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東京圏におけるバイオコミュニティの形成目指す連携組織が発足
from 日経バイオテクONLINE
(2021-10-6 7:00)
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東京圏（東京および周辺地域）において、グローバルなバイオコミュニティーの形成を目指す連携組織である「Greater Tokyo Biocommunity（GTB）」が発足した。2021年10月5日、自治体やバイオ関連団体、金融機関など42団体から成るGTB協議会（会長：バイオインダストリー協会の永山治理事長）のキックオフとなる第1回総会が開催された。
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イノベーションの系譜─セフィデロコルの険しき道2、「化合物の声を聞け」
from 日経バイオテクONLINE
(2021-10-6 7:00)
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多くの製薬企業が抗菌薬の研究開発から手を引き、1980年代ごろをピークに承認に至る医薬品が減少していったことに前回触れたが、衛生環境や栄養状態の改善により、感染症という疾患が減少したことだけが理由ではない。研究開発においても、製造においても、抗菌薬には独特の難しさがある。
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主要バイオ特許の公開情報、2021年9月27、30日発行分（公開番号・発明の名称・出願人・要約）
from 日経バイオテクONLINE
(2021-10-6 7:00)
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一般社団法人発明推進協会が発行する「特許公報」2021年9月27、30日発行分より、バイオ関連と判断できる主な特許の公開情報を以下に掲載します。
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米Editas社、レーバー先天性黒内障のin vivoゲノム編集療法でPOC達成
from 日経バイオテクONLINE
(2021-10-6 7:00)
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米Editas Medicine社は、2021年9月29日、レーバー先天性黒内障10型（LCA10）を対象とする、in vivoゲノム編集療法（開発番号：EDIT-101）の第1/2相臨床試験（BRILLIANCE試験、NCT03872479）の中間解析結果を発表した。解析対象である成人患者の低用量群、中用量群の安全性に問題は無く、中用量群では視力、視野指標などの改善が認められ、POC（概念実証）が達成された。
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東京大の有村准教授ら、ゲノム標的部位一塩基置換をミトコンドリアでも達成
from 日経バイオテクONLINE
(2021-10-6 7:00)
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東京大学大学院農学生命科学研究科の有村慎一准教授と中里一星・大学院修士課程2年生らは、植物の細胞内小器官（オルガネラ）ゲノムの標的部位の塩基を置換できる技術を開発した成果を、2021年9月に学会発表した。細胞1個内に数十コピーから千コピー存在するオルガネラゲノム全てにおいて、標的部位の一塩基置換を達成できた。核のゲノムと異なり、オルガネラのゲノムは母性遺伝（非メンデル遺伝）のため、通常の交配でゲノムをシャッフルして変異体を取得することによるゲノム情報の機能解明は難しかった。オルガネラのゲノムには、光合成や呼吸、除草剤耐性、細胞質雄性不稔（CMS）など植物の特性（形質）で重要な遺伝子の一部がコードされている。有村准教授らが確立した技術は、オルガネラゲノムの塩基配列情報をピンポイントで改変できる新育種手法として国内外で注目されそうだ。
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主要バイオ特許の登録情報、2021年9月29日発行分（登録番号・発明の名称・出願人・要約）
from 日経バイオテクONLINE
(2021-10-6 7:00)
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一般社団法人発明推進協会が発行する「特許公報」2021年9月29日発行分より、バイオ関連と判断できる主な特許の公開情報を以下に掲載します。
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11/25（木）東大OGによる東大女子学生のための進路・就職ガイダンス2021
from さつき会|東京大学女子ネットワーク・コミュニティ(東京大学女子卒業生・女子学生同窓会)
(2021-10-5 22:04)
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東京大学女子ネットワーク・コミュニティ「さつき会」では、雇用機会均等法よりはるか以前から、
在校生のためにＯＧによる進路・就職ガイダンスを開催してきました。
近年卒業した先輩（講師）による進路・就職に関するアドバイスばかりでなく、
転機にあたっての決断や、結婚・子育てといったライフイベントとキャリアパスの実情など、
幅広い世代にわたるＯＧ（サポーター）から生の声を聞くことができます。
昨年は
・就職、転職、転勤、キャリアアップ、実際の業務、
・進学、研究、資格取得、処世術、
・結婚、子育て、ワークライフバランス、
等が話題に上りました。
多彩な講師陣とサポーターがご参加をお待ちしております。
【日時】11/25(木)19:55〜22:10
【会場】オンライン Zoom meetings 利用
※入場無料・服装自由
※事前申込制
※途中入退室可、飲み物OK
※ビデオはオンでお願いいたします。
※記録のため録画します。
※最後に記念ショットを撮りますので、映りたくない方はビデオをオフにしてください。氏名は表示されません。
【講師紹介】
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岸田内閣が発足、後藤厚生労働相が就任
from 日経バイオテクONLINE
(2021-10-5 20:30)
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岸田文雄内閣が2021年10月4日に発足し、長野県第4区選出（当選回数6回）の後藤茂之・衆議院議員が新たに厚生労働相に就任した。後藤氏の入閣は初。5日の就任会見で後藤厚労相は、「新型コロナウイルスワクチン・治療薬の実用化と確保、病床や医療人材の確保、在宅療養者に対する対策の徹底や検査の拡充等に取り組むように、という指示を首相から受けている」とした上で、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）対策について「第5波において、感染拡大時に病床の確保が追いつかないという事態が見られたことは大きな問題だ。健康観察や、早期に適切な診療を受けられる医療提供体制を整備する必要がある」と意気込みを語った。
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AZ社が米Caelum Biosciences社を買収、ALアミロイドーシス治療薬を開発へ
from 日経バイオテクONLINE
(2021-10-5 7:00)
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英AstraZeneca（AZ）社は2021年9月29日、傘下の希少疾患部門である米Alexion社がオプションを行使し、米Caelum Biosciences社の残りの株式の全てを獲得すると発表した。これにより、Caelum社がAL（amyloidosis of Ig light chain type）アミロイドーシスを対象として進行中だったCAEL-101の臨床開発は、今後AZ社が推進することになる。
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「コロナ禍によりAMRの動向が懸念される」と大曲センター長
from 日経バイオテクONLINE
(2021-10-5 7:00)
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国立国際医療研究センターAMR臨床リファレンスセンターは2021年10月1日、「薬剤耐性（AMR）対策最新動向2021」と題するオンラインメディアセミナーを開催した。セミナーではまず大曲貴夫センター長が登壇し、6月に英国コーンウォールで開催されたG7サミットの首脳会合の中でも、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のワクチンや治療法などの問題だけでなく、AMRの問題が取り上げられたことを紹介した。具体的な部分はG7の保健大臣会合の中でまとめられたが、COVID-19対策において不可欠だった感染予防・制御（IPC）対策やサプライチェーンの強化などの取り組みが、AMRに対処するためにも重要との認識が示されたという。
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