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ベンチャー探訪、iHeart Japan、3種類のiPS由来細胞混合シートを2019年に臨床研究へ
from 日経バイオテクONLINE
(2017-4-17 0:00)
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iHeart Japan（京都市左京区、角田健治社長）は、拡張型心筋症を対象とした再生医療等製品の研究開発を手掛けている。2017年2月2日、同社の角田社長が本誌の取材に応じ、共同研究先の京都大学が、同社で開発中のiPS細胞由来の3種類の細胞を積層させた細胞シートの臨床研究を2019年に開始する予定であることを話した。
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ベンチャー探訪、エディットフォース、2017年度中にPPR技術の研究用試薬を発売へ
from 日経バイオテクONLINE
(2017-4-17 0:00)
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エディットフォース（福岡県中央区、中村崇裕社長）は、2017年度中にも第4世代のゲノム操作技術（PPR技術）を用いるための研究用試薬を発売する。2017年3月29日、同社の中村社長、事業開発課の田邊祐騎課長、業務管理部門の盛永裕一主任が本誌の取材に応じ、明らかにした。
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トップ1％高被引用論文の比率、日本で理研がトップ
from 日経バイオテクONLINE
(2017-4-17 0:00)
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後続の研究に大きな影響を与える指標となる論文の被引用数の分析を、日本の研究機関について行った結果を2017年4月13日、米Clarivate Analytics社の日本法人クラリベイト・アナリティクスが発表した。同社の前身のThomson Reuters社知的財産＆サイエンス事業部門（2016年10月からClarivate Analytics社）は、論文の被引用総数を指標とした日本の研究機関ランキングを02年から発表しており、2014年からは、独自に定めた22分野でトップ1％の被引用数を持つ論文である高被引用論文数に基づくランキングを発表している。トップ1％高被引用論文のランキング発表は今回が4回目だ。高被引用論文数の比率は、論文の質・卓越性の指標になり得る。なお、2015年からは、科学技術振興機構（JST）はランキングに入れていない。JSTの事業内容には研究助成事業が含まれるからだ。
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第30回さつきサロン夜の部は、5月11日(木)開催です
from さつき会|東京大学OG・女子東大生同窓会
(2017-4-16 13:43)
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第31回さつきサロン夜の部は、5 月11日（木）19時より 開催となります。
今回は、宮崎公子様（1969年文卒）をお招きして、『娘と私』のタイトルで、お嬢さんでヴァイオリニスト宮崎陽江さんの音楽活動マネジメントと、そこに至るまでの経緯についてお話しいただきます。
テーマ： 『娘と私』
さつきサロンは、アットホームな雰囲気で先輩・後輩と交流ができる会です。さつき会会員に限らず、東大・東大大学院に在籍経験のある女性の方でしたら、どなたもご参加いただけますので、ぜひ、お誘い合わせの上お越しください。
夜景の見える素敵な会場で、1000円以下で美味しく頂けるお食事のメニューもありますので、ぜひそちらも楽しみにお越しください。
お申込は、いちばん下のフォームよりお願いいたします。
ご案内
日時
2017年5月11日(木) 19:00-21:00
場所
レストラン「アラスカ」
プレスセンタービル10F
03-3503-2766
テーマ
?娘と私
ナビゲーター
宮崎公子さん(1969年文学部西洋哲学科卒)
プロフィール
1969年 東京大学文学部西洋哲学科卒。卒業と同時に結婚。国家公務員の夫の米国留学 ...
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【機能性食品 Vol.283】、論文の被引用で理研と国際農林センターなど突出
from 日経バイオテクONLINE
(2017-4-14 14:30)
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トクホは1カ月ぶりの更新がありました。2017年4月10日に3品目が許可になり、合計1123品目（許可1122＋承認1）になりました。
機能性表示食品はここ1週間で4月7日(金)、4月10日(月)、4月11日(火)、4月13日(木)に更新があり、2016年度のBシリーズは538件になりました。17件増えたようです。初年度の2015年度の302件（撤回を除いた件数）との合計は840件になりました。今回は、機能性関与成分の新規な商品の届け出は無かったかと思います。
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臨床研究法にアカデミアはついていけるのか
from 日経バイオテクONLINE
(2017-4-14 8:00)
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2017年4月7日、臨床研究法が成立し、製薬会社が資金提供する臨床研究について、研究を行うアカデミア側には、第三者委員会による研究計画の審査と厚生労働大臣への報告などが、製薬企業には契約締結と、資金提供の情報等の公表が義務付けられました。
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PhRMA会長が、予見性欠く薬価の下落に進みつつある日本市場に懸念示す
from 日経バイオテクONLINE
(2017-4-14 1:03)
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米研究製薬工業協会（PhRMA）のJoaquin Duato会長（米Johnson & Johnson社executive vice president兼Worldwide Chairman、Pharmaceuticals）は2017年4月12日、都内で記者会見を行い、日本での予見性を欠く薬価の下落はイノベーションへの投資を損なうとして、緊急薬価改定や年4回薬価改定などは好ましくないとの考えを改めて表明した。
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FDA、神経障害の遅発性ジスキネジアに対する初の治療薬を承認
from 日経バイオテクONLINE
(2017-4-14 0:00)
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米食品医薬品局（FDA）は2017年4月11日、遅発性ジスキネジアの成人患者に対する治療薬として、米Neurocrine Biosciences社の「Ingrezza」（valbenazine）カプセルを承認した。Ingrezzaは、この疾患に対しFDAが承認した初の治療薬となる。
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米産学官共同のワクチン研究、免疫系の解析で Illumina社が協力
from 日経バイオテクONLINE
(2017-4-14 0:00)
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米国の官民パートナーシップHuman Vaccines Projectと米Vanderbilt University Medical Center（VUMC）は、2017年4月11日、両者が協力しているヒト免疫系を解析するイムノーム研究に米Illumina社が加わったと発表した。次世代シーケンサーなどIllumina社が持つ遺伝子解析の技術や専門的知見が、ヒトイムノームの解読に要する膨大なデータの分析に貢献する。
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森田弁理士の特許“攻防”戦略、抗PD1抗体の訴訟にみる、低分子医薬とは異なる新しい知財戦略とは？
from 日経バイオテクONLINE
(2017-4-14 0:00)
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医薬品市場において抗体医薬の存在感は益々強くなっている。抗体医薬は、低分子医薬とは異なる製造法で作られ開発の考え方も違うため、医薬品そのものを限定するような特許（抗体結合部のアミノ酸配列の特許）だけでは、不十分であるケースが少なくない。小野薬品工業と米Bristol-Myers Squibb（BMS）社対米Merck社の抗PD1抗体に関する訴訟を例に、業界動向を踏まえた新しい知財戦?の必要性を説明する。
（編集部注：医薬品業界にバイオ技術が導入されてきたことで、業界の知財を取り巻く環境が日々変化しています。日本弁?士会バイオ・ライフサイエンス委員会2016年度委員長の森田弁?士に、その環境変化と変化に対応した知財戦略の考え方について解説してもらう連載をスタートさせます）
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