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編集長の目、CAR-T療法のリスク調査で感じた副作用報告の重要性  from 日経バイオテクONLINE  (2024-2-8 7:00)

米食品医薬品局（FDA）は、2024年1月19〜23日にかけて、現在販売されている自家キメラ抗原受容体T細胞（CAR-T）療法の6製品について、添付文書の変更を要求しました。FDAは、各製品の添付文書の枠内の警告に、「CAR-T療法の治療後にT細胞性悪性腫瘍が生じる可能性」を追加するよう要求しており、各製薬企業は30日以内に対応を行うとみられます。

ベンチャー探訪、一塩基変異を標的としたsiRNA医薬をがんと遺伝性疾患に開発するANRis  from 日経バイオテクONLINE  (2024-2-8 7:00)

ANRisは、東京大学大学院理学系研究科の程久美子（てい・くみこ）准教授らの研究成果に基づき、2023年9月に設立された創薬スタートアップだ。核酸医薬の中でも、siRNA医薬に照準を絞って、がんや遺伝性疾患を対象とした新規siRNA医薬の開発を進めている。

伊藤勝彦の業界ウォッチ、Pfizer社、COVID-19治療薬は9割減──2023年度決算は大幅な減収減益  from 日経バイオテクONLINE  (2024-2-8 7:00)

欧米の製薬企業の2023年度決算を読み解く連載。今回は米Pfizer社を取り上げる。2022年度は、製薬企業として初の1000億ドル企業となったが、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が落ち着いたことで、2023年度の収益は大幅な減少となった。

羊土社のライフサイエンス最新トレンド、抗体医薬品に関するレギュラトリーサイエンス  from 日経バイオテクONLINE  (2024-2-8 7:00)

抗体医薬品は、液性免疫の主役として分子進化による優れた特性を獲得した免疫グロブリンの骨格構造に加え、疾患に関連する標的分子に対する高い特異性を有するタンパク質として選択・最適化され、開発が進められる。本特集でも紹介されているようなさまざまな開発コンセプトにより工夫が重ねられて創製される抗体が医薬品として実用化されるには、品質・有効性・安全性が確保され、市販開始後も製品が安定供給される体制が整備されている必要がある。抗体医薬品開発の際には、図1に示すように、開発目標となる製剤の目的に叶うようさまざまな要素を考慮する必要があり、適切な分子設計・最適化を行うとともに、原薬・製剤の製造工程の開発において、意図した製品が得られるよう、製造プロセスがつくりこまれていくことになる。

1/27(土)「日本フランス現地事情生トーク」開催報告  from さつき会〜東大女子ネットワーク・コミュニティ〜  (2024-2-7 21:01)

2024年1月27日（土）午後8時〜10時（日本時間） 2024年1月27日（土）に「日本フランス現地事情生トーク」をオンラインで開催しました。毎回大好評の「現地事情生トーク」シリーズも3年目となりました。今回は、パリ日 […] The post 1/27(土)「日本フランス現地事情生トーク」開催報告 first appeared on さつき会〜東大女子ネットワーク・コミュニティ〜 .

日本民藝館からのお知らせ  from 日本民藝館  (2024-2-7 16:20)

染色家の柚木沙弥郎先生が、去る1月31日、101歳にて永眠されました。 謹んでご冥福をお祈り申し上げます。 日本における型染の第一人者として、また民藝運動の旗手として終生ご活躍された柚木先生。 その手から生まれる作品の数々は、老若男女を問わず多くの方々に愛され、生きる喜びや楽しさを届けてくださいました。 ご葬儀は故人のご遺志により、2月4日に近親者によって執り行われました。 ご厚意につきましては謹んでご遠慮させていただく旨、ご家族よりうかがっております。 なにとぞ、ご理解のほどお願い申し上げます。

米議会、公的研究から中国バイオ企業の排除を目指す法案を連邦下院に提出  from 日経バイオテクONLINE  (2024-2-7 7:00)

米議会の「米国と中国共産党間の戦略的競争に関する特別委員会（House Select Committee on the Strategic Competition between the United States and the Chinese Communist Party）」は2024年1月25日、BIOSECURE Actと名付けられた法案を連邦下院に提出した。公的研究から中国バイオ企業の排除を目指すものだ。上院では国土安全保障・政府問題委員会（Committee on Homeland Security and Governmental Affairs）が既に同様の法案を提出しており、米国の公的研究から中国バイオ企業を排除する動きが強まっている。

Novo社がCDMOの米Catalent社を買収、Novo Nordisk社はウゴービ増産へ  from 日経バイオテクONLINE  (2024-2-7 7:00)

デンマークNovo Holdings社は2024年2月5日、医薬品開発製造受託機関（CDMO）大手の米Catalent社を買収すると発表した。企業価値評価額は165億ドル（約2兆4500億円）で、全額現金で支払う。2024年末までに買収を完了する予定で、Catalent社は上場廃止となる。

筑波大学など、植物が鉄を根粒に集めて窒素固定を促す仕組みを解明  from 日経バイオテクONLINE  (2024-2-7 7:00)

筑波大学などの研究グループは、マメ科植物で、根粒での窒素固定に必要な鉄を周囲から根粒に集める仕組みを解明した。将来的には、植物体の鉄利用効率を上げることで、収量増にもつながり得る知見だ。論文は2024年1月29日、Nature Communications誌に掲載された。

住友ファーマは2期連続の最終赤字に、中計の見直しで挽回策示せるか  from 日経バイオテクONLINE  (2024-2-7 7:00)

住友ファーマは2024年2月5日に大阪市内で社長会見を開催した。1月31日に2024年3月期第3四半期（2023年4月-12月）の決算を発表した際に、2024年3月期通期（2023年度）の連結業績予想の大幅な下方修正を発表していたが、2023年4月に発表した「中期経営計画2027」（2023年度から2027年度）についても見直しを進めていると説明。中計の中で示していた2024年度の売上収益4600億円、コア営業利益400億円という数字について、野村博代表取締役社長は「実現は難しい」との認識を示した。決算説明会で野村社長は、「コア営業利益の黒字化は達成していくつもりで2024年度の予算に向けて作業している」と説明したが、思い切った合理化の取り組みなくして、2024年度のコア営業利益黒字の実現は容易でなさそうだ。