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RSS/ATOM 記事 (66944)

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UC Davisと旭化成、藍藻のゲノム改変で2,3-ブタンジオールを高効率生産  from 日経バイオテクONLINE  (2017-3-16 0:05) 
 米University of Calfornia, Davis化学部門の渥美正太准教授と菅野雅皓客員研究員(旭化成の社員)らは、シアノバクテリア(藍藻)のゲノムを改変して、炭素固定による2,3-ブタンジオールの生産性を飛躍的に高めた成果を、2017年3月13日、Nature Communication誌にて論文発表した。旭化成は将来的な事業化の可能性の一つとして、この研究を支援している。
日本触媒と神戸大、ゲノム編集TargetAIDでブタノール発酵の収率向上  from 日経バイオテクONLINE  (2017-3-16 0:00) 
 日本触媒は、神戸大学バイオプロダクション次世代農工連携拠点(iBioK、拠点長:近藤昭彦教授)との共同研究により、ゲノム編集ツールTargetAID法を用いて標的遺伝子の機能を欠失させることにより、n-ブタノールの発酵生産効率を向上できることを見いだした。京都市で開催される日本農芸化学会2017年度大会で2017年3月18日、日本触媒基盤技術研究所の向山正治主席研究員が発表する。
塩野義製薬、Duchesnay社と閉経後膣萎縮症治療薬の事業提携  from 日経バイオテクONLINE  (2017-3-16 0:00) 
 塩野義製薬は2017年3月13日、米国子会社シオノギインクとカナダDuchesnay社が、閉経後膣萎縮症治療薬「Osphena」(ospemifene)の米国販売に関する戦略的事業提携で合意したと発表した。Osphena は米食品医薬品局(FDA)により承認を取得した唯一の経口用選択的エストロゲン受容体モジュレーター(SERM)。産婦人科事業に特化したDuchesnay社の販売員による速やかな情報提供活動を開始し、同社がカナダでの承認申請を行う予定だ。
米Fate社、NK細胞による癌免疫療法の治験を開始へ  from 日経バイオテクONLINE  (2017-3-16 0:00) 
 米Fate Therapeutics社は2017年3月13日、同社の適応メモリーNK細胞(adaptive memory natural killer cell)製剤であるFATE-NK100について、米食品医薬品局(FDA)が治験許可申請を許可したと発表した。
【日経バイオテクONLINE Vol.2641】、バイオ業界はこの約10年でどれだけ進化したか?  from 日経バイオテクONLINE  (2017-3-15 8:00) 
 武田薬品工業が湘南研究所の腎・代謝・循環器領域の研究プロジェクトをカーブアウトする形で、ベンチャーを発足させると発表しました。1月初めに本誌は、武田薬品が湘南研究所の人員削減の一環で複数のベンチャーの設立を検討していることを特報しましたが、その1つが実現したというわけです。
オンコリス、テロメライシンの日本での企業治験を開始へ  from 日経バイオテクONLINE  (2017-3-15 0:29) 
 オンコリスバイオファーマは2017年3月14日、腫瘍溶解ウイルス「テロメライシン」について、医薬品医療機器総合機構にフェーズIの申請を行ったと発表した。これまで岡山大学で臨床研究が行われてきたが、同社が日本で治験を行うのは初めて。
武田薬品が産革機構などの出資を受けてカーブアウトベンチャーを設立  from 日経バイオテクONLINE  (2017-3-15 0:23) 
 武田薬品工業は2017年3月14日、同社の湘南研究所で研究していた腎・代謝・循環器領域の医薬品、デバイスの研究開発を手掛ける新会社を2017年3月6日に設立したと発表した。新会社の名前はスコヒアファーマで、本社は武田薬品の湘南研究所内に置く。社長は武田薬品の知的財産グローバルIPヘッドだった奥村洋一氏が務める。会社設立後、奥村氏はスコヒアファーマに転籍した。
ジーンテクノ、河南社長が会長に、谷取締役が社長に就任へ  from 日経バイオテクONLINE  (2017-3-15 0:10) 
 ジーンテクノサイエンスは、2017年3月14日の取締役会で、谷匡治取締役CFOを代表取締役社長に、河南雅成社長を取締役会長にする人事異動を決議したと発表した。異動は、2017年4月1日付。
日経デジタルヘルスより、癌放射線治療の効果をPETで早期に判定  from 日経バイオテクONLINE  (2017-3-15 0:05) 
 浜松ホトニクスと東海大学は2017年3月10日、癌の放射線治療の効果を治療開始後早期にPET検査で判定できる可能性を、動物実験で確認したと発表した。放射線照射量を適切に調節したり、十分な治療効果がない場合は他の治療法に切り替えたりするなど、治療開始後の早い段階でその後の治療方針を検討することにつながる。
第16回日本再生医療学会総会、Muse細胞開発中のLSIIの木曽社長、他家再生医療の“規模の経済”を示唆  from 日経バイオテクONLINE  (2017-3-15 0:00) 
 三菱ケミカルホールディングス傘下の生命科学インスティテュート(LSII)の木曽誠一社長は2017年3月7日、仙台市で開催された第16回日本再生医療学会総会の特別シンポジウム「再生医療の可能性に挑戦する」で、「再生医療の産業化に際しての課題」と題した講演を行った。



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