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Renewable Fuels Association、2014年の米バイオエタノール産業をまとめた報告書を公表  from 日経バイオテクONLINE  (2015-2-27 0:00)

米Renewable Fuels Association（RFA）は2015年2月19日、2014年の米国バイオエタノール産業界の現状を総括した報告書「2015 Ethanol Industry Outlook」とそのポケット版「2015 Pocket Guide to Ethanol」を公表した。

農水省と環境省、未承認組換えパパイアの継続的な生育実態調査は2014年で取り止め  from 日経バイオテクONLINE  (2015-2-26 23:00)

農林水産省と環境省は、日本で未承認の遺伝子組換えパパイア（パパイヤ）について沖縄県内の道ばた等における生育実態を継続調査することを2014年度で終了する。

Wmの憂鬱、4月1日施行、双子の研究不正ガイドラインに潜む落とし穴【日経バイオテクONLINE Vol.2209】  from 日経バイオテクONLINE  (2015-2-26 19:30)

昨日の朝行われた厚生科学審議会技術部会に参加しましたが、とても興味深い、しかし、背筋がぞっとするような経験を致しました。安倍首相の音頭取りで、日本医療研究開発機構(AMED)が2015年4月1日に発足しますが、ただでさえ、各省庁毎の研究ガイドラインの乱立で頭が痛い状況なのに、ひょっとしたらAMEDも研究規制などに対して独自のガイドラインを作成し得ることが分かり、このまま暴走すると屋上屋に屋上を足すような存在にAMEDが怪物化するのではないかと、ぞっといたしました。賢明なるAMEDの皆さんには、厚生労働省、文部科学省そして経済産業省が、先進医療に対して整備している研究・開発ガイドラインを総覧して、その最適なるものを選抜して、AMEDのガイドラインとして採用することをお勧めしたい。言わば各省がそれなりにベストと考え抜いたガイドラインを競争させて、選択する訳です。そして、AMEDが選択したガイドラインが日本の先進医療研究のデファクト・スタンダードとなれば、錯綜するガイドラインに研究者が悩まなくて済む好循環が生まれます。AMEDの主幹機能として設置される倫理的法的社会的問題（ELSI）部門には是非とも頑張っていただきたい。予算 ...

ゲノム編集技術の規制をどう進めるべきか、北大の石井哲也氏が提言【GreenInnovation Vol.280】  from 日経バイオテクONLINE  (2015-2-26 18:00)

ここ1カ月でも、次のような関連記事を、日経バイオテクONLINEで掲載しております。ヒトをはじめとする哺乳動物では、簡便なCRISPRがよく効くので、ゲノム編集ツールの中で、CRISPRの占める比率がどんどん高まっているようです。

国循がhANP血管保護で癌転移抑制の多施設臨床開始へ、国家戦略特区の先進医療特別事前相談の第1号  from 日経バイオテクONLINE  (2015-2-26 15:00)

国立循環器病研究センター（国循）は、ヒト心房性ナトリウム利尿ペプチド（hANP）が血管を保護することによってさまざまな種類の癌の転移を予防・抑制できることや、その詳細なメカニズムを解明した研究成果について、2015年2月24日に発表した。「なぜ、癌は心臓に転移しないのか、という疑問を20年前から持っていた。今回の研究により、この疑問が解決でき、それが臨床応用に繋がる結果となった」と、臨床研究の研究代表者を務める国立循環器病研究センター研究所の寒川賢治研究所長は強調した。寒川所長は1984年、宮崎医科大学（現宮崎大学医学部）在籍時に当時教授だった松尾壽之・宮崎医科大学名誉教授/国循研究所名誉所長らのグループでANPを発見した。同グループは独自のペプチド探索法を開拓し、これまでに30種以上の新規ペプチドの発見に貢献している（記事末尾参照）。

明治大と広島大など、ゲノム編集技術「PtFg TALEN」で糸状菌の標的遺伝子改変効率100％  from 日経バイオテクONLINE  (2015-2-26 12:00)

明治大学大学院農学研究科の荒添貴之研究員らは、真核多細胞微生物である糸状菌を高効率でゲノム編集できる技術を世界で初めて確立した。

日本とNZの機能性食品採択、愛知学院大の大澤氏と産総研の辻氏、北大の細川氏  from 日経バイオテクONLINE  (2015-2-26 11:30)

科学技術振興機構（JST）は、国際科学技術共同研究推進事業（SICORP）「日本−ニュージーランド共同研究」において、ニュージーランドビジネスイノベーション雇用省（MBIE）と共同で取り組む「機能性食品」の共同研究課題として2014年度の新規課題3件を決定した。研究期間は研究開始から最大2年間で、支援規模は1課題当たり総額2080万円/2年間を上限とする（間接経費を含む）。今回は、応募のあった9件の中から3件が選ばれた。日本側の評価委員（5人）の研究主幹は、東北大学大学院農学研究科農学部の国分牧衛教授が務めた。

セルシード、食道再生上皮シートの開発推進のためにスウェーデンに現地法人を設立へ  from 日経バイオテクONLINE  (2015-2-26 6:28)

セルシードは2015年2月24日、2014年12月期の決算報告会を都内で開催した。2014年6月1日に就任した橋本せつ子新社長（写真）は「今までの研究支援会社から脱皮して、再生医療を実現する事業会社になる」と述べ、事業戦略を披露した。

北大の石井哲也特任准教授ら、ゲノム編集作物の規制と表示に関する提言を論文発表  from 日経バイオテクONLINE  (2015-2-26 2:00)

北海道大学安全衛生本部の石井哲也特任准教授らは、農業分野などを変革するゲノム編集技術に関する論文を2015年2月26日、Trends in Plant Science誌（IF13.479）で発表した。

久山町研究、尿酸値5.0mg/dL以上はCKDの発症リスク  from 日経バイオテクONLINE  (2015-2-26 0:00)

公益社団法人久山生活習慣病研究所と帝人ファーマは、2015年2月25日、久山町研究の疫学データから、5.0mg/dL以上の尿酸値高値で慢性腎臓病（CKD）の発症リスクが有意に高まることが明らかになったと発表した。研究成果は、2015年6月に名古屋市で開催される第58回日本腎臓学会学術総会で発表される予定だ。