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Novozymes社とCargill社、BASF社がパートナーシップから撤退すると発表、バイオアクリル酸プロジェクトは継  from 日経バイオテクONLINE  (2015-2-3 0:00)

デンマークNovozymes社と米Cargill社は2015年1月27日、ドイツBASF社が再生可能原料から3-ヒドロキシプロピオン酸（3-HP：3-hydroxypropionic acid）やアクリル酸を生成するバイオプロセスを開発する3社の研究開発パートナーシップから撤退することを決定したと発表した。BASF社は2012年、Novozymes社とCargill社が2008年に開始した共同開発パートナーシップに参加した（関連記事1）。Novozymes社とCargill社はバイオ3-HPやその誘導体を商業化するプロジェクトを継続して、バイオアクリル酸技術を市場へ導入することを目指すと表明している。両社は、新しい商業化パートナーを見つける活動を既に開始している。

ISAAAのClive James氏、マイナーな作物ほど組み換え技術の価値は高い、作物種拡大を占うのはアクリルアミド  from 日経バイオテクONLINE  (2015-2-3 0:00)

世界の遺伝子組み換え作物の作付動向を毎年報告しているInternational Service for the Acquisition of Agri-Biotech Applications（ISAAA）の創設者で名誉会長のClive James氏が、2月2日、バイテク情報普及会が都内で開催したセミナー「2014年世界のバイテク/GM作物の商業栽培に関する最新状況」で講演し、遺伝子組み換え作物栽培の現況と今後の展望について紹介した。

Wmの憂鬱、甘い認知症政府統計、制圧の切り札は住民コホートだ【日経バイオテクONLINE Vol.2196】  from 日経バイオテクONLINE  (2015-2-2 18:00)

ドライバー遺伝子阻害剤と免疫チェックポイント阻害剤の登場で、癌の制圧に関してはかなり楽観的に見通せる時代に突入しました。では、ポスト癌は何か？　これは間違い無く、認知症となることは間違いありません。先週の金曜日、雪深い弘前でCOIストリームのシンポジウムが開催され、そこで聞く数字はいち早く認知症対策を真剣に行わなくては、日本の社会が滅びることを示していました。1月27日、我が国政府は認知症対策の国家戦略「新オレンジプラン」を閣議決定しました。まずこの戦略以上のことを、我が国政府と社会が実行しない限り、私たちの未来は極めて暗いかもしれません。

協和キリン、抗CCR4抗体の固形癌に対する治験結果は「2016年には明らかになる」  from 日経バイオテクONLINE  (2015-2-2 17:00)

協和発酵キリンは2015年2月2日、2014年12月期の決算説明会を開催。薬価改定の影響や後発医薬品、バイオ後続品の影響などで、主力製品の売上高が落ちたことについて、花井陳雄社長は「厳しい年だった」と振り返った。

日健栄協が機能性表示準備室で届出支援相談を開始、室長に事務局長の青山充氏  from 日経バイオテクONLINE  (2015-2-2 15:20)

日本健康・栄養食品協会（日健栄協）は、2015年4月に施行される食品の機能性表示制度に向け、その支援体制の一環として2月1日付で「機能性表示準備室」を設置し、2月2日から「届出支援相談」を開始した。

【連載】寛和久満夫の深読み科学技術政策（第54回）、実効ある改革には運用のモニタリングが必要  from 日経バイオテクONLINE  (2015-2-2 13:12)

産業競争力強化法に基いて、成長戦略関連施策のうち重点的に講ずべき施策を定めた「産業競争力の強化に関する実行計画2015年版」が今月中旬にも閣議決定される。実行計画では、当面3年間で期限を定めて実施される規制・制度改革等を中心とした産業競争力の強化に関する施策について、現時点で施策の内容、実施期限、担当大臣を明らかにしている。

キユーピーが卵不使用マヨネーズタイプ調味料「エッグケア」、粉末状大豆蛋白質を配合  from 日経バイオテクONLINE  (2015-2-2 13:00)

キユーピーは、卵を使わないマヨベーズタイプ調味料「キユーピー エッグケア（卵不使用）」を2015年2月20日から全国に出荷する。

2014年の医薬部外品の承認品目数、東洋新薬が2年連続トップ、2位の花王は28増、カネボウは31減  from 日経バイオテクONLINE  (2015-2-2 13:00)

東洋新薬（福岡市、服部利光代表取締役）は、2014年1月1日から12月31日までの1年間における医薬部外品の承認品目数が95と2013年の87より8増え、企業別の承認品目数で2年連続で1位になったと、2015年1月29日に発表した。

東京工科大と東京海洋大、鹿児島大、種子島の褐藻テルペノイドの機能性を発掘、鳥羽で養殖へ  from 日経バイオテクONLINE  (2015-2-2 6:00)

東京工科大学応用生物学部の佐藤拓己教授らは、日本近海に分布する褐藻類シワヤハズの疎水性成分のテルペノイド・ゾナロール（以下、ゾナロールと略記）の機能性の研究を進め、潰瘍性大腸炎を抑制することや、Nrf2/AREパスウェイを介して神経細胞死を抑制すること、中性脂肪の吸収抑制や膵リパーゼ阻害活性を示すことを見いだした。東京海洋大学海洋学部の小山智之准教授（食品生産科学科）や鹿児島大学医学部の谷本昭英教授（病理学）、鹿児島大共同獣医学部の川口博明准教授（病理学）らと共同で開発を進めており、機能性食品の商品化に結び付けたい考えだ。

順天堂大の折茂氏、癌関連線維芽細胞が癌細胞を教育して浸潤・転移能を高める  from 日経バイオテクONLINE  (2015-2-2 0:11)

癌関連線維芽細胞が産生するTGFβやSDF-1は、Src系やCEACAMを介して浸潤・転移能の低い癌細胞を悪性化させる。順天堂大学医学部病理・腫瘍学准教授の折茂彰氏は、1月21、22日に金沢市で開催された日本癌学会シンポジウム/共同利用・共同研究拠点シンポジウム「がん幹細胞・微小環境・分子標的 -がん進展制御への挑戦」で、癌関連線維芽細胞と癌細胞の間の相互作用について紹介した。