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リポート◎グローバル大手製薬企業の経験者による座談会【前編】、日本の創薬スタートアップに足りないのは  from 日経バイオテクONLINE  (2023-7-20 7:00)

グローバル大手製薬企業で研究開発を経験した3人が、国内の創薬・バイオスタートアップの課題を語った。共通して指摘したのは、探索研究や臨床開発のゴールを見据えて戦略的に研究開発を進めることの重要性だ。「この疾患で導出を目指すなら」「実臨床でこう使われるには」を前提に探索研究や臨床開発を進める必要がある。

保護中: 7/1(土)東大女性のキャリア形成vol.4〜消費生活アドバイザーのすすめ〜動画公開ページ  from さつき会〜東大女子ネットワーク・コミュニティ〜  (2023-7-19 10:09)

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7/1（土）「東大女性のキャリア形成vol.4〜消費生活アドバイザーのすすめ」開催報告  from さつき会〜東大女子ネットワーク・コミュニティ〜  (2023-7-19 9:59)

さつき会のキャリアデザインイベント第4弾では、公益社団法人 日本消費生活アドバイザー・コンサルタント・相談員協会（NACS）代表理事（副会長）の永沢裕美子さんを講師にお迎えし、日本の消費者関連団体の歴史と現状と課題、消費生活アドバイザー資格とは何か、消費生活アドバイザー資格をすすめる理由についてお話いただきました。 ご講演では、まず、永沢さんがご自身のキャリアに触れながら、証券業界を引退された後、ご自分の人生を切り開いてきた一つのカギが消費生活アドバイザーの資格となったこと、草の根の金融消費者教育を展開するためNACSに入会されたことをご紹介されました。 その後、日本の消費者活動の概要と歴史、課題に触れ、消費者市民活動は現代社会でますますその重要性が高まっていることから、退職後や専業主婦後のセカンドキャリアとして消費生活専門資格を取得して消費者団体で活動することを今後の選択肢として考えていただきたいと述べられました。 最後に、永沢さんは、消費生活アドバイザー資格の説明やご自身が消費生活アドバイザーとしてご活動されてきた経験から、東大を卒業した女性にこの資格を取得してほしい ...

主要バイオ特許の公開情報、2023年7月5日〜7月11日発行分（公開番号・発明の名称・出願人・要約）  from 日経バイオテクONLINE  (2023-7-19 7:00)

一般社団法人発明推進協会が発行する「特許公報」2023年7月5日〜7月11日発行分より、バイオ関連と判断できる主な特許の公開情報を以下に掲載します。

グローバル製薬経営の羅針盤　第4回、オンコロジーは日本企業にとって魅力的な疾患領域か？  from 日経バイオテクONLINE  (2023-7-19 7:00)

証券アナリストで、証券会社調査部を経て現在は製薬企業のファイナンス部門に勤務する関篤史氏による連載の第4回。今回のテーマは疾患領域戦略。日本の製薬企業は、ジェネリックが多く参入し差別化が難しいとされているプライマリケア領域は避け、スペシャルティー領域、とりわけオンコロジー（がん領域）と希少疾患へ注力する方針を掲げる例が目に付くが、果たしてその戦略は正しいのだろうか。関氏に考察してもらった。

編集長の目、約10年前の認知症取材とレカネマブの正式承認  from 日経バイオテクONLINE  (2023-7-19 7:00)

2014年、医師向けの日経メディカルの記者をしていたころ、「認知症は病気じゃない」という特集を執筆したことがあります。認知症の在宅医療を手掛ける診療所の医師を数カ月間取材して、当事者の方々の集会などに出向いて、思い至ったタイトルでした。

英国の個別化がんワクチン国家プロジェクト、独BioNTech社と共同で臨床開発スタート  from 日経バイオテクONLINE  (2023-7-19 7:00)

英政府は2023年7月5日、ドイツBioNTech社とmRNAをベースとする個別化がんワクチンの開発プロジェクト「Cancer Vaccine Launch Pad：CVLP」を正式に開始すると発表した。両者が同年1月に交わした合意文書に基づき、英国内でBioNTech社が実施する臨床試験に英国民保健サービス（NHS）や関連機関が協力する。同社は既に英国内で臨床試験を開始している。今後も新たな試験を順次開始する計画で、2030年までに最大1万人の患者登録を目指す。大半の患者登録は2026年以降になるという。

米Caribou社がPfizer社から35億円調達、ゲノム編集他家CAR-Tの開発加速  from 日経バイオテクONLINE  (2023-7-19 7:00)

米Caribou Biosciences社は2023年7月6日、米Pfizer社からの株式投資により2500万ドル（約35億円）を調達したと発表した。調達した資金を活用し、再発または難治性多発性骨髄腫（r/r MM）の適応で開発中のキメラ抗原受容体発現T細胞（CAR-T）療法（CB-011）の第1相臨床試験を加速する。またPfizer社の副社長で多発性骨髄腫専門の開発責任者であるSriram Krishnaswami氏がCaribou社の取締役に就任した。

主要バイオ特許の登録情報、2023年7月5日〜7月11日発行分（登録番号・発明の名称・出願人・要約）  from 日経バイオテクONLINE  (2023-7-19 7:00)

一般社団法人発明推進協会が発行する「特許公報」2023年7月5日〜7月11日発行分より、バイオ関連と判断できる主な特許の登録情報を以下に掲載します。

中外製薬、横浜の新研究拠点を全面稼働  from 日経バイオテクONLINE  (2023-7-19 7:00)

中外製薬は2023年7月18日、新研究拠点「中外ライフサイエンスパーク横浜」のメディア向け見学会を開催した。新研究拠点は、2022年10月15日に竣工し、2023年4月から本格稼働していた。同拠点では、実験自動化（ラボオートメーション）やAI創薬などを基盤として創薬研究を進めていく計画だ。見学会では、実験装置の間を移動しながら実験サンプルを運ぶ自走式ロボットが公開された。