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ベンチャー探訪、HISHOH、第一三共発の化合物を舌下免疫療法向けに開発  from 日経バイオテクONLINE  (2023-1-12 7:00)

HISHOH（ひしょう） Biopharmaは、舌下免疫療法の有効性を高める新規化合物の臨床開発を目指すスタートアップだ。第一三共が創製した免疫賦活作用のある化合物HSO-001を、花粉症やダニアレルギー、食物アレルギーなど様々なアレルギー性疾患の舌下免疫療法を強化する併用薬として開発している。同社は、2024年の国内臨床試験入りを目指している。

AMEDの創薬ベンチャーエコシステム強化事業、2社のプロジェクトを初採択  from 日経バイオテクONLINE  (2023-1-12 7:00)

経済産業省の創薬ベンチャーエコシステム強化事業で、スタートアップ2社のプロジェクトが採択されることが決まった。日本医療研究開発機構（AMED）は、2022年12月23日、同事業でエディットフォース（福岡市、小野高社長）とImmunohelix（東京都小金井市、中川温子代表取締役）のプロジェクトを採択すると発表した。

Amgen社がアイルランドHorizon社を3.8兆円で買収、希少疾患領域など強化へ  from 日経バイオテクONLINE  (2023-1-11 7:00)

米Amgen社は2022年12月12日、アイルランドHorizon Therapeutics社を買収すると発表した。買収総額は約278億ドル（約3兆7900億円）になる見込みで、Amgen社はHorizon社の製品群とパイプラインを取得することで希少疾患や炎症性疾患、腎臓疾患領域の強化につなげる。

キーワードを専門誌記者がわかりやすく解説、脱細胞化とは  from 日経バイオテクONLINE  (2023-1-11 7:00)

生体から取り出した組織に凍結・融解の物理的操作や、界面活性剤や酵素による処理を加え、細胞を除去すること。処理によって組織から細胞が失われ、コラーゲンやラミニン、フィブロネクチンなどの細胞外マトリックスの三次元構造が残る。また、処理の工夫で成長因子など、細胞が産生していた蛋白質の一部も残すことができる。こうして作った脱細胞化組織を損傷した臓器に添加すると、組織再生の基となる幹細胞や前駆細胞を呼び込み、生着・増殖を補助して治療を助けると考えられている。

米Moderna社の個別化がんmRNAワクチン、キイトルーダ併用第2b相で好結果  from 日経バイオテクONLINE  (2023-1-11 7:00)

米Moderna社と米Merck社は2022年12月13日、米Moderna社の個別化がんmRNAワクチン候補mRNA-4157/V940と米Merck社の抗PD-1抗体「キイトルーダ」（ペムブロリズマブ）を、ステージIII/IVの悪性黒色腫（メラノーマ）完全切除後に補助療法として投与した第2b相KEYNOTE-942/mRNA-4157-P201試験で、主要評価項目が達成されたと発表した。

米Kymera社、アトピー性皮膚炎などの標的蛋白質分解誘導薬KT-474が第2相へ  from 日経バイオテクONLINE  (2023-1-11 7:00)

米Kymera Therapeutics社は2022年12月14日、低分子の標的蛋白質分解誘導薬KT-474について、化膿性汗腺炎とアトピー性皮膚炎を対象に実施された第1相試験で得られた肯定的な結果と、フランスSanofi社による第２相試験の実施決定を発表した。

伊藤勝彦の業界ウォッチ、第一三共の2023年見どころ──エンハーツの売上高は3500億円を超えるか  from 日経バイオテクONLINE  (2023-1-11 7:00)

2023年における国内製薬各社の見どころを解説する新春恒例の連載。第2回は第一三共を取り上げる。2022年3月期に悲願の1兆円企業の仲間入りを果たし、2023年以降も高い成長率が期待できる企業である。

CureApp、アルコール依存症向け治療用アプリの国内第3相を開始  from 日経バイオテクONLINE  (2023-1-11 7:00)

CureApp（東京・中央、佐竹晃太代表取締役社長）は2022年12月22日、アルコール依存症向け治療用アプリ（ALM-003）の国内第3相臨床試験を、2023年1月に開始すると発表した。同試験の結果を基に承認申請し、2025年から2026年の販売開始を目指す。

「地域バイオコミュニティ」に広島と沖縄が追加、6カ所に  from 日経バイオテクONLINE  (2023-1-11 7:00)

内閣府は2022年12月26日、新たな地域バイオコミュニティとして、「ひろしまバイオDXコミュニティ」と「沖縄バイオコミュニティ」を認定した。また、今後の成長が期待される育成バイオコミュニティとして、「群馬グリーン産業創出プラットフォーム」を登録した。公募が2022年9月30日から10月31日にかけて行われ、今回の決定となった。内閣府の担当者は「今後開かれる各コミュニティの会合に各省庁から担当者が参加し、支援していく」と話した。

2023年はリモート治験の実施要件が明確化へ  from 日経バイオテクONLINE  (2023-1-11 7:00)

臨床試験への参加登録手続きやデータ報告などを患者が在宅で実施できる、分散型臨床試験（DCT：Decentralized Clinical Trial）のニーズが業界内で高まっている。新型コロナウイルス感染症の影響で臨床試験の実施が滞ったことが、さらに必要性を実感させるきっかけになった。一方、国内ではDCTの法規制がこれまであいまいだったため、浸透はしていない。臨床試験支援サービスを提供する米Medidata Solutions社東京オフィスの小野口浩行氏に、今後の展開について聞いた。