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RSS/ATOM 記事 (66357)
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アクテムラと我が研究人生（第29回）、消えていった心配事
from 日経バイオテクONLINE
(2017-4-3 0:10)
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1992年、探索研究所（富士御殿場研究所）はこれまでの4つの研究部を組み替えて5つの探索研究所に生まれ変わり、私は探索第1研究所長となった。総勢40人の世帯だったが、そのうち15人が多かれ少なかれMRA（後のアクテムラ）に関わった。年間の総労働時間で言うと探索第1研究所全体の約25％をMRAに割いた。翌93年には創薬第1研究所と改称され、所員は3人増えたが大きな研究員の異動は無かった。この年は全体の17％をMRAに割いた。この体制は95年まで続くが、この間に後述するような多くの成果が生まれ、プロジェクトに弾みがついた。
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欧州特許庁、米California大などのCRISPR/Cas9の特許を認める方向へ
from 日経バイオテクONLINE
(2017-4-3 0:00)
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スイスCRISPR Terapeutics社は、2017年3月28日、欧州特許庁（EPO）が、ドイツMax Planck Institute for Infection BiologyのEmmanuelle Charpentier所長と米California大学Berkeley校のJennifer Doudna教授が出願しているCRISPR/Cas9遺伝子編集技術を幅広くカバーする特許（13793997号）を認める意思を示したと発表した。同社はこの特許をインライセンスしている。
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Spectrum社、HER阻害薬のPIIを稀なEGFR変異NSCLCを対象に開始
from 日経バイオテクONLINE
(2017-4-3 0:00)
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米Spectrum Pharmaceuticals社は2017年3月30日、経口用pan-HERチロシンキナーゼ阻害薬poziotinib（HM781-36B）の非小細胞肺癌（NSCLC）に対するフェーズII（NCT03066206）を米University of Texas MD Anderson Cancer Centerで開始したと発表した。上皮成長因子受容体（EGFR）遺伝子変異の中でもまれなエクソン20挿入変異がある患者を適格例とし、主要評価項目は奏効率で、2017年末までには中間結果を公表する意向だ。
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産業革新機構、アクアセラピューティクスの株式を同社に譲渡
from 日経バイオテクONLINE
(2017-4-3 0:00)
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産業革新機構（INCJ、東京・千代田、勝又幹英代表取締役社長）は2017年3月31日、同社が保有するアクアセラピューティクス（神戸市、吉川寿徳代表取締役）の全株式を同社に譲渡することを決定したと発表した。
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名大CeSPI、日本電子の寄付による構造生物学研究部門を新設
from 日経バイオテクONLINE
(2017-4-3 0:00)
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2012年4月発足の名古屋大学細胞生理学研究センター（CeSPI）に2017年4月、同センター初の寄付研究部門として日本電子構造生物学研究部門が発足する。CeSPI初代センター長の藤吉好則特任教授が、客員教授に着任する。大嶋篤典准教授が教授に着任する（肩書はいずれも3月31日現在）。
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Novartis社、FDAがB-ALL対象CARTの承認申請を受理し優先審査へ
from 日経バイオテクONLINE
(2017-4-3 0:00)
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スイスNovartis社は2017年3月29日、キメラ抗原受容体発現T細胞（CART）療法tisagenlecleucel-T（CTL019）の生物学的製剤承認申請（BLA）が米食品医薬品局（FDA）により受理され、優先審査の対象に指定されたと発表した。再発/難治性の小児、および若年のB細胞性急性リンパ芽球性白血病（r/r B-ALL）を対象として米University of Pennsylvaniaと共同開発している自家細胞医療。既にPRIME（PRIority MEdicines）に指定されている欧州では、2017年後半にも欧州医薬品庁（EMA）への販売承認申請（MAA）を予定している。
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『民藝』2016年4月号が刊行されました。
from 日本民藝協会
(2017-4-2 18:47)
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『民藝』最新号は特集「江戸期の民藝―陶磁器・漆器・その他―」です。 最新号目次はこちら
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日本モンサントの山根精一郎社長が退任、後任に中井秀一部長
from 日経バイオテクONLINE
(2017-3-31 18:00)
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米Monsanto社の日本法人である日本モンサントは2017年3月31日、15年にわたり代表取締役社長を務めている山根精一郎氏が3月末をもって退任すると発表した。4月1日からは、バイオ規制・環境部長の中井秀一氏が取締役社長に就任する。代表取締役は、モンサント・シンガポールにおけるアジア地域の法務統括を務めるDavid Blanco氏が兼任する。
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ベンチャー探訪、PRISM Pharma、子会社でPPI標的薬合成の新サービス開始
from 日経バイオテクONLINE
(2017-3-31 12:02)
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PRISM Pharma（横浜市緑区、竹原大社長）の子会社で、蛋白蛋白相互作用（PPI）を標的とするペプチド模倣化合物合成のプラットフォーム技術を有するPRISM BioLabは、インシリコ創薬技術を有する理論創薬研究所（横浜市緑区、吉森篤史代表取締役）と共同で、PPIを標的とする化合物を製薬企業などに提案する新サービス「PPI Trial」を近く開始する。
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【機能性食品 Vol.281】、順天堂大の寄付講座を森永乳業が開設、ヤクルトは継続
from 日経バイオテクONLINE
(2017-3-31 9:00)
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まずは機能性表示食品のアップデイトから。この1週間では、2017年3月27日(月)と3月30日(木)に更新されまして、2016年度のBシリーズは511件になりました。初年度の2015年度の302件との合計は813件になったかと思います。
この1週間で増えた7件のうちから今回紹介するのは、「ビフィズス菌BB536」を機能性関与成分とする森永製菓の届け出3件です。BB536を機能性関与成分とする菓子は、これが初めてです。
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