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RSS/ATOM 記事 (67010)
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カナダのベンチャー企業、新規の癌免疫療法に注力
from 日経バイオテクONLINE
(2016-1-29 1:11)
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カナダMedicenna Therapeutics社とカナダQu Biologics社の最高経営責任者（CEO）が来日し、2016年1月19日、本誌の取材に応じた。両社は、免疫に注力した研究開発を手掛けている。
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島根大発ベンチャー、他家間葉系幹細胞製剤の開発目指す
from 日経バイオテクONLINE
(2016-1-29 0:37)
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島根大学発のベンチャー企業であるPuREC（島根県出雲市、小林祥泰社長）は2016年1月27日、しまね大学発・産学連携ファンドから8000万円を調達した。合わせて、ファンドを運営するREVICキャピタルから、取締役の派遣を受けた。
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Encore Vision社、老眼治療薬EV06点眼液のI/II相の患者登録が終了
from 日経バイオテクONLINE
(2016-1-29 0:10)
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米Encore Vision社は2016年1月25日 老眼を対象疾患とした局所投与EV06点眼液のフェーズI/II臨床試験の患者登録が終了したと発表した。
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長崎大、感染症の早期警戒システムを開発
from 日経バイオテクONLINE
(2016-1-29 0:08)
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文字メッセージを送受信するショートメッセージシステム（SMS）をベースにした感染症の早期警戒システム（mSOS;mobile SMS based disease outbreak alert system）をケニア政府が全国展開することになった。システムの設計と普及の立役者になったのは、ケニアの首都ナイロビに活動拠点を擁する長崎大学熱帯病研究所の研究員で、JICA専門家でもある戸田みつる氏だ。このプロジェクトはJST（国立研究開発法人・科学技術振興機構）とJICA（独立行政法人・国際協力機構）が共同で設置した「地球規模課題対応国際科学協力プログラム」（SATREPS）の支援、さらにAMED(国立研究開発法人・日本医療研究開発機構）やケニア保健省、ケニア中央医学研究所（KEMRI)の協力を得て進められた。
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日本医大教授勝俣氏「ニボルマブなどは分子標的薬と呼びたい」
from 日経バイオテクONLINE
(2016-1-29 0:05)
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日本医科大学武蔵小杉病院腫瘍内科教授部長の勝俣範之氏は、1月28日に都内で開催された日本肺癌学会第10回肺がん医療向上委員会で『医療否定本の現状と影響：わたしたちにできることは？』をテーマに講演し、その中でニボルマブなどの免疫チェックポイント阻害薬の登場によって癌免疫療法が注目されている最近の風潮について「癌免疫療法というとエビデンスがはっきりしない活性リンパ球療法なども含まれてしまう。免疫チェックポイント阻害薬などは分子標的治療薬に分類すべきで癌免疫療法と区別すべき」との見解を示した。また元慶應義塾大学医学部講師で、医師で作家でもあり、数々の医療否定本を上梓してきた近藤誠氏が提唱する“癌放置理論”によって多くの早期癌患者が手遅れになっている現状があるとして、「学会など専門家やメディアは近藤氏の主張を看過すべきではない」と強調した。
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味の素、ロイシン40％必須アミノ酸が歩行能力を改善
from 日経バイオテクONLINE
(2016-1-29 0:00)
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味の素のサプリメント「アミノエール」の機能性表示食品の届け出を2016年1月25日に消費者庁が受理した（A202）。消費者庁が1月27日に公表した。機能性表示食品の表示での販売開始予定日は3月30日。安全性確認は、2013年に販売を開始して1400万食以上を販売した「喫食実績」を基本にしている。末端販売価格換算で販売実績は25億円を超える。
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中央環境審議会自然環境部会遺伝子組換え生物等専門委員会がカルタヘナ法検討【GreenInnovation Vol.300】
from 日経バイオテクONLINE
(2016-1-28 18:00)
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今回は、1月22日に経済産業省別館で行われた、中央環境審議会自然環境部会の遺伝子組換え生物等専門委員会の話題をお届けします。
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Wmの憂鬱、政府の施策も空振る、我が国のバイオベンチャー市場の欠陥【日経バイオテクONLINE Vol.2385】
from 日経バイオテクONLINE
(2016-1-28 10:51)
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現在、新幹線で新神戸に向かっております。小保方さんの手記が本日発売されるため、神戸の夜を楽しむこともできません。本日は、1月15日に開催したバイオの投資・ライセンス関係者の勉強会「バイオファイナンスギルド」の新年セミナーで日本のバイオベンチャー動向を展望しましたので、「今年のバイオベンチャーはこうなる」のではないか？ という議論をいたします。株価やベンチャー企業動向は講師のいちよし経済研究所山崎清一主席研究員の資料に基づきます。しかし、山崎主席研究員のおしを聞けば聞くほど、我が国のバイオ投資の問題点が浮き彫りになりました。ここを直さないと、政府、中でもおっとり刀でバイオ・医療ベンチャー振興に手を染めた厚労省の努力も大空振りになりかねません。
ここからは申し訳ありませんが有料で全文をお楽しみ願います。Wmの憂鬱Premiumサイト( https://bio.nikkeibp.co.jp/wm/ )からならお得な料金（個人カード払い限定、月間500円で読み放題）で購読いただけます。以前のバックナンバーもまとめてお読みいただけます。
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「ジェイス」と「ジャック」の保険償還方式を変更、1億円超の増益効果か
from 日経バイオテクONLINE
(2016-1-28 8:04)
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中央社会保険医療協議会は2016年1月27日、ジャパン・ティッシュ・エンジニアリング（JTEC）が製造販売する再生医療製品2品目の保険償還方式の変更を了承した。4月1日付で新方式に移行する。
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オンコセラピーの新規癌ワクチン、医師主導治験が開始に、有効成分は5種類のペプチド
from 日経バイオテクONLINE
(2016-1-28 6:58)
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オンコセラピー・サイエンスは2016年1月26日、同社が権利を保有している癌特異的ペプチドを有効成分とする癌ワクチンの医師主導治験が開始されると発表した。
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