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オンコリスバイオファーマ、テロメライシンの第2相成功で承認申請へ  from 日経バイオテクONLINE  (2023-10-25 7:00)

オンコリスバイオファーマ（以下、オンコリス）は2023年10月16日、開発中のテロメライシン（OBP-301、suratadenoturev）について、国内で実施していた第2相臨床試験のトップラインデータを公表。主要評価項目を達成し、承認申請の準備を進める意向を示した。同月23日、同社の浦田泰生代表取締役社長らが本誌の取材に応じ、申請に向けた今後の計画や課題を語った。

米Spark社、スペインSpliceBio社のスプリットインテインで網膜遺伝子治療を開発へ  from 日経バイオテクONLINE  (2023-10-25 7:00)

米Spark Therapeutics社とスペインSpliceBio社は2023年10月17日、遺伝性網膜疾患に対する遺伝子治療の共同開発とライセンスに関する契約を締結したと発表した。SpliceBio社のProtein Splicingプラットフォームを活用し、アデノ随伴ウイルス（AAV）の搭載能を超えるサイズの治療用遺伝子が必要な網膜遺伝子治療の開発で協力する。

主要バイオ特許の登録情報、2023年10月11日〜10月17日発行分（登録番号・発明の名称・出願人・要約）  from 日経バイオテクONLINE  (2023-10-25 7:00)

一般社団法人発明推進協会が発行する「特許公報」2023年10月11日〜10月17日発行分より、バイオ関連と判断できる主な特許の登録情報を以下に掲載します。

米Intellia社、in vivo遺伝子編集治療として初となる第3相を開始へ  from 日経バイオテクONLINE  (2023-10-25 7:00)

米Intellia Therapeutics社は2023年10月18日、同社がトランスサイレチン型心アミロイドーシス（ATTR-CM）を対象に開発中のCRISPRベースのin vivo遺伝子編集治療候補であるNTLA-2001が、第3相試験の開始を米食品医薬品局（FDA）から許可されたと発表した。同社によれば、後期臨床試験に入る初めてのin vivo遺伝子編集治療になるという。グローバル第3相試験の開始は2023年末になる見込みだ。

主要バイオ特許の公開情報、2023年10月11日〜10月17日発行分（公開番号・発明の名称・出願人・要約）  from 日経バイオテクONLINE  (2023-10-25 7:00)

一般社団法人発明推進協会が発行する「特許公報」2023年10月11日〜10月17日発行分より、バイオ関連と判断できる主な特許の公開情報を以下に掲載します。

パイプライン研究◎ex vivo遺伝子治療【品目分析編】、承認されたex vivo遺伝子治療13品目を分析、2020年以  from 日経バイオテクONLINE  (2023-10-24 7:00)

調査の段階で、承認されたex vivo遺伝子治療は、13品目だった（表2）。そのうち、欧州で2016年に承認されたイタリアMolecular Medicine社の「Zalmoxis」については、2019年に製造販売承認が取り下げられ、販売終了している。ここで13品目のex vivo遺伝子治療薬を承認された順に紹介する。

日経・FT感染症会議、100日ミッション実現の課題は  from 日経バイオテクONLINE  (2023-10-24 7:00)

日本経済新聞社が主催、英Financial Times社が共催する「第10回日経・FT感染症会議」が、2023年10月16〜18日に都内で開催された。 　2023年5月には、世界保健機関（WHO）が新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の緊急事態宣言を終了。国内でも、パンデミックは収束に向かいつつあるとの判断の下、COVID-19の感染症法上の位置付けが「2類相当」から「5類」に引き下げられた。これを受けて同会議では今年、「感染症に強い社会へ」をテーマに掲げた。これまでのCOVID-19対策を振り返り、新たなパンデミックに備えるための重要問題を討議。政府・行政関係者や医療関係者、感染症領域の医薬品や検査など診断技術を開発しているアカデミアの研究者や企業の経営者、政治学者など、国内外から130人超の専門家が登壇した。最終日には、感染症に強い社会を構築するための道筋などを提言した、「東京感染症ステートメント2023」を採択した。

特集連動◎iPS創薬の実力を探る、住友ファーマ、リポジショニングから新規化合物の探索にiPS創薬を展開  from 日経バイオテクONLINE  (2023-10-24 7:00)

住友ファーマは、早期からiPS創薬に取り組んできた製薬企業の1つだ。iPS創薬の取り組みの1つとして、京都大学iPS細胞研究所（CiRA）基盤技術研究部門の戸口田淳也教授と2011年から共同研究を行い、進行性骨化性線維異形成症（FOP）という希少難病をターゲットにiPS創薬研究を進めた。2023年9月22日、同社の木村徹代表取締役専務執行役員と池田篤史再生・細胞医薬神戸センター長が本誌の取材に応じた。

スペインAlmirall社、中国EpimAb社から二重特異性抗体関連技術を導入  from 日経バイオテクONLINE  (2023-10-24 7:00)

皮膚科疾患治療薬に強みを持つスペインAlmirall社は2023年10月12日、多重特異性抗体を開発する中国EpimAb Biotherapeutics社と、最大で3組の標的に対する二重特異性抗体の開発に関するライセンス契約を結んだと発表した。Almirall社は、EpimAb社独自の二重特異性抗体作製技術であるFabs-In-Tandem Immunoglobulin（FIT-Ig）技術を使用する権利を獲得する。

米Monte Rosa社の蛋白質分解誘導薬が第1相で好結果、Roche社と新薬創製で提携  from 日経バイオテクONLINE  (2023-10-24 7:00)

分子接着剤型の標的蛋白質分解誘導薬（MGD）ベースの治療薬を開発している、米Monte Rosa Therapeutics社は2023年10月17日、開発中の分解誘導薬であるMRT-2359が、Myc活性の亢進が見られる固形がん患者を対象とした第1/2相試験の第1相部分の中間解析で良好な結果を示したと発表した。また同日、スイスRoche社と新たなMGDの創製に向けて提携したことも発表した。