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編集長の目、2024年に上場するスタートアップは？  from 日経バイオテクONLINE  (2024-1-10 7:00)

2023年は、世界保健機関（WHO）が新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に関して緊急事態宣言の終了を発表するなど、約3年半続いたコロナ禍がようやく一段落しました。世界的に人の往来が増え、私自身も飲み会や海外出張など、これまでとは少し違う新たな日常が戻ってきたと実感しています。

主要バイオ特許の登録情報、2023年12月20日〜12月26日発行分（登録番号・発明の名称・出願人・要約）  from 日経バイオテクONLINE  (2024-1-10 7:00)

一般社団法人発明推進協会が発行する「特許公報」2023年12月20日〜12月26日発行分より、バイオ関連と判断できる主な特許の登録情報を以下に掲載します。

伊藤勝彦の業界ウォッチ、第一三共の2024年見どころ──Dato-DXdの申請時期に注目  from 日経バイオテクONLINE  (2024-1-10 7:00)

2024年における国内製薬各社の見どころを解説する新春恒例の連載。第2回は第一三共を取り上げる。第一三共は約1年半の間、東京株式市場における製薬企業の時価総額トップだった。しかし、2023年6月半ばから株価の低迷が続き、その座を2023年10月に明け渡すことになった。果たして2024年はトップに返り咲くことができるのだろうか。ポイントは、抗TROP2抗体薬物複合体のダトポタマブ デルクステカン（Dato-DXd、DS-1062）の申請時期と自己株式取得と考えている。

主要バイオ特許の公開情報、2023年12月20日〜12月26日発行分（公開番号・発明の名称・出願人・要約）  from 日経バイオテクONLINE  (2024-1-10 7:00)

一般社団法人発明推進協会が発行する「特許公報」2023年12月20日〜12月26日発行分より、バイオ関連と判断できる主な特許の公開情報を以下に掲載します。

伊藤勝彦の業界ウォッチ、武田薬品の2024年見どころ──オレキシン2受容体作動薬の第2相試験の結果  from 日経バイオテクONLINE  (2024-1-9 7:00)

2023年5月に新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染症法での位置付けが「２類相当」から「５類」に引き下げられた。コロナ禍前の日常が戻りつつあると実感する中で、2024年が始まった。国内製薬企業にとって、今年はどのような1年になるのだろうか。パイプラインを含め、各社の見どころを紹介する新春恒例の連載である。第1回は、国内トップ企業の武田薬品工業を取り上げる。

協和キリン、線維化を伴う炎症性疾患のパイプラインをドイツBI社に導出  from 日経バイオテクONLINE  (2024-1-9 7:00)

協和キリンとドイツBoehringer Ingelheim社（BI社）は2024年1月5日、協和キリンが持つ、線維化を伴う炎症性疾患に対するパイプラインについてライセンス契約を結んだと発表した。

国がん発のARC Therapies、鈴木蘭美氏が代表取締役に就任  from 日経バイオテクONLINE  (2024-1-9 7:00)

国立がん研究センター発ベンチャーのSustainable Cell Therapeutics（東京・新宿）が近く、ARC Therapiesへ社名を変更するとともに、代表取締役CEOとして新たに鈴木蘭美氏を迎えることが本誌の取材で分かった。

多機能性T細胞エンゲージャーの米EvolveImmune社、ULBP2標的薬の開発に53億円調達  from 日経バイオテクONLINE  (2024-1-9 7:00)

米EvolveImmune Therapeutics社は2023年12月13日、3700万ドル（約53億円）の資金調達を完了したことを明らかにした。同社は2020年の創業以来、UL16結合蛋白質（ULBP2）を標的とするT細胞エンゲージャー（TCE）のEV-104を臨床試験実施申請（IND）目前まで進捗させている。調達した資金を活用して開発体制を整え、EV-104の臨床試験を2024年にも開始する方針だ。

米Portal社、一時的な細胞膜破壊で細胞内送達を実現するメカノポレーションで創業  from 日経バイオテクONLINE  (2024-1-9 7:00)

細胞内送達技術を開発している米Portal Biotechnologies社が2023年12月12日、会社の設立を正式に発表した。同社は分子を単純な物理的原理で細胞膜を通過させる機械的穿孔（メカノポレーション：mechanoporation）と呼ばれる細胞工学技術を保有し、顧客の既存設備に統合できる製品の開発に注力している。

米Tome社、30kb以上の挿入が可能なゲノム編集技術の活用へ306億円を調達  from 日経バイオテクONLINE  (2024-1-9 7:00)

米Massachusetts Institute of Technology（MIT）の研究者らが創設した米Tome Biosciences社は2023年12月12日、シリーズA＋Bの資金調達で2億1300万ドル（約306億円）を確保したと発表した。調達した資金を活用し、プログラム化ゲノム組み込み技術「Programmable Genomic Integration：PGI」の実用化を目指す。臨床応用に向けた最初の開発候補は、単一遺伝子異常の肝疾患に対する遺伝子治療、自己免疫疾患に対する細胞療法を計画している。