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米国科学アカデミー、生殖細胞のゲノム編集の臨床試験は「実施可能」
from 日経バイオテクONLINE
(2017-2-16 0:29)
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米国科学アカデミー（National Academy of Sciences：NAS）は、2017年2月14日、重篤な遺伝性疾患を予防する目的に限り、生殖細胞のゲノム編集を認めるとする報告書「Human Genome Editing: Science, Ethics, and Governance」を公表した。
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丸善製薬、パイナップル由来グルコシルセラミドで機能性表示食品
from 日経バイオテクONLINE
(2017-2-16 0:10)
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丸善製薬（広島県尾道市、井元勝恵社長）が事業化している機能性素材パイナップル由来グルコセラミドが、機能性表示食品の機能性関与成分になった。OEM（東京・新宿、冨田珠衣社長）が、パイナップル由来グルコシルセラミドを配合したサプリメント「セラミド」について、「パイナップル由来グルコシルセラミドには、肌の潤い（水分）を逃がしにくくする機能があることが報告されている。肌が乾燥しがちな人に適する」旨の機能性表示を消費者庁に届け出た（届出番号：B383、届出日：2016年12月14日）。
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大阪府など、創薬シーズ事業化コンペティションを開催
from 日経バイオテクONLINE
(2017-2-16 0:10)
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大阪府など6団体は2017年2月13日に創薬シーズ事業化コンペティションを開催。うつ病検査に関するプレゼンテーションを行った大阪大学大学院薬学系研究科の関山敦生教授が最優秀賞を受賞した。
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伊藤勝彦の業界ウォッチ、2016年業績レビュー―スイスRoche社、スイスNovartis社編
from 日経バイオテクONLINE
(2017-2-16 0:10)
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欧米製薬企業の2016年12月期決算の発表が始まった。今回は、スイスの2大製薬企業であるRoche社とNovartis社について解説していきたい。Roche社は、医薬品と診断薬の両事業セグメントが堅調に推移して増収を維持した。パイプラインについても、抗PD-L1抗体やALK阻害薬が承認を取得するなど順調な期となった。Novartis社は、トップ製品が3割弱の減収となるなど3期連続の減収となった。なお、Novartis社は2016年12期に事業ゼグメントの組換えをしているので注意が必要である。
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弘前大と農研機構、接ぎ木による転写抑制ジャガイモを筑波で隔離ほ場試験
from 日経バイオテクONLINE
(2017-2-16 0:10)
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弘前大学は、接ぎ木により、ゲノムの標的領域にエピジェネティック修飾を誘導して標的遺伝子の転写型抑制を発動させるジャガイモ2種の隔離ほ場試験を、茨城県つくば市にある農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）生物機能利用研究部門の隔離ほ場で2017年に実施する。2017年2月13日に環境省会議室で開催された会合で審議が行われた。会合の正式名称は「研究開発段階の遺伝子組換え生物等の第一種使用規程の申請に係る学識経験者からの意見聴取会合」。その平成28年度第1回が2月13日に開催され、弘前大のジャガイモ2種について、隔離ほ場における栽培などを行うことにGOサインが出される方向性が決まった。
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プライミューン、個人向けのヒトパピローマウイルス検査サービス開始へ
from 日経バイオテクONLINE
(2017-2-16 0:00)
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トランスジェニックの完全子会社で、バイオ研究用の試薬の開発や販売を行うプライミューンは、2017年2月14日、個人向けのヒトパピローマウイルス(HPV)検査サービス「PAPIQSS（パピックス）」を開始すると発表した。新たに始めるサービスでは、受検者が自ら採取した細胞を検査機関に郵送すると、検査結果をウェブサイト上で確認できる。
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大塚HD、「将来を占う重要な局面を迎えている」
from 日経バイオテクONLINE
(2017-2-16 0:00)
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大塚ホールディングス（HD）は、2017年2月14日、2016年12月期決算説明会を開催。同社の主力製品である「エビリファイ」（アリピプラゾール）の特許切れにより苦戦が続く同社だが、2017年から2018年にかけて、複数の開発品のフェーズIIIが終了予定で、2018年度以降の成長を見込む。同社の樋口達夫社長は現状況について、「将来を占う重要な局面を迎えている」とコメントした。
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東大医科研のWatson、“教師”なき時代に突入
from 日経バイオテクONLINE
(2017-2-16 0:00)
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東京大学医科学研究所が研究用として2015年に導入したコグニティブ・コンピューティングシステムのIBM Watson for Genomicsが、「学ぶべき正解を準備できない」ステージに到達したことが明らかになった。同研究所ヒトゲノム解析センターDNA情報解析分野の山口類准教授が2017年2月3日に大阪で開かれた第380回情報計算化学生物学会（CBI学会）講演会で指摘した。山口准教授は、同研究所が患者から採血し、遺伝子解析した結果をわずか5日で主治医に報告する体制を整えたことも明らかにした。
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厚労行政を斬る、合理的な新薬開発や承認審査を我が国は実現できるか
from 日経バイオテクONLINE
(2017-2-16 0:00)
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医薬品医療機器総合機構（PMDA）はこのほど理事長名でRational Medicine Initiative（合理的な医療イニシアティブ）をうたいあげた。我が国の医療には患者の立場からも、医療経済の面からも、医療の質の面からも合理化すべき点が多いことは言うまでもないが、長年続いてきた医療慣習や、医療を取り巻くステークホルダー間での利害関係も極めて複雑で、とても合理的な医療という観点からの見直しは難しいのではないだろうか。
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カイオムで創業社長が交代
from 日経バイオテクONLINE
(2017-2-15 15:30)
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カイオム・バイオサイエンスは2017年2月14日、創業者の藤原正明氏が社長を退き、COO兼CTOを務めてきた小林茂氏が同日付で社長となる人事を発表した。合わせて清田圭一最高財務責任者(CFO)兼社長室長も退任する。藤原氏と清田氏は一時的に取締役となるが、3月に開催を予定する株主総会後に取締役も退任する。両者は退社するとみられる。
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