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CiRAの山中伸弥教授、所長退任後はNAT1の研究に没頭中  from 日経バイオテクONLINE  (2022-7-26 7:00)

京都大学iPS細胞研究所（CiRA）の山中伸弥教授は、2022年7月21日、京都市内で開催されていた第23回日本RNA学会年会において、リモートで基調講演した。講演の中で山中教授は、2022年4月にCiRAの所長を退任して以降、自身で長年手掛けてきたNAT1（novel APOBEC-1 target no.1、現在はeIF4G2とも呼ばれている）の研究に精力的に取り組んでいることを明らかにした。

特集連動◎開発続々、市場動くゲノム編集食品、リージョナルフィッシュ、自治体と組んだ勉強会で消費者にア  from 日経バイオテクONLINE  (2022-7-26 7:00)

ゲノム編集による水産物の品種改良と養殖を手掛けるリージョナルフィッシュ（京都市、梅川忠典社長）は、これまでに2つのゲノム編集食品を発売している。2021年9月発売の可食部増量マダイと、同年10月発売の高成長トラフグだ。後者は地元・京都府内の自治体でふるさと納税の返礼品にも選ばれた。同社は消費者向けにイベントを開き、消費者の理解を得ようとPRを強化している。

World Trend欧州、欧州各国がmRNA製造施設の整備を強力に推進  from 日経バイオテクONLINE  (2022-7-25 7:00)

欧州各国では新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）のBA4株・BA5株の感染が広がっている。COVID-19の継続的な拡大や、他の新興感染症の脅威に向けて対策を充実させるため、欧州各国は迅速な対応が可能なmRNAの開発・製造に向けた投資を進めている。ここ数カ月で、各国から官民による投資計画が、相次いで発表された。

仏Enterome社とスイスNestle社、腸内菌叢を免疫療法に応用する開発で提携  from 日経バイオテクONLINE  (2022-7-25 7:00)

腸内菌叢のデータ分析に基づく創薬を手掛けるフランスEnterome社は2022年7月18日、スイスNestle Health Science社と共同開発およびライセンス契約を締結したと発表した。Enterome社の創薬基盤技術「Mimicry」を活用し、食物アレルギーと炎症性腸疾患（IBD）を対象とする免疫療法薬の開発を推進する。契約に基づき、Enterome社はNestle社から契約一時金として4000万ユーロ（約57億円）を現金と株式投資の形で受け取る。

キーワード (FREE)、カルタヘナ法、遺伝子組換え生物による生物多様性への悪影響防止  from 日経バイオテクONLINE  (2022-7-25 7:00)

正式名称は「遺伝子組換え生物等の使用等の規制による生物の多様性の確保に関する法律」で、遺伝子組換え生物による生物多様性への悪影響を防ぐことを目的とする。

『民藝』2022年8月号が刊行されました。  from 日本民藝協会  (2022-7-24 14:34)

『民藝』最新号は特集「うちわ」です。 最新号目次はこちら

バイオベンチャー株価週報、ナノキャリアの遺伝子治療が3相失敗、サンバイオは先駆けの6カ月承認ならず  from 日経バイオテクONLINE  (2022-7-22 22:00)

日本の株式市場に上場するバイオスタートアップの株価を週ごとにウォッチしていく「バイオベンチャー株価週報」。2022年7月22日金曜日の終値が、前週の週末（7月15日）の終値に比べて上昇したのは36銘柄、不変だったのは2銘柄、下落したのは13銘柄だった。

エーザイ、研究開発体制を変更へ、約1500人が新体制に移行  from 日経バイオテクONLINE  (2022-7-22 7:00)

エーザイは、2022年7月15日、研究開発体制を変更すると発表した。現在のビジネスグループ体制から、より一層ヒューマンバイオロジーに立脚した創薬を進めるべく、新たな研究開発体制に移行する。段階的に移行を進め、2022年10月1日から新体制を本格稼働させる。体制変更の一環として、研究子会社の米H3 Biomedicine社は閉鎖する。

米Manifold社が55億円調達、蛋白質医薬のin vivoデザイン技術とプログラム推進  from 日経バイオテクONLINE  (2022-7-22 7:00)

蛋白質医薬のin vivo設計基盤技術を有する米Manifold Bio社は2022年7月14日、シリーズAラウンドで4000万ドル（約55億円）を調達したと発表した。自社プログラムの推進や創薬プラットフォームの向上に調達資金を活用するとともに、新たな開発プログラムの創出やパートナーシップの形成に取り組むとしている。

中国BGI社と米Illumina社が米国訴訟で和解、Illumina社が450億円支払い  from 日経バイオテクONLINE  (2022-7-22 7:00)

中国BGI社グループの中国MGI Tech社とその子会社である米Complete Genomics社（CGI社）は2022年7月15日、DNAシーケンサー関連で米Illumina社と係争中の米国における訴訟の全てについて、Illumina社がCGI社に3億2500万ドル（約450億円）を支払う内容で和解したと発表した。