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日本肥満症予防協会、3月中旬から情報提供開始へ  from 日経バイオテクONLINE  (2015-2-12 22:00)

一般社団法人日本肥満症予防協会は2015年2月12日、記者発表会を都内で開催した。協会のホームページ（http://himan.jp）を開設して、3月中旬から情報提供を正式に開始する。情報提供の対象は、医師、医療スタッフ、保健指導スタッフ、一般肥満症者、メタボリックシンドローム対象者だ。4月には都内で設立記念セミナーを開催し、5月から9月まで地域巡回イベントを開催する。10月には肥満症予防週間を制定する。松澤佑次理事長は「肥満症予防ネットワークを構築して情報を提供し、実践活動を行う担い手として協会を設立した」などと趣旨を説明した。理事16人は次の通り。

Wmの憂鬱、4月1日から無力化する教授会、驚く勢いで進む大学改革【日経バイオテクONLINE Vol.2201】  from 日経バイオテクONLINE  (2015-2-12 16:00)

先週友人の勧めで大学のガバナンス改革の推進方策に関する検討会を傍聴しました。そこでびっくりしたのは、安倍内閣の大学改革推進の本気度でした。今年4月1日から施行される学校教育法と国立大学法人法の一部改正は、メガトン級の影響を大学に与えることは間違い有りません。諸悪の根源だった大学の経営無責任体制が大幅に変わるのです。最大の問題は大学の自治を放埒に享受してきたまさに教授会が、その変革にまったく気がついていないことです。法改正が責任ある大学と学問の自由に結びつくことを期待しています。大学で、やっと学問と経営の分離が始まりました。理研など独立研究法人にもメスを入れなくてはなりません。 　ここからは申し訳ありませんが、Wmの憂鬱Premiumサイト(https://bio.nikkeibp.co.jp/wm/)から有料でお読み願います（個人カード払い限定、月間500円で100本まで読み放題）。以前のバックナンバーもまとめてお読みいただけます。※日経バイオテクONLINEの読者は、日経バイオテクONLINEのサイトから記事にアクセス願います。

国際アグリバイオ事業団（ISAAA）アグリバイオ最新情報【2015年1月31日】  from 日経バイオテクONLINE  (2015-2-12 16:00)

（編集部注）この記事は、国際アグリバイオ事業団（ISAAA）によるアグリバイオ最新情報【2015年1月31日】の日本語訳を掲載したものです。

小保方氏、理研が刑事告訴や研究費返還請求の可能性も  from 日経バイオテクONLINE  (2015-2-12 12:12)

理化学研究所は2015年2月10日、都内で記者会見を開き、STAP論文に関する関係者の処分を発表した。既に理研を退職した元職員の小保方晴子氏については、「社会的影響も踏まえて」（理研の堤精史人事部長）、懲戒解雇相当とした。

成育医療研究センターがヒトiPS細胞から視神経の細胞を作製、創薬にも応用可能  from 日経バイオテクONLINE  (2015-2-12 11:40)

国立成育医療研究センター病院眼科の東範行医長らは、ヒトiPS細胞から軸索を持つ網膜神経節細胞を作製し、2015年2月10日都内で記者会見を実施した。先天性や緑内障などによる視神経疾患を対象とした薬効評価に応用できる可能性がある。研究成果はScientific Reports誌に発表された。

テラの2014年12月期決算説明会、樹状細胞ワクチンの治験計画届は今年秋提出へ  from 日経バイオテクONLINE  (2015-2-12 8:12)

テラは2015年2月10日、2014年12月期通期決算に関する説明会を開催した。説明会には、同社の子会社で樹状細胞ワクチン製品の薬事申請を目指すテラファーマの米満吉和取締役（九州大学大学院薬学研究院教授）も出席し、治験スケジュールについて説明した。

The four main roadblocks holding up self-driving cars  from New Scientist - Online news  (2015-2-12 8:00)

Why are self-driving cars taking so long to get on the road? We reveal what's slowing them down? and how to fix it

大阪大学VCの森田執行役員、坂本部長に聞く、「リスクがあってもやるべきところには投資する」  from 日経バイオテクONLINE  (2015-2-12 7:46)

政府が2013年12月に決定した補正予算を原資とする「特定研究成果活用支援事業」は、国立大学法人が直接出資し設立したベンチャーキャピタル（株式会社）が、自大学に関連する研究成果の実用化に出資するという仕組みである。政府は国立大学法人の直接出資を可能とするため、国立大学法人法の改正を行った。

Rise in shark attacks does not mean more sharks  from New Scientist - Online news  (2015-2-12 7:00)

Australian beaches have been closed following a spate of shark sightings and fatal attacks. But shark numbers are not to blame

Elemental risk: Securing the raw stuff of modern life  from New Scientist - Online news  (2015-2-12 5:00)

Your phone, TV and light bulbs would be duds without a host of hard-to-find elements you've probably never heard of. Should you be worried? (full text available to subscribers)