リンク集
RSS/ATOM 記事 (66102)
ここに表示されている RSS/ATOM 記事を RSS と ATOM で配信しています。
|
バイオベンチャー株価週報、PSS、キャンバス、坪田ラボが値上がり上位、ステラファーマ、ナノキャリア、ブ�
from 日経バイオテクONLINE
(2022-7-15 20:00)
|
日本の株式市場に上場するバイオスタートアップの株価を週ごとにウォッチしていく「バイオベンチャー株価週報」。2022年7月15日金曜日の終値が、前週の週末（7月8日）の終値に比べて上昇したのは31銘柄、不変だったのは5銘柄、下落したのは15銘柄だった。
|
|
キーワード、最近よく聞くNMN、若返りに効くって本当？
from 日経バイオテクONLINE
(2022-7-15 7:00)
|
機能性食品素材として注目を集めるNMNは、Nicotinamide MonoNucleotide（ニコチンアミドモノヌクレオチド）の略称。NMNは、多種の脱水素酵素の補酵素として機能するニコチンアミドアデニンジヌクレオチド（NAD+）の生合成中間代謝産物である。NMNは母乳に含まれているほか、枝豆やブロッコリーなどの野菜にも多く含まれる。体内ではビタミンB3（ニコチンアミド）から生成されるが、加齢に伴い量が減る。
|
|
第28回日本遺伝子細胞治療学会学術集会、米Moderna社のMoore CSO、mRNA医薬の創薬基盤について説明
from 日経バイオテクONLINE
(2022-7-15 7:00)
|
米Moderna社のMelissa Moore CSOは、2022年7月14日、福岡市内で開催されている第28回日本遺伝子細胞治療学会学術集会の理事長特別企画「COVID-19 Vaccines as gene-based technologies」で講演し、同社のmRNA医薬の創薬基盤などについて説明した。
|
|
《お知らせ》、日独バイオメディカルテクノロジーフォーラム、7/20・21オンラインで開催
from 日経バイオテクONLINE
(2022-7-15 7:00)
|
高齢化社会の到来や新型コロナウイルスの流行により社会における医療への関心は高まっています。過去30年間、ドイツのバイオテクノロジー分野は急速に発展し、バイオ医薬品の輸出や研究開発のための共同研究の機会を数多く提供してきました。このような状況において、新たなビジネスチャンスの創出と促進を図るために、日独バイオメディカル産業の交流のきっかけとなるオンラインシンポジウムを開催します。
|
|
米Vertex社、1型糖尿病の他家幹細胞療法に特化した米ViaCyte社を買収
from 日経バイオテクONLINE
(2022-7-15 7:00)
|
米Vertex社は2022年7月11日、米ViaCyte社を3億2000万ドル（約435億円）で買収すると発表した。買収は現金によって行われ、取引は2022年末に完了する見込みだ。ViaCyte社は1型糖尿病に対する他家幹細胞療法や細胞医薬のカプセル化デバイスなどを開発している未上場企業だ。Vertex社は現在、自社の1型糖尿病向け他家膵島細胞療法（VX-880）の第1/2相臨床試験が短期差し止めから再開したところで、ViaCyte社のメンバーとともに後期臨床試験に向けて加速する方針だ。
|
|
Mitate Zepto Technica、シードラウンドで1.5億円の資金調達を完了
from 日経バイオテクONLINE
(2022-7-15 7:00)
|
バイオインフォマティクス関連の電子機器などを開発するMitate Zepto Technica（ミタテゼプトテクニカ、東京・渋谷、原島圭介代表取締役社長、以下MZT）は2022年7月15日までに、シードラウンドの第三者割当増資により、1.5億円の資金調達を完了した。
|
|
京大やCOGNANOなど、コロナ治療用のVHH中和抗体を創出
from 日経バイオテクONLINE
(2022-7-15 7:00)
|
京都大学大学院医学研究科の高折晃史（たかおり・あきふみ）教授、および大阪大学、スタートアップのCOGNANO（京都市、伊村明浩代表取締役）を中心とする研究グループは2022年7月14日、新型コロナウイルスを中和する治療用のVHH抗体候補を創出したと発表した。COVID-19治療用抗体のソトロビマブよりも中和活性が高いことが、生ウイルスを用いた実験で確認できたという。高折教授らはマウスへの経鼻投与で有効性を確認しており、VHH抗体の特性を生かした医薬品として開発を進めたい考えだ。
|
|
エッペンドルフのクリューガー社長「製品開発の予定まだまだある」
from 日経バイオテクONLINE
(2022-7-15 7:00)
|
ピペットをはじめとする理化学機器メーカーであるドイツEppendorf社の日本法人が、設立25周年を迎えた。日本法人の設立前、Eppendorf社の日本における総代理店はヤトロンで、97年に両社の合弁会社としてエッペンドルフ・ヤトロンを設立。2001年に現行のエッペンドルフが立ち上がった。2022年7月13日、エッペンドルフのアンドレアス・クリューガー社長が本誌の取材に対し、日本バイオ市場に対する販売の感触や今後の展望を語った。
|
|
キーワード、飼料安全法、人間用食品でも飼料転用の可能性踏まえ遵守
from 日経バイオテクONLINE
(2022-7-14 7:00)
|
家畜など動物が食べる飼料の安全を確保するための法律。対象動物はウシやウマ、ブタといった家畜に加え、ニワトリ、ミツバチ、魚類がある。食用でない競走馬や観賞用コイは対象外。飼料の成分規格や、使える添加物の種類・量が定められている。
|
|
ドラッグ・ラグの再燃、新興バイオ企業の開発が増え日本スルーが顕著に
from 日経バイオテクONLINE
(2022-7-14 7:00)
|
製薬業界のシンクタンク機関である医薬産業政策研究所（政策研）はこのたび、日本でドラッグ・ラグが再燃しつつある現状を分析し、新薬の臨床試験に日本が組み入れられない状況が強まっていることがその大きな要因であるとの調査結果を公表した。特に、海外の新興バイオ企業が開発する品目が増加しており、それらのピボタル試験に対する日本の組み入れ率が低かった。著者らは、ドラッグ・ラグの解消に向けた政策的な取り組みを求めている。
|
