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AMEDの注目課題ピックアップ、阪大微研の渡辺氏、多様なウイルスに対応可能な中分子医薬の開発を目指す
from 日経バイオテクONLINE
(2023-6-20 7:00)
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大阪大学微生物病研究所の渡辺登喜子教授が代表を務める本プロジェクトは、あらゆるウイルス性感染症の流行に対応できる創薬研究のプラットフォームの構築を目指している。ウイルスではなく宿主細胞の因子を標的とすることで、広範な種類のウイルスに効果を発揮する抗ウイルス薬を開発したい考えだ。まずは、変異しやすく新興感染症の原因となりやすいRNAウイルスにターゲットを絞り、研究を進める。
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機能性食材研究、「血流」の機能性表示、訴求効果は体温維持と認知機能維持の2つが主流
from 日経バイオテクONLINE
(2023-6-20 7:00)
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体の血液の流れを表す血流は、身体機能に様々な影響を及ぼす。このため血流を改善する機能性表示食品は、様々な訴求効果を打ち出すことが理論的に可能だ。現在のところ、「血流」の表示は他の機能性とセットで表示されることが多く、体温維持と認知機能維持の2つが主に組み合わせられている。成分としてはヒハツ由来ピペリン類、イチョウ葉抽出物の届け出が上位を占めている。
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米Akero社、NASHに対するFGF21融合蛋白質とGLP-1作動薬の併用で良好な結果
from 日経バイオテクONLINE
(2023-6-20 7:00)
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米Akero Therapeutics社は2023年6月5日、線維芽細胞成長因子21（FGF21）と抗体Fc領域の融合蛋白質であるefruxifermin（EFX、AKR-001）の第2b相SYMMETRY試験において、GLP-1受容体作動薬とEFXの併用を受けた拡大コホート（コホートD）の2型糖尿病の非アルコール性脂肪性肝炎（NASH）患者群で、肝脂肪量の有意な減少や、線維化や肝障害のマーカーの改善が見られたと発表した。
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バイオベンチャー株価週報、ジーエヌアイ、モダリス、セルソースが上昇、グリーンアース、メドレックス、ア
from 日経バイオテクONLINE
(2023-6-16 22:20)
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日本の株式市場に上場するバイオスタートアップの株価を週ごとにウォッチしていく「バイオベンチャー株価週報」。2023年6月16日の終値が、前週の週末（6月9日）の終値に比べて上昇したのは28銘柄、不変だったのは3銘柄、下落したのは21銘柄だった。
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理研グループなど、脳動脈瘤に分子標的治療の幕が開く
from 日経バイオテクONLINE
(2023-6-16 7:00)
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理化学研究所脳神経科学研究センターを中心とする国際共同研究グループが、脳動脈瘤の発症に特定の遺伝子変異が関与していることを発見し、2023年6月15日、Science Translational Medicine誌のオンライン版に論文を報告した。脳動脈瘤の治療は、開頭手術や血管内カテーテル治療が一般的だが、今回の発見によって過剰発現する特定の変異遺伝子の働きを選択的に抑える分子標的治療が有望な治療法になる可能性が出てきた。
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2023 ASCO速報、独BioNTech社と米OncoC4社、次世代抗CTLA-4抗体の第1/2相中間解析で好結果
from 日経バイオテクONLINE
(2023-6-16 7:00)
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ドイツBioNTech社と米OncoC4社は、2023年6月2日、抗PD-L1抗体抵抗性の転移性非小細胞肺がん（NSCLC）患者を登録して現在進行中の、抗CTLA-4モノクローナル抗体BNT316/ONC-392（gotistobart）に関する第1/2相試験の中間解析で、好結果が得られたと発表した。データは2023年6月の米臨床腫瘍学会年次総会（2023 ASCO）で報告された。
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2023 ASCO速報、米Bicara社、抗EGFR/TGFβの2機能性抗体が難治性頭頸部がんに奏効率65％
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(2023-6-16 7:00)
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米Bicara Therapeutics社は2023年6月5日、EGFR/TGFβを標的とする2機能性抗体（BCA101）の第1/1b相臨床試験で、難治性頭頸部がんに対する「キイトルーダ」（ペムブロリズマブ）併用療法で有益性を検証したと発表した。ヒトパピローマウイルス（HPV）陰性の再発/転移性頭頸部扁平上皮がん（R/M HNSCC）で、再発病変や転移病変が未治療の患者20例中13例に奏効をもたらした。同試験の中間解析結果は2023年6月2日〜6日に開催された米臨床腫瘍学会年次総会（2023 ASCO）で報告された。
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ボストン発、バイオテック事情あれこれ、従業員が最大限パフォーマンスできる環境がスタートアップにある理
from 日経バイオテクONLINE
(2023-6-16 7:00)
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米政府は、2023年5月11日、新型コロナウイルスに関する「公衆衛生上の緊急事態宣言」を解除しました。3年4カ月にわたるパンデミックが、ついに終了したのです。パンデミック期間中、完全な在宅勤務を推奨していた企業の中には、出勤を求めるところも出てきているようです。企業文化にもよりますが、米国の多くのスタートアップは、在宅勤務と出社勤務のハイブリッド形式を取り、柔軟に対応しているところが多い印象です。また、勤務時間も厳密に9〜17時と決まっているわけではなく、個人的な用事がある日は在宅勤務にして、オンライン会議でコミュニケーションするのが一般的です。
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三井物産が創薬向けにスパコン活用を支援、アステラスや小野薬品が参加
from 日経バイオテクONLINE
(2023-6-16 7:00)
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三井物産は2023年10月に、製薬企業などに向けて、スーパーコンピューター（スパコン）の利活用を支援するプロジェクトを開始する。海外ではメガファーマなどが自社でスパコンを購入し、ヒット化合物の探索や最適化といった創薬の効率化に役立てている。一方、費用面のハードルなどから、日本の製薬企業はそうした潮流に出遅れていた。三井物産は参加企業が複数台のスパコンを共有できる場を提供し、創薬におけるスパコンの導入を促す。プロジェクト名は「Tokyo-1」。既に、アステラス製薬や小野薬品工業が参加を予定しているという。
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2023 ASCO速報、IDH1/2変異のある神経膠腫の1次治療でIDH阻害薬の単剤投与がPFSを有意に延長
from 日経バイオテクONLINE
(2023-6-16 7:00)
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IDH1/2変異を有するグレード2の神経膠腫に対する1次治療として、IDH阻害薬のvorasidenibはプラセボよりも有意に無増悪生存期間を延長することが示された。同疾患における分子標的薬の有効性を検証した初の前向き無作為化第3相臨床試験（INDIGO試験）の結果から明らかになったもので、2023年6月2日〜6日まで米国シカゴで開催された米臨床腫瘍学会年次総会（2023 ASCO）で、米Memorial Sloan Kettering Cancer CenterのIngo Mellinghoff氏が発表した。
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