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本村聡士の台湾バイオ最前線（14）、古参が幅を利かす日本、新参をリスペクトする台湾
from 日経バイオテクONLINE
(2022-2-17 7:00)
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2021年に亡くなられた、社会人類学者で東京大学名誉教授の中根千枝さんが著した『タテ社会と現代日本」の一節である。ベンチャーキャピタル（以下、VC）で働く立場からすると、日本におけるベンチャー企業やVCの本質的な立ち位置を的確に映し出している言葉だと感じている。タテ社会においては古い者が優勢になり、新参者のステータスはどうしても低くなる。この社会構造は、大学や企業のブランド主義を醸成し、新しいものを生む変化や創新を遠ざけてしまう。台湾に長くいるからか、私には以前よりはっきりとこの構造が見えてきたと感じる。
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シンバイオ製薬、トレアキシンが好調で2021年度は黒字10億円を達成
from 日経バイオテクONLINE
(2022-2-17 7:00)
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シンバイオ製薬は2022年2月15日、2021年12月期決算の説明会を開催した。主力の抗がん薬「トレアキシン」（ベンダムスチン）を自社販売に切り替えたことで収益が大幅に改善し、売上高は82億5600万円と前年同期に比べて2.8倍に拡大した。営業損益も45億600万円の赤字から10億1600万円の黒字に転換した。会見で吉田文紀社長は「満点ではないが、ほぼ合格点だろう」と胸を張った。ただ、厚生労働省が同日、ベンダムスチンの後発品を承認したため、この日の株価はストップ安に見舞われた（14日終値の1094円から794円へ27.4％減）。
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伊藤勝彦の業界ウォッチ、米Merck社の2021年度決算──経口COVID-19治療薬は1000億円超え、増収増益の好決�
from 日経バイオテクONLINE
(2022-2-17 7:00)
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欧米の製薬企業の2021年度決算を読み解く連載。今回は米Merck社を取り上げる。同社は事業再構築を進めて、2021年6月には婦人科疾患治療薬、長期ブランド製品群など取り扱う米Organon社を独立させている。
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ノエビアが皮膚細胞の老化抑制メカニズムで研究成果、miR-34aとHOTAIRが関与
from 日経バイオテクONLINE
(2022-2-17 7:00)
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ノエビアホールディングスが皮膚細胞の老化抑制に関して新たな研究成果を得た。皮膚細胞において、老化促進因子であるmiR-34aと老化抑制因子のHOTAIR（HOX Transcript Antisense RNA）が、老化に関係する遺伝子SIRT1（サーチュイン1）の活性化を左右することを明らかにした。詳細は、2021年12月に開催された第44回日本分子生物学会年会で発表した。このほど、同社のグループ総合研究開発部東京研究所の新垣（しんがき）健太所長が本誌の取材に応じた。
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生体分子凝縮体を標的とする米Dewpoint社、シリーズCで173億円調達
from 日経バイオテクONLINE
(2022-2-17 7:00)
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生体分子凝縮体（biomolecular condensates）に着目した創薬研究を手掛ける米Dewpoint Therapeutics社は2022年2月3日、シリーズCラウンドで1億5000万ドル（約173億円）を調達したと発表した。開発パイプラインの前進と拡充、研究インフラの基盤技術向上に資金を活用する。
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ヘリオス、骨髄由来間葉系幹細胞の承認申請近づく
from 日経バイオテクONLINE
(2022-2-16 7:00)
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再生医療等製品の開発を手掛けるヘリオスは2022年2月15日、2021年12月期の決算説明会を開いた。急性呼吸窮迫症候群（ARDS）を対象疾患とした骨髄由来間葉系幹細胞の承認申請に見通しが立ったほか、iPS細胞に遺伝子編集を加えたがん免疫療法、ユニバーサルドナーセルの設計が明かされた。
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アンジェス、ゲノム編集療法で先天性の好中球減少症の臨床入りを目指す
from 日経バイオテクONLINE
(2022-2-16 7:00)
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アンジェスは2022年2月15日、2021年12月期の決算説明会をオンラインで開催した。山田英社長は、2020年12月に子会社化した米EmendoBio社の技術を用いた臨床開発パイプラインについて、好中球エラスターゼ遺伝子（ELANE）関連重症先天性好中球減少症（SCN）に対するゲノム編集療法の臨床入りを目指すことを明らかにした。以前からウェブサイトでゲノム編集によるELANE関連SCNの治療方法について解説していたが、正式にアナウンスした形だ。
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伊藤勝彦の業界ウォッチ、Eli Lilly社の2021年度決算──COVID-19の抗体医薬が2400億円強で、2桁台の増収達
from 日経バイオテクONLINE
(2022-2-16 7:00)
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欧米の製薬企業の2021年度決算を読み解く連載。今回は米Eli Lilly社を取り上げる。トップ製品などの主力製品が堅調に伸びたことに加え、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の薬剤の寄与もあり、売上収益の伸び率は前年同期から15％を超えた。
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英研究グループ、にきびのリスク遺伝子変異29カ所を新たに同定
from 日経バイオテクONLINE
(2022-2-16 7:00)
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英King’s College LondonやオーストラリアQIMR Berghofer Medical Research Instituteなどの研究者たちは、尋常性ざ瘡（にきび）の発症などに関連する29の遺伝子変異を新たに同定した。過去最大規模となる、にきび患者約2万人および健常人約60万人を対象とするゲノムワイドなケース・コントロール相関解析によって見いだし、英Nature Communications誌電子版に2022年2月7日に報告した。
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Amgen社と米Plexium社、新機序の標的蛋白質分解誘導薬の創出へ協力
from 日経バイオテクONLINE
(2022-2-16 7:00)
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米Amgen社と米Plexium社は2022年2月3日、標的蛋白質分解誘導薬（TPD）の共同開発とライセンスに関する契約を締結したと発表した。複数年契約で、Amgen社が培ってきた専門的知見を発揮してこれまでにない創薬標的を選出し、Plexium社が保有するTPD創薬の基盤技術を用いて、まずは2品目を創出する。
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