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米Poseida社、Roche社と血液がんの他家CAR-T療法の包括的開発提携
from 日経バイオテクONLINE
(2022-8-19 7:00)
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米Poseida Therapeutics社とスイスRoche社は2022年8月3日、血液がんを対象とする他家キメラ抗原受容体T細胞（CAR-T）療法の戦略的開発協力、およびライセンス契約に合意したと発表した。Poseida社が保有するパイプラインのうち、Roche社が導入する2品目、導入のオプション権を取得する2品目を決定した。さらに、Poseida社の基盤技術を活用して新たな開発品の創出も目指す。全ての共同開発品は、臨床試験の後期段階以降をRoche社が単独で進めることになった。
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医薬基盤・健康・栄養研究所、肥満・糖尿病症状に改善効果を示す日本人の腸内細菌を発見
from 日経バイオテクONLINE
(2022-8-19 7:00)
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医薬基盤・健康・栄養研究所（NIBIOHN）は2022年8月16日、早稲田大学などとの共同研究で、肥満や糖尿病症状を改善しうる細菌を日本人の腸内細菌から見つけたとして記者説明会を開いた。論文は同月18日（日本時間）、Nature Communications誌に掲載された。
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そーせいグループ決算説明会、2022年内に2品目で第2相試験開始
from 日経バイオテクONLINE
(2022-8-19 7:00)
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そーせいグループは2022年8月10日に2022年12月期第2四半期の決算説明会を開催した。2022年上期（1月〜6月期）の連結売上収益は前年同期よりも21.3％減の24億5700万円だった。親会社の所有者に帰属する四半期利益は、前年同期の22億9700万円の赤字から、この上期は35億3800万円の赤字へと損失を拡大した。
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米Forma社、米Rigel社にmIDH1阻害薬olutasidenibをライセンス
from 日経バイオテクONLINE
(2022-8-19 7:00)
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米Forma Therapeutics社は2022年8月2日、米Rigel Pharmaceuticals社に対し、変異型イソクエン酸デヒドロゲナーゼ1（mIDH1）に対する経口低分子阻害薬olutasidenibの、再発性または難治性の急性骨髄性白血病（R/R AML）とその他のがんを対象とする、開発、製造、商品化に関する世界的、独占的なライセンスを導出したと発表した。
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Pfizer社、ラミン関連拡張型心筋症に対するp38α阻害薬の開発を断念
from 日経バイオテクONLINE
(2022-8-19 7:00)
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米Pfizer社は2022年8月3日、ラミンA/C蛋白質（LMNA）関連拡張型心筋症（DCM）を対象とする経口低分子薬（PF-07265803、ARRY-371797）の第3相臨床試験（REALM-DCM、NCT03439514）の中間解析を行った結果、同試験を中止することを決定した。主要評価項目の達成は困難と考え、同試験以降の開発も断念することを明らかにした。安全性の問題は無いという。
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ペプチドリーム決算説明会、「中期的に売上収益300億から500億円が見えてきた」
from 日経バイオテクONLINE
(2022-8-18 7:00)
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ペプチドリームは2022年8月10日に2022年12月期第2四半期の決算説明会を開催した。2022年上期（1月-6月期）の連結売上収益は前年同期比72.2％増の50億2400万円、営業利益は同4億3600万円の黒字から15億5900万円の赤字に転落。親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同期の800万円の赤字から10億5600万円の赤字に拡大した。
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協和キリン、KHK4083の第3相停止は「前向きな修正」
from 日経バイオテクONLINE
(2022-8-18 7:00)
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協和キリンは2022年8月5日、2022年12月期第2四半期（1月〜6月）の決算説明会を開催した。為替の影響や、「クリースビータ」（ブロスマブ）、「ポテリジオ」（モガムリズマブ）の売り上げが伸長したことなどにより、売上収益は前年比12.3％増の1852億円、コア営業利益が28.9％増の399億円、当期利益は同39.7％増の350億円となった。説明会では、アトピー性皮膚炎治療薬のKHK4083（rocatinlimab）の第3相臨床試験の症例登録を一時停止したことや、ノウリアストの後継品であるパーキンソン病治療薬のKW-6356の開発を中止したことについて、宮本昌志社長らが経緯を説明した。
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長鎖DNA製造のオリシロジェノミクス、mRNA医薬・ワクチン向けの案件が急増
from 日経バイオテクONLINE
(2022-8-18 7:00)
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長鎖DNAの合成・増幅技術を有するスタートアップのオリシロジェノミクス（東京・文京、平崎誠司代表取締役CEO）は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）向けのワクチンでmRNAというモダリティが注目されていることを背景に、医薬品開発製造受託機関（CDMO）や製薬企業向けの案件が急増し始めていることを明かした。CDMOや製薬企業向けに、プラスミドDNAの非GMP製造を受託したり、技術をライセンスした上で試薬を販売したりしているが、「2021年ごろから売り上げが立ちはじめ、順調に伸びている。COVID-19以前は我々の技術に関心を持つ企業はわずかだったが、mRNA医薬やmRNAワクチンの研究などに関心のある国内外の企業、特に海外の大手製薬企業やスタートアップなどからの引き合いが増えている」と、平崎CEOは説明する。
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アンジェス、DNAワクチンの開発費用の増大で営業赤字が拡大、米Eiger社から早老症治療薬を導入
from 日経バイオテクONLINE
(2022-8-18 7:00)
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アンジェスは2022年8月10日、2022年12月期第2四半期（1月〜6月）の決算説明会をオンラインで開催した。売上高は前年同期比38.1％増の3100万円、営業損益は前年同期よりも約16億円損失が拡大して91億2400万円の赤字、当期損益は74億2500万円の赤字となった。2022年12月期通期の業績見通しは非開示だった。研究開発費に対する政府からの助成金が大きく、その収益認識の時期が未確定で特定が困難なこと、開発品の導出の可能性があることなどが主な理由だ。
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オンコリスバイオファーマ、テロメライシンの新規パートナーは「探索中」
from 日経バイオテクONLINE
(2022-8-18 7:00)
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オンコリスバイオファーマは2022年8月5日、2022年12月期の第2四半期決算説明会を開催した。最重要の開発品目であるテロメライシン（OBP-301）について、2021年10月に中外製薬とのライセンス契約を解消することになったが、引き続き自社で臨床開発を進める。浦田泰生社長は、「2024年に国内で承認申請を行う計画に変更はない」と改めて強調した。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の治療薬候補であるOBP-2011は、開発の優先順位を引き下げる方針も明らかにされた。
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