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エルピクセルと塩野義子会社が共同研究、AIでウイルス力価を自動算出へ  from 日経バイオテクONLINE  (2022-4-15 7:00)

塩野義製薬の創薬研究支援を担うシオノギテクノアドバンスリサーチとエルピクセル（東京・千代田、島原佑基代表取締役、鎌田富久代表取締役）は、2022年4月14日、人工知能（AI）を活用した感染症に対する創薬技術の共同研究を開始した。エルピクセルの画像解析AI「IMACEL（イマセル）」でウイルスの力価を自動で算出し、創薬プロセスの効率化を目指す。共同研究期間は、1年間を予定している。

標的蛋白質分解誘導薬の米TRIANA社、シリーズAで138億円を調達  from 日経バイオテクONLINE  (2022-4-15 7:00)

米TRIANA Biomedicines社は2022年4月6日、シリーズAラウンドで1億1000万ドル（約138億円）を調達したと発表した。独自の人工知能（AI）プラットフォームを用いて、分子同士を接着させる分子のり（molecular glue）と呼ばれる化合物を創製し、標的蛋白質分解誘導薬として開発を推進する。現在、がんを対象とする開発パイプラインの構築に注力している。

愛媛大や東大など、糖鎖異常型の筋ジスに遺伝子治療とプロドラッグ化合物を開発  from 日経バイオテクONLINE  (2022-4-15 7:00)

愛媛大学、東京大学、神戸大学などの研究チームは、糖鎖異常型の筋ジストロフィーを対象に、（1）アデノ随伴ウイルス（AAV）ベクターで糖鎖の前駆体の合成酵素を補充する遺伝子治療、（2）糖鎖の前駆体をプロドラッグ化して補充するプロドラッグ療法──を開発し、モデルマウスなどで効果を確認した。研究成果は、2022年4月14日、Nature Communications誌に掲載された。

理研など、BRCA1/2変異が日本人の胃・食道・胆道がんリスクも上昇させることを確認  from 日経バイオテクONLINE  (2022-4-15 7:00)

理化学研究所や東京大学、国立がん研究センターなどの国際共同研究グループは、乳がんや卵巣がんなどのリスク因子として知られるBRCA1/2遺伝子の病的変異が、日本人の胃がん、食道がん、胆道がんの発症リスクを上昇させることを明らかにした。世界最大級の疾患バイオバンクとして知られるバイオバンク・ジャパンのゲノムデータを解析して得られた結果で、対象患者にはPARP阻害薬の「リムパーザ」（オラパリブ）や「ゼジューラ」（ニラパリブ）による治療効果が期待できそうだ。成果はJAMA Oncologyオンライン版に4月14日に掲載された。

中国Harbour社、AZ社にClaudin18.2とCD3に対する二重特異性抗体をライセンス  from 日経バイオテクONLINE  (2022-4-14 7:00)

中国Harbour BioMed社は2022年4月6日、同社が保有する新規の二重特異性抗体で、Claudin18.2とCD3に結合するHBM7022の世界的なアウトライセンスに関する契約を 英AstraZeneca社と結んだことを明らかにした。契約一時金は2500万ドル（約31億円）。HBM7022は、完全ヒト重鎖抗体（HCAb）ベースの免疫細胞エンゲージャー技術を用いて開発されており、開発は前臨床段階にある。

米Evozyne社と武田薬品、遺伝子治療の提携拡大で希少疾患対象に最大4品目開発へ  from 日経バイオテクONLINE  (2022-4-14 7:00)

米Paragon Biosciences社傘下の米Evozyne社は2022年4月5日、武田薬品工業と次世代遺伝子治療の開発提携契約を拡大したと発表した。2021年1月に締結した先天性代謝異常を対象とする提携契約に基づくもので、Evozyne社が保有する基盤技術を活用し、希少疾患を対象に最大4品目の創出を目指す。

グランドグリーン、シリーズBで5億円の資金調達を完了  from 日経バイオテクONLINE  (2022-4-14 7:00)

接ぎ木技術やゲノム編集を使った植物の品種改良を手掛けるグランドグリーン（名古屋市、丹羽優喜代表取締役）は2022年4月13日、シリーズBラウンドの第三者割当増資により、5億円の資金調達を完了したと発表した。

長崎大とネオファーマ、COVID-19に対する5-ALAの効果で特許を取得  from 日経バイオテクONLINE  (2022-4-14 7:00)

長崎大学とネオファーマジャパン（東京・千代田、河田聡史代表取締役）がアミノ酸、5-アミノレブリン（5-ALA）を用いた新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の治療、予防に関する特許（公開番号：特開2022-8060〔P202-8060A〕を取得した。ネオファーマが2022年4月8日に明らかにした。

日本イーライリリー、ドナネマブの第3相に国内31施設が参加  from 日経バイオテクONLINE  (2022-4-14 7:00)

米Eli Lilly社の日本法人である日本イーライリリーは2022年4月12日、オンラインで業績記者会見を開催した。2021年度の売上高は前年同期比7.5%減と2年連続の減収となった。減収の要因は、主力製品の特許期間が満了したこと、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行ががん領域の売上高に影響したこと、の2点が主となっている。

主要バイオ特許の公開情報、2022年3月30日〜4月5日発行分（公開番号・発明の名称・出願人・要約）  from 日経バイオテクONLINE  (2022-4-14 7:00)

一般社団法人発明推進協会が発行する「特許公報」2022年3月30日〜4月5日発行分より、バイオ関連と判断できる主な特許の公開情報を以下に掲載します。