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アクテムラと我が研究人生（第33回）、ユニークな特徴  from 日経バイオテクONLINE  (2017-5-8 0:03)

関節リウマチ患者を対象とした臨床第?相試験のキーオープン時に有効率を見た医学専門家の西本憲弘先生が、「アクテムラの有効率が90％に達すると思ったのだが、、、」と残念がったことについては第31回で紹介した。この時の先生の言葉は、その後日本で実施された第?相試験で見事に裏付けられることになる。SATORI試験と呼称された試験の結果であるが、著効・有効を達成した患者の割合が98％に及ぶという驚異的に高い有効率が報告されたのである（Nishimoto, Mod Rheumatol., 2009）。

英AZ社などの抗PD-L1抗体、米国で進行尿路上皮癌を対象に迅速承認  from 日経バイオテクONLINE  (2017-5-8 0:00)

英AstraZeneca社とその子会社である米MedImmune社は、2017年5月1日、米食品医薬品局（FDA）が抗PD-L1抗体「IMFINZI」（durvalumab）を局所進行または転移を有する尿路上皮癌患者に対する治療薬として迅速承認したと発表した。

Neurotrope社、中等症や重症のAD対象ブリオスタチン1のPIIで好結果  from 日経バイオテクONLINE  (2017-5-8 0:00)

米Neurotrope社は、2017年5月1日、ブリオスタチン1（bryostatin1）を中等症から重症のアルツハイマー病（AD）患者に投与したフェーズII（202スタディ）で好結果が得られたと発表した。

ベンチャー探訪、オーガンテクノロジーズ、機能評価可能なヒト皮膚組織を今夏に販売へ  from 日経バイオテクONLINE  (2017-5-8 0:00)

オーガンテクノロジーズは、理化学研究所の辻孝チームリーダーの再生医療の技術の実用化を目指している。2017年3月13日、同社の杉村泰宏代表取締役が本誌の取材に応じ、現在注力しているiPS細胞由来毛包細胞の実用化事業の他、開発中の研究用のヒト皮膚組織を2017年夏にも販売を開始することなどについて説明した。

ベンチャー探訪、生物技研、NGS活用で微生物相や環境DNAを受託解析  from 日経バイオテクONLINE  (2017-5-8 0:00)

生物技研（神奈川県厚木市、中野江一郎代表取締役）は、次世代DNAシーケンサー（NGS）を中心としたDNA解析サービスを事業化しているベンチャー企業。2015年12月4日に設立された。最大手株主は32％を出資しているキコーテック（大阪府箕面市、長船剛尚社長）。

『民藝』2016年5月号が刊行されました。  from 日本民藝協会  (2017-5-2 10:00)

『民藝』最新号は特集「江戸期の民藝―染物・人形・絵画―」です。 最新号目次はこちら

【日経バイオテクONLINE Vol.2674】、Wmの憂鬱、個別化する分子標的薬、BMの変革不可避に  from 日経バイオテクONLINE  (2017-5-2 8:00)

2017年4月28日に米国でコンパニオン診断薬と癌分子標的薬の同時承認が再び行われました。もはや個の医療化無しには、分子標的薬が商業化される可能性は極めて限定的になりました。しかも、今回米食品医薬品局(FDA)は2つの適応疾患を指定しており、あたかも標的となった突然変異遺伝子関連疾患を包括的に認可した格好です。疾患概念すらCausativeに変わりつつあるのです。 　ここからは申し訳ありませんが有料で全文をお楽しみ願います。Wmの憂鬱Premiumサイト( https://bio.nikkeibp.co.jp/wm/ )からならお得な料金（個人カード払い限定、月間500円で読み放題）で購読いただけます。以前のバックナンバーもまとめてお読みいただけます。 ※日経バイオテクONLINEの読者は、日経バイオテクONLINEのサイトから記事にアクセス願います。

TESARO社、抗PD1抗体TSR-042で転移性子宮体癌への適応拡大目指す  from 日経バイオテクONLINE  (2017-5-2 0:12)

米TESARO社は、2017年4月27日、抗PD1抗体TSR-042に関する臨床試験がフェーズII段階に進み、マイクロサテライト不安定性が高い（MSI-H）転移性の子宮体癌で、2レジメンまでの化学療法歴を有する患者の追加登録を開始したと発表した。

FDA、未承認の抗癌剤などを消費者に直販している14社に警告書を発出  from 日経バイオテクONLINE  (2017-5-2 0:09)

米食品医薬品局（FDA）は、2017年4月25日、米国に拠点を置く14の企業に対しwarning letter（警告書）を発出した。FDAの承認を得ること無く、主にウェブサイトやソーシャルメディアで、癌の予防、診断、治療、治癒に有効であると謳って受注している65を超える製品の市販が、連邦食品医薬品化粧品法に違反しているという内容だ。

寛和久満夫の深読み科学技術政策（166回）、沖縄健康医療拠点が成功するためには  from 日経バイオテクONLINE  (2017-5-2 0:07)

2015年3月末に米軍から返還されたキャンプ瑞慶覧（西普天間住宅地区）の跡地利用について、日本政府は同年6月30日に閣議決定した経済財政運営と改革の基本方針2015で、「西普天間住宅地区について、関係府省庁の連携体制を確立し、国際医療拠点構想の具体的な検討を進めた上で、同地区への琉球大学医学部及び同附属病院の移設など高度な医療機能の導入をはじめとする駐留軍用地跡地の利用の推進を図る」という方針を示した。