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分子診断の米C2N Diagnostics社、タウ蛋白質の血液検査試薬を発売  from 日経バイオテクONLINE  (2022-5-30 7:00)

高分解能質量分析（MS）技術を用いたバイオマーカー検査を開発している米C2N Diagnostics社は2022年5月18日、アルツハイマー病（AD）に特有のタウ蛋白の血漿中濃度を定量する「PrecivityAD blood test」（p-tau MAA：p-tau Multi-Analyte Assay）を発売すると発表した。研究目的の使用に限り（Research Use Only：RUO）、医療機器・体外診断用医薬品の国際規格（ISO 13485：2016）、米病理学会（CAP）、および米国の臨床検査室改善法（Clinical Laboratory Improvement Amendments：CLIA）の認証を受けている。

特集◎がんのスプライシング異常を狙え、京大萩原氏、スプライシングを変調させ、抗腫瘍免疫高めるスプライ  from 日経バイオテクONLINE  (2022-5-30 7:00)

京都大学大学院医学研究科形態形成機構学の萩原正敏教授らの研究チームは、RNAの機能やRNAプロセシングの異常に起因する遺伝病のメカニズムを解明するとともに、スプライシングを制御する化合物を集めた独自の化合物ライブラリーを活用し、そうした遺伝病を対象に創薬研究を進めてきた。さらに最近では、そうした化合物を、がん免疫療法に応用するための研究も進めている。2022年3月16日、萩原教授が本誌の取材に応じた。

ボストン発、バイオテック事情あれこれ、米国の創薬スタートアップ、調達資金の使い道  from 日経バイオテクONLINE  (2022-5-30 7:00)

はじめまして。「ボストン在住バイオベンチャーで働くサラリーマンのブログ」の著者で、現在米国ボストンの創薬スタートアップで働いている寒原裕登（かんばら・ひろと、著者紹介は記事下）です。この度、ボストン界隈のバイオ企業の動向をお届けする新コラムを担当することになりました。

2022年5月30日号　目次  from 日経バイオテクONLINE  (2022-5-30 7:00)

キーパーソンインタビュー、日本新薬 研究開発担当の?垣和史取締役に聞く  from 日経バイオテクONLINE  (2022-5-30 6:57)

日本新薬は低分子薬に加え、新たな創薬モダリティとして核酸医薬の研究開発にも取り組んでいる。自社創製した核酸医薬の開発品目も増え、今後は遺伝子治療など創薬モダリティをさらに拡充させる方針だ。2021年度の研究開発費は約264億円と規模は大きくないが、自社の強みを生かした創薬研究を進めている。

特集、世界の製薬企業収益ランキング─2021年度  from 日経バイオテクONLINE  (2022-5-30 6:56)

公表数字の単位通貨は米ドルの他、欧ユーロ、スイスフラン、英ポンド、日本円、デンマーククローネなど様々だ。従ってランキングするためには、同一通貨による比較が必要となる。このため、米ドル以外の通貨で発表した企業については、それぞれの通貨の年間平均の対ドルレートを使用してドルに換算した。

オンライン閲覧TOP15、2022年5月7日から2022年5月20日まで  from 日経バイオテクONLINE  (2022-5-30 6:55)

2022年5月7日から2022年5月20日までの閲覧数に基づき作成した（本誌に掲載しているオンライン閲覧TOP15を掲載しました）。

バイオベンチャー株価週報、ヘリオスが前週比56％下落、ステラファーマは申請断念、ペルセウスは前週の値上  from 日経バイオテクONLINE  (2022-5-27 20:00)

日本の株式市場に上場するバイオスタートアップの株価を週ごとにウォッチしていく「バイオベンチャー株価週報」。2022年5月27日金曜日の終値が、前週の週末（5月20日）の終値に比べて上昇したのは18銘柄、不変だったのが1銘柄、下落したのは31銘柄だった。

米Remix社、RNAプロセシング標的薬の開発推進に90億円調達  from 日経バイオテクONLINE  (2022-5-27 7:00)

米Remix Therapeutics社は2022年5月17日、シリーズBラウンドで7000万ドル（約90億円）を調達したと発表した。保有するRNAプロセシング再プログラム化の基盤技術「REMaster」の向上と開発パイプラインの推進に調達資金を活用する。

農研機構とピクシーダストテクノロジーズ、超音波で防虫する技術を開発  from 日経バイオテクONLINE  (2022-5-27 7:00)

農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）と、コンピュータを使った新技術を開発するピクシーダストテクノロジーズ（東京・千代田、落合陽一代表取締役CEO）は2022年5月23日、超音波を使って植物の害虫を防ぐ技術を開発したと発表した。化学農薬を使わずに済む上、農薬に耐性を持つ虫にも使えるとして、本格的な産業応用を目指す。