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RSS/ATOM 記事 (67010)
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日経バイオテク12月21日号「編集長の目」、多産多死時代迎えた医薬品の研究開発
from 日経バイオテクONLINE
(2015-12-21 0:00)
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今号の特集では、国内大手製薬企業の2015年度上期の業績について全体像をまとめた。さらに、医療用医薬品の売上高上位10社までの内資系企業に、抗癌剤「オプジーボ」による業績拡大が期待される小野薬品工業を加えた11社の開発中のプロジェクトについて、特にこの半年間に開発ステージが上がったり、逆にプロジェクトが中止になるなどの動きがあったものを中心に整理した。
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【機能性食品 Vol.218】「ユニクロと東レの関係になれれば」と不二製油グループ本社の清水社長
from 日経バイオテクONLINE
(2015-12-18 20:00)
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まずは恒例の機能性表示食品の届出書受理の公表情報から。この1週間はわずか1件、火曜日（12月15日）の伊藤園の「お〜いお茶」シリーズだけでした。これで合計169件。ただし撤回が2件あるので、実質167件です。
「お〜いお茶」については1カ月前に記事まとめました。
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バイオ後続品、開発でも使用でも苦しい国内事情【日経バイオテクONLINE Vol.2367】
from 日経バイオテクONLINE
(2015-12-18 18:00)
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さて、本誌12月7日号に掲載したリポート「激化するバイオ後続品の開発競争」は、もうお読みいただいたでしょうか。リポート執筆のため、ここ2カ月ほど、バイオ後続品（バイオシミラー）の開発を手掛ける企業の取材にあちこち回っていました。
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日本水産が80億円でEPA年産420tの新工場
from 日経バイオテクONLINE
(2015-12-18 17:40)
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日本水産（ニッスイ）は2015年12月18日、ファインケミカル事業の基幹工場である鹿島工場（茨城県神栖市）の隣地に新たに鹿島医薬品工場を建設すると発表した。稼働は2018年の予定で、投資金額は総額80億円を見込む。医薬品製造所におけるEPA医薬原料の生産能力は年420tだ。
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第9回AOU研究会が抗酸化能評価法を2015年度中に完成へ
from 日経バイオテクONLINE
(2015-12-18 15:00)
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食品の抗酸化力に対する統一指標の確立と表示の普及を進める第9回Antioxidant Unit（AOU）研究会が2015年12月7日、ザ・プリンスパークタワー東京（東京・港）で開かれ、企業の研究者や分析担当者ら約240人が集まった。AOU研究会の賛助会員数は食品や製薬関連の企業など104社（12月3日時点）。
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バイオシミラー議連、基本法案のとりまとめは来年以降
from 日経バイオテクONLINE
(2015-12-18 12:03)
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2015年12月17日、ユート・ブレーンセミナー「バイオシミラーの現況、課題、未来」が開催され、バイオシミラー使用促進議員連盟（会長：自由民主党の松本純衆議院議員）で事務局長を務める維新の党の伊東信久衆議院議員が講演した。
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機能性医用食品学会で機能性素材の企業関連発表が30件超
from 日経バイオテクONLINE
(2015-12-18 6:10)
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日本機能性食品医用学会（MUFF）が2015年12月12日から13日に福岡市で開催した第13回総会では、企業の機能性素材関連の発表は30件余りあった。以下に、素材名【機能性のキーワード】発表者所属組織名の順に記載する。カッコ内の企業名は、発表者に所属者はいないが、素材・製品を提供している企業名だ。
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福岡大の第13回機能性食品医用学会に240人超
from 日経バイオテクONLINE
(2015-12-18 6:00)
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2015年12月12日から13日、第13回日本機能性食品医用学会（MUFF）総会が福岡大学病院（福岡市城南区）で開催され、240人を超える参加者が集まった。会長を福岡大学医学部心臓血管内科学の朔啓二郎教授が務め「『食』の多様性を追求する」をテーマに据え、2015年4月に制度が始まった消費者庁の機能性表示食品制度に関する発表が多く盛り込んだ。「機能性食品を医用として混合どう方向付けしていくか、今からの日本の方向性を決めるように学会が成長していければ」と、同学会の理事を務める朔教授は閉会の辞で話した。
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三井住友銀行とロート製薬、ダイセルが阪大医と協定書締結
from 日経バイオテクONLINE
(2015-12-18 5:00)
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大阪大学の大学院医学系研究科と医学部附属病院は、大阪大学健康・医療クロスイノベーション会議を2015年12月17日に立ち上げた。12月17日午後に大阪大学中之島センターで開催した第1回会議の開始に先立ち、三井住友銀行とロート製薬、ダイセルの3社が、「研究・事業化連携の推進に関する協定書」を阪大院医学系研究科と附属病院と締結した。この協定は、健康・医療分野におけるイノベーションの実現に向け、組織・分野を超えた多様な連携の推進と人材の育成・交流、学術研究の振興と研究成果の事業化、社会活用の推進を図る包括的なものだ。銀行が大学と包括提携を結んだのは、今回の三井住友銀行が国立大学法人では初めてであり、私立大学でも先例は無いと大阪大では見ている。第1回会議後に順次、他の企業との締結を見込む。第1回会議には47社以上が参加した。この包括的な協定書の締結先は企業に限っていない。大学では東京理科大学が近く阪大と締結する見通しという。
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米BioLineRx社、造血幹細胞を動員する短鎖ペプチドBL-8040のフェーズII開始を出願
from 日経バイオテクONLINE
(2015-12-18 0:34)
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米BioLineRx社は2015年12月14日、同種造血幹細胞移植における単剤の治療薬として、骨髄の造血幹細胞を末梢血に動員させる短鎖ペプチドBL-8040を評価するフェーズIIの開始に向け、必要書類を規制当局に提出したと発表した。同試験は当局の承認が得られ次第開始されるとみられ、2016年第1四半期になると予想される。
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