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RSS/ATOM 記事 (67279)

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ADCの米Seagen社、標的蛋白質分解誘導薬とのコンジュゲート目指し米Nurix社と提携  from 日経バイオテクONLINE  (2023-9-14 7:00) 
 米Seagen(旧Seatle Genetics社)と米Nurix社は2023年9月7日、がんの新たな治療モダリティである標的蛋白質分解誘導薬-抗体コンジュゲート(Degrader-Antibody Conjugates:DAC)を共同開発すると発表した。複数年で複数品目を創出する契約で、Nurix社が創製した標的蛋白質分解誘導薬(TPD)にSeagen社の抗体薬物複合体(ADC)の技術を適用し、特異的送達能を備えたDACの実用化に向けて協力する。
第71回日本心臓病学会学術集会、Heartseedの他家iPS由来心筋球、国内第1/2相の前半2症例の経過が明らかに  from 日経バイオテクONLINE  (2023-9-14 7:00) 
 2023年9月8〜10日に開催された第71回日本心臓病学会学術集会で、虚血性心疾患に伴う重症心不全を対象とした他家iPS細胞由来心筋球(開発番号:HS-001)の国内第1/2相試験(LAPiS試験)において、HS-001の移植を受けた2例の経過が報告された。いずれも経過は良好で、移植後6カ月には左室のリバースリモデリングと心機能の改善を認めたという。東京女子医科大学心臓血管外科学講座の市原有起氏が発表した。
米Beam社、CD7標的塩基編集CAR-Tの投与を開始し米国初の塩基編集治療に  from 日経バイオテクONLINE  (2023-9-13 7:00) 
 米Beam Therapeutics社は2023年9月5日、4つの塩基を編集したCD7標的の他家キメラ抗原受容体発現T細胞(CAR-T)療法(BEAM-201)について、米国で開始した第1/2相臨床試験において1例目の患者に投与されたと発表した。2本鎖DNAを切断しない塩基編集の技術を臨床で試みるものとして米国で初めてとなる試験で、同社にとって重要なマイルストーンとなった。第1相パートでは安全性評価を主要目的とし、第2相パートで採用する推奨用量を決定する。目標登録数は両パート合わせて106例で、安全性と有効性の各評価項目を2年以上にわたって追跡する計画だ。
米Wave社、ヒトで初めてとなるRNA編集治療の試験開始を申請  from 日経バイオテクONLINE  (2023-9-13 7:00) 
 米Wave Life Sciences社は2023年9月5日、α1アンチトリプシン欠損症(AATD)の適応で開発中のRNA編集オリゴヌクレオチド医薬(WVE-006)について、RNA編集治療として初めてとなる臨床試験実施申請(CTA)を提出したと発表した。同年第4四半期に健常被験者を対象とする試験を実施し、2024年には患者を対象とした治療メカニズム実証データを公表したいとしている。
水田製作所、メッシュによる細胞培養デバイスのサンプル提供開始へ  from 日経バイオテクONLINE  (2023-9-13 7:00) 
 電子機器や樹脂製品などの製造販売を手掛ける水田製作所(兵庫県明石市、水田太郎代表取締役社長)が、研究用途の細胞培養用デバイスを開発している。メッシュを使い、細胞をシート状に培養する際の効率を高めるというもので、2024年初頭にもサンプル提供を始める予定だ。
主要バイオ特許の公開情報、2023年8月30日〜9月5日発行分(公開番号・発明の名称・出願人・要約)  from 日経バイオテクONLINE  (2023-9-13 7:00) 
 一般社団法人発明推進協会が発行する「特許公報」2023年8月30日〜9月5日発行分より、バイオ関連と判断できる主な特許の公開情報を以下に掲載します。
iPS創薬のケイファーマが10月17日に東証グロース市場に上場へ  from 日経バイオテクONLINE  (2023-9-13 7:00) 
 東京証券取引所は2023年9月12日、iPS細胞を用いて、創薬や再生医療等製品の開発を手掛ける慶應義塾大学発スタートアップのケイファーマ(東京・港、福島弘明代表取締役社長)の東証グロース市場への新規株式上場(IPO)を承認した。上場予定日は2023年10月17日。主幹事はSBI証券が務める。
主要バイオ特許の登録情報、2023年8月30日〜9月5日発行分(登録番号・発明の名称・出願人・要約)  from 日経バイオテクONLINE  (2023-9-13 7:00) 
 一般社団法人発明推進協会が発行する「特許公報」2023年8月30日〜9月5日発行分より、バイオ関連と判断できる主な特許の登録情報を以下に掲載します。
第75回日本生物工学会大会、大阪工業大の長森准教授、バイオプロセスの効率化へ「バイオものづくりラボ」を  from 日経バイオテクONLINE  (2023-9-13 7:00) 
 2023年9月3日から5日まで開催された第75回日本生物工学会大会で、シンポジウム「プロテインクライシスに挑む未来タンパク資源の製造・加工技術の開発と新たな食システムの創成を目指して」(座長:京都大学大学院農学研究科応用生命科学専攻の小川順教授)が開催された。セッションでは、蛋白資源の培養製造をスケールアップし、社会実装を加速するための取り組みである「大阪工業大学バイオものづくりラボ」について、大阪工業大学工学部生命工学科の長森英二准教授が説明した。
第29回日本遺伝子細胞治療学会学術集会、PMDA、遺伝子治療のカルタヘナ法第1種使用の承認までの期間が短縮  from 日経バイオテクONLINE  (2023-9-13 7:00) 
 2023年9月11日から13日まで大阪で開催されている第29回日本遺伝子細胞治療学会学術集会で、規制に関するシンポジウムが開催され、医薬品医療機器総合機構(PMDA)がカルタヘナ法の運用状況や、遺伝子治療用製品の承認の現況などについて講演。カルタヘナ法に基づく第1種使用規程の承認に向けた事務処理期間が、短縮傾向にある点などが説明された。



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