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Why baby flatfish grow into the wonkiest animals in the world  from New Scientist - News  (2016-12-6 1:01)

These fish have a travelling eye and swim on their sides in what is the most extreme example of vertebrate asymmetry? now we know how they develop this useful trait

Our brains record and remember things in exactly the same way  from New Scientist - News  (2016-12-6 1:00)

You might think your memories are special, but you’re wrong. A study of people watching Sherlock has shown how similar our memories are for the first time

Sherlock Holmes shows memories have a common fingerprint  from New Scientist - News  (2016-12-6 1:00)

People remember and recount scenes from a TV show using the same patterns of brain activity, suggesting an evolutionary mechanism for acquiring knowledge

ジーンテクノサイエンス、JSRとの資本業務提携で5億円を調達  from 日経バイオテクONLINE  (2016-12-6 0:14)

ジーンテクノサイエンスは2016年12月5日、JSRとの資本業務提携と、JSRを割り当て予定先とする第三者割当による新株式発行を同日開かれた取締役会で決議したと発表した。

バイオ村の住民投票、ゲノム編集技術、利活用の本丸は「遺伝子治療や細胞治療」  from 日経バイオテクONLINE  (2016-12-6 0:10)

日経バイオテク編集部では、2016年11月21日から30日にかけて、第2回バイオ村の住民投票と題して、読者を対象にゲノム編集技術に関する調査を実施した。

九州大米満氏、NK細胞用いた癌の細胞医薬開発でベンチャー立ち上げ  from 日経バイオテクONLINE  (2016-12-6 0:10)

九州大学大学院薬学研究院の米満吉和教授が、癌に対するナチュラルキラー（NK）細胞を用いた細胞医薬などの実用化を目指し、ベンチャー企業のガイアバイオメディシン（福岡市東区、倉森和幸社長）を立ち上げた。2016年11月4日、同社の創業者である米満教授と、同社のアドバイザーを務める九州大学大学院薬学研究院の原田結助教が本誌の取材に応じた。

AbbVie社、免疫疾患用抗体が米FDAより希少疾病用医薬品指定  from 日経バイオテクONLINE  (2016-12-6 0:00)

米AbbVie社は2016年11月30日、ドイツBoehringer Ingelheim社と共同開発中のインターロイキン23（IL23）標的モノクローナル抗体risankizumab（ABBV-066、BI655066）が、米食品医薬品局（FDA）により小児クローン病を適応とする希少疾病用医薬品に指定されたと発表した。両社は2016年3月に、risankizumabをクローン病や乾癬、関節症性乾癬、喘息を含む免疫疾患を対象とする世界的規模の開発・商業化に関する提携に合意している。

Pfizer社、「ハーセプチン」バイオシミラーの有効性の同等性を確認  from 日経バイオテクONLINE  (2016-12-6 0:00)

米Pfizer社は、2016年11月30日、同社の「ハーセプチン」バイオシミラーであるモノクローナル抗体製剤PF-05280014と、オリジナルの「ハーセプチン」（トラスツズマブ）の安全性と有効性を比較したREFLECTIONS B3271002試験で、主要エンドポイントに設定された客観的奏効率における同等性が示されたと発表した。

リボミックとイーベックが共同研究契約を締結  from 日経バイオテクONLINE  (2016-12-6 0:00)

リボミックは2016年12月5日、同社がIgG抗体の分離剤として開発するRBM101について、イーベック（北海道札幌市、土井尚人社長）と共同研究契約を締結したと発表した。

寛和久満夫の深読み科学技術政策（第147回）、本格的な産学連携の条件とは、その1  from 日経バイオテクONLINE  (2016-12-6 0:00)

文部科学省と経済産業省が共同で事務局を務めるイノベーション促進産学官対話会議は2016年12月5日、「産学官連携による共同研究強化のためのガイドライン」を策定した。日本の大学と産業界が共同研究を進めることで、双方が激しい国際競争の中で生き残ることができるイノベーション環境を構築することが目的だ。文科省は各大学に対し、説明会を開催するなどして内容の周知を図るとともに、大学評価の項目に盛り込むことで、環境整備を進めていく。経産省もガイドラインに基づく産学連携が行われるよう、企業に周知するという。