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カナダGandeeva社、クライオ電顕を用いたAI創薬で46億円のシリーズA  from 日経バイオテクONLINE  (2022-2-16 7:00)

カナダGandeeva Therapeutics社は2022年1月31日、シリーズAラウンドで4000万ドル（約46億円）を調達したと発表した。クライオ電子顕微鏡の画像解析技術を組み合わせた人工知能（AI）創薬で、精密医療の開発加速に向け資金を活用する。

モダリス、心臓血管領域でエピジェネ制御の新規パイプラインを創出へ  from 日経バイオテクONLINE  (2022-2-16 7:00)

モダリスは、2022年2月15日、2021年12月期通期の決算説明会をオンライン形式で開催。協業パイプラインや自社パイプラインの進捗について説明するとともに、今後、新たに心臓血管領域に力を入れ、パイプラインの創出を進める方針を明らかにした。

主要バイオ特許の登録情報、2022年2月2〜8日発行分（登録番号・発明の名称・出願人・要約）  from 日経バイオテクONLINE  (2022-2-16 7:00)

一般社団法人発明推進協会が発行する「特許公報」2022年2月2〜8日発行分より、バイオ関連と判断できる主な特許の公開情報を以下に掲載します。

主要バイオ特許の公開情報、2022年2月2〜8日発行分（公開番号・発明の名称・出願人・要約）  from 日経バイオテクONLINE  (2022-2-16 7:00)

一般社団法人発明推進協会が発行する「特許公報」2022年2月2〜8日発行分より、バイオ関連と判断できる主な特許の公開情報を以下に掲載します。

キーワード、「パキロビッドパック」  from 日経バイオテクONLINE  (2022-2-16 7:00)

「パキロビッドパック」（一般名：ニルマトレルビル錠/リトナビル錠）は、米Pfizer社が開発した新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に対する経口治療薬だ。2022年2月10日、厚生労働省が特例承認した。重症化リスク因子を有する軽症から中等症IのCOVID-19患者のうち、成人および12歳以上かつ体重40kg以上の小児を対象としている。1日2回、5日間連続で、ニルマトレルビルを2錠とリトナビルを1錠服用する。ニルマトレルビルは新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）のメインプロテアーゼ（3CLプロテアーゼ）を阻害することにより、ウイルスの複製を抑制するとされている。リトナビルはSARS-CoV-2に対する抗ウイルス活性を示さず、ニルマトレルビルの主要代謝酵素であるCYP3Aの阻害作用を有し、ニルマトレルビルの血漿中濃度を維持する。

Repertoire Genesisが3月18日に東証マザーズに上場、14億円を調達見込み  from 日経バイオテクONLINE  (2022-2-16 7:00)

東京証券取引所は2022年2月10日、Repertoire Genesis（レパトア ジェネシス、大阪府茨木市、市川満寿夫代表取締役社長）の東証マザーズへの新規上場を承認した。上場予定日は3月18日。主幹事証券は、みずほ証券が務める。

オンコリスバイオファーマ、コロナ治療薬候補OBP-2011の作用機序を解明へ  from 日経バイオテクONLINE  (2022-2-15 7:00)

オンコリスバイオファーマは2022年2月10日、2021年12月期の決算を発表した。売上高は6億4200万円（前年度は3億1400万円）、営業損益は14億5400万円の赤字（同16億7400万円の赤字）だった。最重要の開発品目であるテロメライシン（OBP-301）について、2021年10月に中外製薬とのライセンス契約を解消することを発表した同社だが、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の治療薬候補であるOBP-2011では開発に進展があった。

ユーグレナ、ヘルスケア事業伸長で増収  from 日経バイオテクONLINE  (2022-2-15 7:00)

ユーグレナは2022年2月14日、2021年12月期の決算説明会を開いた。健康食品・化粧品販売老舗のキューサイを連結子会社化したことでヘルスケア事業の売上が増加したほか、バイオ燃料事業で生産体制の構築が進んでることを強調した。

ロシュ・ダイアグノスティックス、コロナ検査の需要増で2021年は過去最高の売り上げ達成  from 日経バイオテクONLINE  (2022-2-15 7:00)

スイスRoche社の診断薬事業部門の日本法人に当たるロシュ・ダイアグノスティックスは2022年2月9日、2021年12月期通期の日本法人の売上高が過去最高の757億円（前年比36％増）に達したと発表した。要因は、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の検査需要が増加したことや、受診控えが減って通常検査の需要が回復したことによる。小笠原信（まこと）代表取締役社長CEOは、「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の第6波が到来した2022年1月時点でも、受診控えによる影響は生じていない。当面の間、通常検査の需要は安定して保たれるだろう」と説明した。さらに同日、同社は健康と検査に関するグローバル調査の結果を公表した。

米Oak Hill Bio社、武田薬品から6つのプログラムを獲得し事業を開始  from 日経バイオテクONLINE  (2022-2-15 7:00)

米Oak Hill Bio社は2022年2月1日、武田薬品工業から6つのプログラムのライセンスを得て事業を開始したと発表した。うち超早産児と希少な自己免疫疾患の患者を対象とする2つのプログラムは、第2相臨床試験段階にある。