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米Zoetis社、ネコ変形性関節症に伴う痛みを対象に抗体医薬の承認獲得  from 日経バイオテクONLINE  (2022-1-21 7:00)

米Zoetis社は2022年1月13日、モノクローナル抗体医薬の「Solensia」（frunevetmab）がネコの変形性関節症に伴う痛みを対象として、米食品医薬品局（FDA）から承認を受けたと発表した。神経成長因子（NGF）を標的とし、毎月単回の注射投与で痛みを抑える。

慶應大、他家iPS細胞由来神経前駆細胞の臨床研究の1例目移植が完了  from 日経バイオテクONLINE  (2022-1-21 7:00)

慶應義塾大学は2022年1月14日、亜急性期脊髄損傷に対してiPS細胞由来神経前駆細胞（iPS-NS/PC）を移植する臨床研究について、2021年12月に1例目の患者への移植を完了したと発表した。発表に伴って開催された記者会見では、同臨床研究の実施責任者である同大学医学部の岡野栄之教授や、研究責任医師の同大学医学部中村雅也教授らが登壇した。それによると、移植後3週目の時点で明らかな異常所見はなく、経過は良好だという。同研究グループは今後１年にわたり、国立病院機構の村山医療センターで患者の経過を評価していく計画だ。また、移植から約3カ月たった時点のデータで安全性を判断し、追加で3例に対する移植も検討する。

堂田丈明のデジタルヘルス最前線（1）、Moderna社躍進の裏にAIあり、計算アルゴリズムで最適なmRNA配列を特  from 日経バイオテクONLINE  (2022-1-20 7:00)

ヘルスケア市場において、テクノロジーは最も重要な要素の一つであり、常にアップデートが求められます。セキュリティーやレギュレーションでさえ、テクノロジーによって変化するためです。例えば創薬では、人工知能（AI）技術による革新が挙げられます。このAI技術の分野は、1960年代から研究が始まり、近年のコンピューター処理能力、高速ネットワーク技術、データ生産量の急激な成長に伴い、2005年頃からディープラーニング技術が主流になりました。

インテグリカルチャー、シリーズAで7.8億円の資金調達完了  from 日経バイオテクONLINE  (2022-1-20 7:00)

培養肉の開発を手掛けるインテグリカルチャー（東京・文京、羽生雄毅代表取締役）は2022年1月20日、リアルテックファンドやFuture Food Fund1号投資事業有限責任組合など12社を引受先として、第三者割当増資によって総額7.8億円の資金調達を完了したと発表した。調達した資金は同社が開発する培養肉製造システムのスケールアップや、培養フォアグラの製品化に向けた研究開発などに使われる。

伊藤勝彦の業界ウォッチ、塩野義製薬、2022年はCOVID-19の国産治療薬・ワクチンが誕生か  from 日経バイオテクONLINE  (2022-1-20 7:00)

2022年の各社の注目点を解説する集中連載。第10回は塩野義製薬を取り上げる。第2四半期累計は売上収益、営業利益共に計画値を過達した。どこまで、収益を伸ばすか注目される。

キリンと静岡大、自然科学研究機構、酵素によるPETリサイクル技術を共同研究  from 日経バイオテクONLINE  (2022-1-20 7:00)

キリンホールディングス（キリンHD）キリン中央研究所と静岡大学、自然科学研究機構（NINS）は、酵素を用いてPET（ポリエチレンテレフタレート）をリサイクルする技術の確立に向けた共同研究を2022年1月から開始すると、2022年1月18日に発表した。

独BioNTech社、英Crescendo社のVH抗体でがん免疫療法など開発へ  from 日経バイオテクONLINE  (2022-1-20 7:00)

ドイツBioNTech社と英Crescendo Biologics社は2022年1月10日、がんなどを対象とする精密な免疫療法の開発で協力すると発表した。契約期間は3年間で、Crescendo社が保有する、完全ヒト化重鎖可変領域（VH）抗体の基盤技術「Humabody VH」を活用し、BioNTech社が選定した標的で複数品目を創出する。

MabGenesis、独BI社とイヌ抗体医薬開発で提携  from 日経バイオテクONLINE  (2022-1-19 7:00)

ヒト・動物用モノクローナル抗体医薬品の開発を手掛けるMabGenesis（横浜市港北区、新庄勝浩代表取締役）と動物用医薬品大手のドイツBoehringer Ingelheim（BI）社は2022年1月18日、イヌ用モノクローナル抗体医薬の開発で提携したと発表した。対象疾患や契約条件は非開示。

Pfizer社、米Beam社の希少疾患を対象としたin vivo塩基編集でオプション契約  from 日経バイオテクONLINE  (2022-1-19 7:00)

米Pfizer社は2022年1月10日、米Beam Therapeutics社とin vivo塩基編集技術の開発を推進するために、4年間の独占的研究協力契約を結んだと発表した。Pfizer社は、協力によって得られた開発候補の独占的かつ世界的なライセンスを得るためのオプションを保有する。研究は、肝臓、筋肉、中枢神経系のまれな遺伝性疾患に関係する3つの標的に焦点を当てる計画だ。

伊藤勝彦の業界ウォッチ、田辺三菱製薬、2022年はCOVID-19ワクチンの承認獲得に注目  from 日経バイオテクONLINE  (2022-1-19 7:00)

2022年の各社の注目点を解説する集中連載。第9回は田辺三菱製薬を取り上げる。親会社の社長が外国人となったことで2022年はどのような施策が打たれるのか注目される