円になったと推定される。