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RSS/ATOM 記事 (67279)

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Umea大学、酵素の高エネルギー状態の観察に成功  from 日経バイオテクONLINE  (2015-7-27 9:01)

スウェーデンUmea大学は2015年7月3日、化学科のMagnus Wolf-Watz准教授をリーダーとする研究チームが、これまで研究するのが不可能であったたんぱく質構造を捉えて観察することに成功したと発表した。これまで「見えなかった」たんぱく質構造を解明することにより酵素の効率の良さと特異性を説明することが可能となり、この発見はバイオテク分野でのアプリケーションなど新しい化学反応をつかさどる触媒として合理的にデザインされた酵素を開発する基礎となるかもしれない。

米Agenus社、癌免疫療法開発に向け伊Diatheva社からCEACAM1抗体の権利を取得  from 日経バイオテクONLINE  (2015-7-27 9:00)

米Agenus社は2015年7月20日、T細胞とNK細胞に発現する糖蛋白CEACAM1（Carcinoembryonic Antigen Cell Adhesion Molecule1）を標的とする抗体について、イタリアSOL社の子会社であるDiatheva社から権利を取得したと発表した。

独altona社、エボラウイルスを検出する遺伝子検査が緊急時使用許可を取得  from 日経バイオテクONLINE  (2015-7-27 9:00)

ドイツのaltona Diagnostics社は、同社が開発した、「RealStar Ebolavirus RT-PCR Kit1.0」が、米国において緊急時使用許可（Emergency Use Authorization：EUA）を獲得したと、発表した。

中外製薬、バイスペシフィック抗体のフェーズIIIを2015年にも開始へ  from 日経バイオテクONLINE  (2015-7-27 8:58)

中外製薬は、2015年7月23日、2015年12月期第2四半期決算に関する説明会を開催した。説明会では、開発パイプラインの進捗も説明された。

日経バイオテク7月27日号「In The Market」、カルナバイオの株価が3倍超に、バイオINDEXはボックス相場  from 日経バイオテクONLINE  (2015-7-27 6:24)

カルナバイオサイエンスに買いが集まっている。きっかけはキナーゼ（リン酸化酵素）阻害薬に関する米Janssen Biotech社とのライセンス契約締結を、6月11日に発表したことである。

日経バイオテク7月27日号「特集」、コドン再定義創薬  from 日経バイオテクONLINE  (2015-7-27 6:16)

東京大の菅裕明教授らの特殊ペプチド技術を製薬企業が相次ぎ導入している。化合物の多様性を高める遺伝暗号（コドン）の再定義が威力を発揮している。コドン再定義は、低分子化抗体薬物複合体の開発にも貢献しそうだ。

日経バイオテク7月27日号「編集長の目」、再生医療、約1％の医療機関が届け出  from 日経バイオテクONLINE  (2015-7-27 6:06)

厚生労働省が公表した再生医療等安全性確保法関連の申請などの2015年6月30日現在の数字によると、医療機関からの細胞培養加工施設の届け出は1748件だった。国内の病院・診療所が歯科を含めて合計約18万カ所であることを考えると、その約1％が再生医療の届け出を行ったというのは、それなりに大きい数字といえる。

【連載】寛和久満夫の深読み科学技術政策（第78回）、「コホート研究で子どもの疾患を減らせ」  from 日経バイオテクONLINE  (2015-7-27 5:53)

英国を中心とする数十年にわたる出生コホート研究の結果などから、胎児期から乳幼児期の環境と、その後の発達・発育や成人後の疾患との関連を裏づけるデータが次々と見つかっており、GluckmanとHansonは2006年、慢性疾患の発症素因の形成が発達期の環境と関係するというDOHaD仮説（Developmental Origins of Health and Disease）を提唱した。

経済財政諮問会議、健康増進・予防サービス・プラットフォームを設置  from 日経バイオテクONLINE  (2015-7-27 5:46)

政府の経済財政諮問会議は2015年7月23日、歳出効率化に資する優良事例を横展開するための健康増進・予防サービス・プラットフォームを設置することを決めた。同日議論した来年度概算要求基準では、毎年増大する年金・医療等の社会保障関係経費の伸びを6700億円の抑制する方針を示しており、プラットフォームによって、さらに歳出抑制を進める狙いがある。なお、概算要求基準については翌24日の閣議で了解された。

遺伝子治療学会、欧米関連学会と受精卵のゲノム編集に反対する共同声明を公表へ  from 日経バイオテクONLINE  (2015-7-27 0:15)

日本遺伝子治療学会は、米国遺伝子細胞治療学会（ASGCT）、欧州遺伝子細胞治療学会（ESGCT）と、受精卵のゲノム編集に反対する共同声明を近く公表する方針だ。7月26日に大阪市で開かれた第21回日本遺伝子治療学会学術集会の市民公開講座において、日本遺伝子治療学会理事長を務める大阪大学大学院医学系研究科ゲノム生物学講座遺伝子治療学分野の金田安史教授が明らかにした。