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日経バイオテク10月26日号「特集」、ゲノム編集育種の実用化  from 日経バイオテクONLINE  (2015-10-26 7:32)

第3世代CRISPRの登場でゲノム編集技術の応用が急速に拡大している。異種遺伝子を含まないゲノム編集育種生物はカルタヘナ法の対象外である。内閣府プロジェクトではゲノム編集育種した農林水産物の社会での受け入れを目指す。

英NICE最終ガイダンス案、大うつ病薬Brintellixを推奨  from 日経バイオテクONLINE  (2015-10-26 7:29)

英国医療技術評価機構（NICE）は2015年10月16日、大うつ病治療薬Brintellix（ボルチオキセチン）について、英国民保健サービス（NHS）での使用を推奨する内容の最終ガイダンス案を発表した。

日経バイオテク10月26日号「編集長の目」、パテントクリフが製薬産業にもたらすもの  from 日経バイオテクONLINE  (2015-10-26 7:18)

2015年10月14日から16日に掛けて、国内最大のバイオのイベントBioJapan2015が横浜市で開催された。約30カ国から政府や企業が参加し、3日間の来場者数は1万4153人と、前回の1万2734人から大幅に増加。初日には、2015年のノーベル生理学・医学賞の受賞が決まった北里大学特別栄誉教授の大村智氏が登壇し、エバーメクチンの発見に至る過程などを紹介して満員の会場から喝さいを浴びた。

【連載】寛和久満夫の深読み科学技術政策（第90回）、「日本企業が海外の大学に多くの資金を出す理由」  from 日経バイオテクONLINE  (2015-10-26 7:10)

日本企業は欧米の大学と数億円規模の共同研究を行っているが、日本の大学とは小規模な共同研究しか行っていない。以前から、産学官連携についての審議会やシンポジウム等では、こうした状況に至った理由として、共同研究契約のシステムが不十分だから、意思決定に時間がかかりすぎるため、産学連携による優遇措置や補助金などが不十分だからといった様々な指摘がなされてきたが、本当の理由は違っていた。

米Inovio Pharmaceuticals社、MERSワクチンのフェーズＩを開始  from 日経バイオテクONLINE  (2015-10-26 0:28)

米Inovio Pharmaceuticals社は2015年5月27日、健常人を被験者として、MERSワクチンINO-4500のフェーズＩを開始すると発表した。ワクチンの製造は、韓国GeneOne Life Science社が手掛ける。MERSの死亡率は現在40%に達するが、治療に効果的なワクチンは今のところない。

埼玉医大の内田特任教授、細胞性免疫を誘導するインフルエンザワクチンを提案  from 日経バイオテクONLINE  (2015-10-26 0:12)

埼玉医科大学医学部微生物学の内田哲也特任教授はこのほど本誌の取材に応じ、細胞性免疫（CTL)を誘導する新しいタイプのインフルエンザワクチンについて、旭硝子との共同研究により製剤設計を完了したことを明らかにした。今後はワクチンメーカーと共同で前臨床、臨床試験にステップを進めたいとしている。

米Eli Lilly社と、英AstraZeneca社、抗PD-L1 免疫チェックポイント阻害薬についての提携合意を拡張  from 日経バイオテクONLINE  (2015-10-26 0:11)

わせ療法を探索する、従来の免疫抗癌薬に関わる提携合意を拡張することで合意したと発表した。

米Kite社、NIHのRosenberg氏が開発を行うTCR製品に関する独占的なライセンスを締結  from 日経バイオテクONLINE  (2015-10-26 0:10)

米Kite Pharma社は2015年10月20日、MAGE を発現している腫瘍の治療薬の米国立衛生研究所 (NIH) と独占的なライセンスを締結したと発表した。

Gritstone社、新規抗原を利用する個別化癌免疫治療の研究開発に1億ドル以上を調達  from 日経バイオテクONLINE  (2015-10-26 0:02)

癌免疫治療をベースに次世代型個別化癌治療の開発に取り組む米Gritstone Oncology社は、2015年10月20日、シリーズAの資金調達を終え1億200万ドルを獲得したと発表した。

輸送を手掛けるセルート、「輸送が与える細胞などへの影響を評価する方法が必要」  from 日経バイオテクONLINE  (2015-10-26 0:00)

セルート（東京・新宿、高木惠理代表取締役）は、バイク便から事業を開始し、ライフサイエンスイノベーション事業で治験薬や細胞などのメディカル・バイオ関連の輸送を手掛けている。2015年10月9日、同社のライフサイエンスイノベーション事業担当役員の園井悦子専務取締役が、本誌の取材に応じ、メディカル・バイオ関連の輸送の現状などについて語った。 【お断り】取材先からの申し出により、最終段落の一部を変更しました。