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広島大の廣田隆一助教ら、組換え生物の拡散を亜リン酸で封じ込め
from 日経バイオテクONLINE
(2017-3-28 6:00)
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広島大学大学院先端物質科学研究科の廣田隆一助教と黒田章夫教授らは、亜リン酸を利用して、遺伝子組換え微生物を生物学的に封じ込めできる技術を開発した。2017年3月20日に京都市で開かれた日本農芸化学会で口頭発表し、Springer Nature社のオープンアクセスジャーナルであるScientific Reports誌（インパクトファクター5.228）にて論文発表した。味の素研究所所属の阿部健二氏も論文の共著者。特許は広島大が単独で出願した。この研究は科学技術振興機構（JST）先端的低炭素化技術開発（ALCA）と文部科学省の科研費（萌芽研究）の支援により実施された。
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特集連動◎異種移植の研究開発最前線、京都大角氏、異種膵島移植向けカプセル化技術でクラレと共同研究中
from 日経バイオテクONLINE
(2017-3-28 0:20)
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異種移植のうち、実用化に向けて臨床開発が本格化しているのが異種膵島移植だ。異種膵島移植向けのカプセル化技術について研究をしている京都大学ウイルス・再生医科学研究所器官形成応用分野の角昭一郎准教授が、2017年2月7日、本誌の取材に応じた（関連特集）。
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デンマークNovo社、体重管理や心血管死抑制など糖尿病にもUMNは残る
from 日経バイオテクONLINE
(2017-3-28 0:18)
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2016年11月、デンマークNovo Nordisk社は、京都市内で「novo nordisk diabetes innovation summit」を開催。同社で肥満領域や糖尿病領域の研究、外部連携を手掛ける担当者が、日本のアカデミアと意見交換を行った。2016年11月30日、同社でイノベーションソーシングを担当する責任者のMiriam Frieden氏、糖尿病肥満領域薬理学の科学責任者（GLP-1）のLotte Bjerre Knudsen氏、糖尿病肥満領域薬理学の科学責任者（インスリン）のErica Nishimura氏が本誌の取材に応じた。
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Pfizer社など、転移性メルケル細胞癌対象に抗PD-L1抗体が米国で承認獲得
from 日経バイオテクONLINE
(2017-3-28 0:15)
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米EMD Serono社と米Pfizer社は、2017年3月23日、米食品医薬品局（FDA）が、抗PD-L1抗体「Bavencio」（avelumabを成人と12歳以上の小児の転移性メルケル細胞癌（MCC）患者の治療に用いることを承認したと発表した。
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Regeneron社とGSK社、英バイオバンクの遺伝子解析で協力
from 日経バイオテクONLINE
(2017-3-28 0:10)
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米Regeneron Pharmaceuticals社は、2017年3月22日、英GlaxoSmithKline社（GSK社）と共に、UK Biobank（関連記事）の活動に参加したボランティア50万人から提供された遺伝子のシーケンスに協力すると発表した。
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Heat社、肺癌への癌ワクチンとニボルマブの併用療法のPII中間解析公表
from 日経バイオテクONLINE
(2017-3-28 0:03)
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米Heat Biologics社は、2017年3月21日、同社のImPACT技術に基づくHS-110ワクチンと、米Bristol-Myers Squibb社の抗PD1チェックポイント阻害薬ニボルマブを非小細胞肺癌（NSCLC）患者に併用する、現在も進行中のフェーズII試験の中間解析で、好結果が得られたと発表した。
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神戸大と筑波大、名城大、TargetAIDでイネやトマトをゲノム編集
from 日経バイオテクONLINE
(2017-3-28 0:00)
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DNAの2本鎖を切断することなく塩基情報を書き換えるゲノム編集技術「TargetAID」を植物用に最適化することにより、イネやトマトの育種に応用可能であることを示した研究成果を、神戸大学科学技術イノベーション研究科の西田敬二教授と筑波大学生命環境系の有泉亨准教授、江面浩教授らが2017年3月28日、Nature Biotechnology誌にて論文発表した。神戸大の近藤昭彦教授と名城大学の寺田理枝教授らも共著者だ。この研究の一部は、内閣府SIP（戦略的イノベーション創造プログラム）の「次世代農林水産業創造技術」で実施された。3月27日に内閣府（東京・千代田）にて記者会見が開かれた。
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協和発酵キリン、MET阻害薬の肝細胞癌対象国内PIIIで主要評価項目未達
from 日経バイオテクONLINE
(2017-3-28 0:00)
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協和発酵キリンは2017年3 月27日、米ArQule社から日本を含むアジア一部地域での権利を取得して開発中の経口用MET阻害薬チバンチニブ（AQR197）について、国内の肝細胞癌（HCC）患者を対象に実施中のフェーズIII（JET-HCC、NCT02029157）で主要評価項目を達成しなかったと発表した。チバンチニブ群の無増悪生存（PFS）期間はプラセボ群との統計学的有意差が認められなかった。日本、韓国、中国、台湾以外の地域での権利を有する第一三共が実施したHCC対象のフェーズIII（METIV-HCC、NCT01755767）でも、主要評価項目であった全生存期間（OS）を達成しなかったと報告されている（関連記事）。
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MediciNova社、自社での進行性多発性硬化症のフェーズIIIも否定せず
from 日経バイオテクONLINE
(2017-3-28 0:00)
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米MediciNova社は2000年に岩城裕一氏によって設立され、国内のJASDAQと米NASDAQの2つに上場している。キョーリン製薬から導入したイブジラスト（MN-166）とタイペルカスト（MN-001）が主なパイプラインだ。
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寛和久満夫の深読み科学技術政策（161回）、Trump予算の日本への影響は？
from 日経バイオテクONLINE
(2017-3-28 0:00)
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White HouseのOffice of Management and Budget（OMB）が2018年度予算の青写真（Budget Blueprint）を発表して以降、米国のみならず、世界中の科学者が不安をいだいている。Blueprintの医薬関連の内容については既に当サイトでも紹介している（関連記事）ので、今回は、研究開発関連全体を眺め、その上で、日本への影響について考えてみたい。
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