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大麻由来の難治性てんかん治療薬、日本導入の可能性は？  from 日経バイオテクONLINE  (2022-12-9 7:00)

厚生労働省は2022年9月29日に厚生科学審議会医薬品医療機器制度部会の大麻規制検討小委員会の議論をとりまとめたことを受け、今後、大麻取締法と麻薬および向精神薬取締法の改正が進められる見通しだ。大麻取締法の改正に向けた議論が持ち上がった背景の1つになっているのが、大麻から製造した医薬品の「エピディオレックス」（カンナビジオール）が、欧米で承認されたことがある。大麻由来のカンナビジオール（CBD）を有効成分とするこの医薬品は英GW Pharmaceuticals社が開発を進め、2018年6月に米食品医薬品局（FDA）から難治性てんかんであるレノックス・ガストー症候群（LGS）とドラベ症候群（DS）に対する承認を取得した。欧州でも2019年9月にLGSとDSに対する承認を取得し、その後、米国、欧州とも結節性硬化症 (TSC) にも適応症を広げた。GW社は2021年5月にアイルランドのJazz Pharmaceuticals社に買収されたが、日本では2021年初めに設立したGWファーマがJazz社の子会社として、名称はそのままでエピディオレックスの日本での開発を進めている。このほど来日した、Jazz社のSamantha Pearce上級副社長（欧州・国際事業担当）にインタビューを行った。

キーワードを専門誌記者がわかりやすく解説、IRBとは  from 日経バイオテクONLINE  (2022-12-9 7:00)

Institutional Review Board（治験審査委員会）の略称。治験を行うことの適否やその他の治験に関する調査を実施する第三者的な機関を指す。製薬企業や治験責任医師などとは独立したメンバーで構成される。

菊池結貴子の“野次馬”生物学徒日記、昆虫食の新ジャンル「こおろぎミート」を食べてみた  from 日経バイオテクONLINE  (2022-12-9 7:00)

新たな蛋白源の選択肢として、近年勃興している昆虫食。2022年、その中でも特に目新しい製品が登場した。同年9月に、昆虫食スタートアップのBugMo（京都市、松居佑典CEO）が発表した「こおろぎミート」だ。コオロギは一般的に、加熱調理して乾燥させたり、パウダーに加工したりする製品が多いが、こちらは柔らかい肉状に加工している。同年12月1日、こおろぎミートを試食する機会を得たので、同社の事業概要と共に紹介する。

初日用ご連絡事項　12月10日に日本民藝館展へお越しの方へ  from 日本民藝館  (2022-12-8 15:03)

日時指定の事前予約制となります。 全ての入館時間枠が完売しております。お並びいただいてもご入館できません。 各時間枠の30分前より、入館受付手続きを開始致します。お手元にチケット（QRコード）をご用意ください。 各入館時間になりましたら券面記載の整理番号順に入館をして頂きます。 混雑防止のため、滞在時間は90分程度でお願いいたします。 出品作の購入にはクレジットカードのご利用ができます（VISA／MASTER／AMEX一括払いのみ。但し入館料・配送梱包料は除く） お手洗いのご使用は9時半からとさせて頂きます。 駐車場の用意はございませんので、お車での来館はご遠慮ください。 再入館はできません。 ミュージアムショップ（売店）のみのご利用はご遠慮ください。 現在、本館エレベーターは修理中の為ご利用頂けません。

菊池結貴子の“野次馬”生物学徒日記、「研究を自動化する」という理想  from 日経バイオテクONLINE  (2022-12-8 7:00)

研究にまつわる様々な作業を自動化したい──。研究者なら多くが、一度は考えることだろう。記者も、映像解析に膨大な時間がかかる行動実験や、一定時間ごとにプレートを入れ替えるリアルタイムPCRなどを自動化したいと妄想したことは数知れない。システム構築に挑戦し、早々に夢破れたことも記憶に新しい。

キーワードを専門誌記者がわかりやすく解説、CMO（Contract Manufacturing Organization）とは  from 日経バイオテクONLINE  (2022-12-8 7:00)

CMOはContract Manufacturing Organizationの略。製薬会社などから、医薬品の製造を受託・代行する企業を指す。日本語では、「医薬品製造受託機関」と説明する場合が多い。あるいは医薬品の製造を受託する事業を、CMO事業と呼ぶこともある。

JCRファーマが京都大に株式を寄付、本庶佑基金などへ年間2000万円程度の配当  from 日経バイオテクONLINE  (2022-12-8 7:00)

JCRファーマと京都大学は2022年12月5日に記者会見を開き、JCRファーマの株式合計100万株を京都大学に寄付したと発表した。年間合計2000万円程度の株式配当が、本庶佑有志基金とがん免疫治療研究基金の2基金に充当される。企業が自社株を国立大学に寄付し、大学が配当を受け取るという仕組みは国内初だという。京都大の本庶佑特別教授は「本当にありがたい。こういう仕組みがあることを企業に知っていただき、第2、第3のJCRファーマさんのような企業が、名乗り出ていただけるのを期待したい」と話した。

英AZ社、TCR-T療法のオランダNeogene社を最大437億円で買収し固形がんへ開発推進  from 日経バイオテクONLINE  (2022-12-8 7:00)

英AstraZeneca（AZ）社は2022年11月29日、T細胞受容体発現T細胞（TCR-T）療法の創薬基盤を有するオランダNeogene Therapeutics社を、最大3億2000万ドル（約437億円）で買収すると発表した。AZ社はNeogene社を完全子会社化し、同社の基盤技術やパイプラインを獲得する。固形がんのネオアンチゲンを標的化するTCRの創製技術を持つNeogene社の研究チームと協力し、新たな細胞医薬の創製に取り組むとしている。

香料大手の米IFF社、植物性蛋白質の世界的なニーズ拡大受け製品強化  from 日経バイオテクONLINE  (2022-12-8 7:00)

米食品香料大手のInternational Flavors & Fragrances（IFF）社は2022年12月6日、東京都内で「ネクストノーマルにおける植物性たん白〜最新トレンドと栄養機能〜」と題したセミナーを開催した。コロナ禍によって世界的な蛋白質需要が増加していることを紹介しながら、植物性蛋白質を用いた製品の供給力と機能強化の姿勢をアピールした。

レナサイエンス、COVID-19に対するPAI-1阻害薬の第2相が完了  from 日経バイオテクONLINE  (2022-12-8 7:00)

レナサイエンスは2022年12月6日、2023年3月期第2四半期（2022年4月〜9月）の決算説明会を開催した。説明会では、開発中の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に対するプラスミノーゲン活性化抑制因子1（PAI-1）阻害薬の国内後期第2相医師主導治験が同年10月に完了したと説明があった。現在はデータの整理を進めており、2023年3月頃に結果がまとまる見込みだ。