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NPTがTOKYO PRO Marketに上場、3億円調達し食道がんに個別化免疫細胞療法の治験へ  from 日経バイオテクONLINE  (2025-1-31 7:00)

がんを対象にネオ抗原ペプチドで刺激した抗原提示細胞（樹状細胞）によるワクチン開発を手掛けるNPTが2025年1月30日、TOKYO PRO Marketに上場した。発行価格及び売出価格は1株当たり1200円で、初値・終値ともに1200円だった。

スイスOculis社、SGK2標的薬が急性視神経炎の第2相で網膜構造と視力を改善  from 日経バイオテクONLINE  (2025-1-31 7:00)

眼科用薬の新薬開発に注力しているスイスOculis Holding（オキュリス・ホールディング）社は2025年1月6日、急性視神経炎の適応で開発中の血清糖質コルチコイド調節キナーゼ2（SGK2）を標的とするペプチドミメティック（開発番号：OCS-05）について、第2相臨床試験（ACUITY試験）で安全性を確認し、有効性の複数の評価項目でプラセボに対して有意な効果を確認したと発表した。

ベンチャー探訪、SPHinX、温度応答性ポリマー活用し途上国向けにPOCのC型肝炎診断薬を開発へ  from 日経バイオテクONLINE  (2025-1-31 7:00)

物質・材料研究機構（NIMS）発スタートアップのSPHinX（スフィンクス、茨城県つくば市、荏原充宏代表取締役CEO）は、同社独自の「スマートポリマー」を用いて感染症診断薬の開発を進めている。NIMS高分子・バイオ材料研究センターの副センター長を務める荏原充宏代表取締役CEOらによって、2024年8月に設立された。

特集◎2025年度政府のバイオ関連予算、経済産業省、新規事業で革新的な医療機器開発や再生医療の製造技術自  from 日経バイオテクONLINE  (2025-1-31 7:00)

2025年度のバイオ関連予算は、大阪・関西万博の余波で万博を管轄する経済産業省の予算が大幅減となったことなどで、前年度比1.7％減の1774億2300万円となった。そのうち、経産省のバイオ関連予算は182億8000万円となる。2025年度からは、新たに医療機器の開発や再生医療の製造技術自動化支援の事業がスタートする予定だ。

定点観測、米国ベンチャー投資の今、バイオ市況は低空飛行、投資家は臨床効果を重視する傾向  from 日経バイオテクONLINE  (2025-1-31 7:00)

国内ベンチャーキャピタル（VC）のファストトラックイニシアティブ（FTI）で、ボストンを拠点に海外投資を担当している著者が、2024年の米国ベンチャー投資の最新動向を解説する本短期連載「底ばいの米国バイオ市場、2025年はどこに向かうか？」。今回は、その前編として、2024年のバイオ市況と新規株式上場（IPO）のトレンドについてまとめてもらった。

ファイザー五十嵐新社長、「グローバルで2025年に第3相臨床試験の結果が8つ出る」  from 日経バイオテクONLINE  (2025-1-30 7:00)

米Pfizer（ファイザー）社の日本法人であるファイザーの新社長として、五十嵐啓朗（ひろお）代表取締役社長が2025年1月1日付で就任した。2025年1月29日、ファイザーは社長就任記者会見を開催し、五十嵐社長が今後の事業戦略などについて語った。五十嵐社長は、「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）関連製品以外の領域を大きく伸ばし、新時代の強いファイザーを築いていく」と意気込んだ。

AGC Biologics社、英Adaptimmune社の自家TCR-T療法「lete-cel」のLVV製造を受託  from 日経バイオテクONLINE  (2025-1-30 7:00)

日米欧を拠点とする医薬品開発製造受託機関（CDMO）のAGC Biologics社は2025年1月16日、英Adaptimmune（アダプトイミューン）社と、レンチウイルスベクター（LVV）の開発製造契約を締結したと発表した。Adaptimmune社の腫瘍抗原NY-ESO-1（New York esophageal squamous cell carcinoma 1）を標的とする自家T細胞受容体発現T細胞（TCR-T）療法（letetresgene autoleucel：lete-cel）に用いるLVVを製造する。イタリアミランにある製造施設のAGC Biologics Milanで、製造工程の特性や安定性、供給までを含む具体的なプロセスの評価を遂行し、承認後を見据えた商用製造の確立に協力する。

World Trendアジア、グローバル製薬企業がインドに続々とGCCを設立するワケ  from 日経バイオテクONLINE  (2025-1-30 7:00)

ここ数年、グローバル製薬企業がインドにGlobal Capability Center（GCC）を次々に設立している。GCCはグローバル製薬企業の現地法人としてITサポートや医療統計サービス、その他研究開発などを提供する施設だ。ただし研究開発といってもGCCの中で研究開発を実施するわけではなく、研究開発に関するプロジェクトマネジメントや、欧米企業などがインドの医薬品開発業務受託機関（CRO）/医薬品開発製造受託機関（CDMO）と協業するため、あるいはその他現地のベンダーと交渉するための拠点として機能する。

特集◎2025年度政府のバイオ関連予算、厚生労働省、2024年度補正予算で創薬力向上目指す2事業を新たに計上  from 日経バイオテクONLINE  (2025-1-30 7:00)

2025年度のバイオ関連予算は、大阪・関西万博の余波で万博を管轄する経済産業省の予算が大幅減となったことなどにより、前年度比1.7％減の1774億2300万円となった。このうち厚生労働省は、2025年度のバイオ関連予算として前年度比0.1％増の535億1300万円を計上した。創薬力向上に向けた施策に注力する方針で、2024年12月に成立した2024年度補正予算でも新たな事業を予算化している。

ドイツがん研究センターなど、患者由来循環がん細胞の腫瘍オルガノイドを用いて薬剤耐性機序を検討  from 日経バイオテクONLINE  (2025-1-30 7:00)

ドイツがん研究センター（DKFZ）、Heidelberg幹細胞研究所（HI-STEM）、NCT Heidelbergの研究者たちは、乳がん患者の血液標本から直接、安定した腫瘍オルガノイドを培養することに初めて成功した。これを用いて、循環がん細胞（CTC）の薬剤耐性獲得の機序を明らかにし、nature cancer誌電子版に2025年1月3日に報告した。